計測関連用語集

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詳細説明

光海底ケーブル

読み方:

ひかりかいていけーぶる

カテゴリー:

#その他

海底に敷設された光ファイバケーブルで海外と通信するインフラのこと。海岸沿いの送受信装置や、海底ケーブルに定期間隔で挿入される中継器(アンプ)などで構成される。1988年に実用化されると、北米とEUや日本など、世界の主要先進地域が複数本のケーブル網でむすばれ、1990年代以降のインターネットの基幹インフラとなっている。ケーブルの新設には莫大な費用がかかるため出資者を募り配当する。通信容量の増加をはるかに超える規模の敷設計画が投機として加熱し、2000年の光通信バブルにつながった。バブル崩壊によって光通信測定器の世界No1だったキーサイト・テクノロジーは3つあった工場が1つになり、光測定器のラインアップを大幅に減らした(ほとんどの光測定器から撤退)。No2だった安藤電気は会社自体が存続困難になり、横河電機に身売りした(安藤電気の光スペアナは横河計測の1製品群として残っている)。最近になって太平洋に新しいケーブル敷設の入札があったが、安全保障上の懸念から中国企業の入札無効が報じられた(2021/3/19日経新聞)。最盛期(1990年代)には日本の通信メーカ各社(NEC、富士通、三菱電機、日立製作所など)は陸揚げ局などの各種通信装置の受注にしのぎを削り、光ファイバを手掛ける電線大手メーカ(フジクラ、古河電工、住友電工)は海底用の増幅器(アンプ)の開発・増産に追われ、KDDは敷設船を運用していた。限られた一定期間に大量の高額な光通信測定器が必要なため、上記の計測器メーカと計測器レンタル各社は新しい敷設案件(海底ケーブルプロジェクト)の情報収集に奔走した。バブル崩壊で計測器メーカだけでなくレンタル会社も傷を負った(大量の光計測器の不良資産化)。現在では敷設事業は日本のNECと、サブコム(米)、アルカテル・サブマリン・ネットワークス(フランス)の3社で寡占しているが、世界の通信網の覇権をめざして中国企業が台頭している。

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