計測関連用語集

TechEyesOnlineの用語集です。
計測・測定に関連する用語全般が収録されており、初めて計測器を扱う方でも分かりやすく解説しています。
フリーワード検索をはじめ、カテゴリー、索引から簡単にお調べいただけます。

フリーワード検索

検索用語一覧

16

各用語の詳細ページでは関連用語などを確認することができます。
このアイコンが表示されている用語には、詳細ページに図解や数式での説明があります。

JEITA(じぇいた)

社団法人電子情報技術産業協会(Japan Electronics and Information Technology Industries Association)の略記。現在はSociety 5.0の実現を推進している。CEATEC(シーテック)やInterBEE(インタービー)などの大きな展示会の主催団体の1つ。 JEITAは規格作成も行っている。たとえば、従来のドロッパ方式直流電源に代わり、近年普及が進んだスイッチング電源やDC-DCコンバータの試験法は、JEITA規格(RC-9131D)が使われている。リップルノイズ機能付きの直流電子負荷装置やオシロスコープ、デジタルパワーメータなどを組合わせて評価する。

JTAG(じぇいたぐ)

(Joint Test Action Group)マイクロプロセッサ(MPU/CPU)内部に内蔵したデバッグ機能のインタフェース規格のことだが、この機能を使うICE(JTAGエミュレータ)のことを指していることが多い(略してJTAGと呼称している)。オンチップエミュレータの代表機種である。1990年代以降にICEの主流となった。JTAGエミュレータ(などのオンチップエミュレータ)以前のICEをフルICE、フルエミュレータと呼称する。RISCマイコンの多くがCPU内部にデバッグ機能を搭載している事から、この内蔵デバッグ回路を利用したICEとしてJTAGエミュレータは生まれた。現在はJTAGエミュレータがICEの主流で、それまでのモデル(フルICE)はICEの中ではマイナーになった。ただし、初めてのチップを採用時にはオンチップエミュレータでは機能不足で、従来のICE(フルエミュレータ)が使われることも多い。参考用語:JTAG ICE

JTAG ICE(じぇいたぐあいす)

JTAGとは、元々はJoint Test Action Groupの団体名の略称である。近年はこの団体で規定された機能をJTAG機能と呼んでいる。一般的なJTAG機能とは、ボードテスト用に用意された機能を示す。ICEメーカで呼んでいるJTAGエミュレータとは、この機能を拡張し、デバッグができるように機能拡張されたものを使ったエミュレータを、JTAG-ICEまたはJTAGインサーキットエミュレータ、JTAGエミュレータと呼ぶ。各メーカでは、HUDI(日立)、BDM(フリースケール・セミコンダクタ)、DSU(富士通)、SDI2(三菱)など様々な名称で、JTAG拡張部分のデバッグ機能を呼んでいる。JTAGエミュレータは、簡易エミュレータであり、実行、ブレーク、ステップ、メモリ/レジスタ変更機能をベースにしている。外部バストレースやエミュレーションメモリ機能が無いため、ある程度ファームウェアが完成した後のアプリケーションソフトウェアのデバッグに向いている。JTAGには、更に進化した簡易トレース機能を内蔵したものがある。 AUD、DSU、SDI2、ETMなどがそうであるが、メーカーによって能力に差異がある。(株式会社Sohwa&Sophia Technologiesの用語集より)

JPt100(じぇいぴーてぃーひゃく)

RTD(測温抵抗体)の代表であるPt100で、1989年のJIS改訂前のものをJPt100と呼んで、改訂後(現在)のPt100と区別している。 参考記事:記録計・データロガーの基礎と概要 (第3回)・・・白金測温抵抗体の使い方(2導線式~4導線式)の説明がある。

Jフォン(じぇいふぉん)

携帯電話(2G)サービスを展開していたデジタルホン3社とデジタルツーカ6社が、1999年10月に社名変更し全国統一ブランドのJ-Phoneとなった。1994年サービス開始以来、大きな加入者数獲得ができなかったが、2000年11月開始のカメラ付き端末「写メール」が大ヒットし2003年5月には1000万人を突破した。2002年11月に(当時の)世界最大の携帯電話会社Vodafone(ボーダフォン、英国)が資本参加し、国際ローミングサービスも開始した。2003年10月にブランド・会社名をJ-PHONEからVodafoneへ変更。2006年3月に英ボーダフォンはボーダフォン日本法人をソフトバンクに譲渡すると発表。現在のNTTドコモ、auに並ぶ、ソフトバンクの携帯電話ブランド、SoftBankが誕生した。今では当たり前の、携帯電話にカメラが標準装備している走りは、Jフォンの写メールである。同様にNTTドコモが1999年に始めたiモード(携帯電話でのネットワーク接続サービス)も一時代をつくった。現在のスマホの第一の機能は(電話ではなく)ネット検索やSNS(Social networking service:Facebook、LINEなどのような、Web上でのネットワーク構築)である。 参考用語:PDC

JMAG(じぇいまぐ)

株式会社JSOL(ジェイソル)のJMAGビジネスカンパニーが作っている電磁界解析 ソフトウェアの名称。モータなどの、電磁界で動作する製品は自動車の電動化によって用途が拡大している。製品開発も活発なので、電磁界解析ソフトの需要は増している。電機製品の開発・設計・評価試験には、解析ソフトウェアによるシミュレーションは、計測器による実測と両輪である。 参考記事(会員専用): 【イベントレポート】Mywayプラス PSIMユーザ会 展示ブース取材 (Part2)の2ページ目 ・・・株式会社JSOL/JMAGビジネスカンパニーのCTOのインタビュー記事

JCSS(じぇーしーえすえす)

(Japan Calibration Service System) 計量法に基づく日本の校正事業者登録(認定)制度。直流、交流、温度など、細分化された項目があり、校正事業者は範囲を指定して認定を取得する。JCSS事業者は品質が高いことの証となる。自社資産の計測器をJCSS校正(JCSS事業者による校正)することも、品質が高いという評価を受けられる。校正を専業にしている会社以外にも、計測器メーカや計測器レンタル会社でもJCSS事業者になっている会社がある。 参考記事:トレーサブルな体表面温度測定~チノーThermoview赤外線サーモグラフィカメラ ・・温度計のJCSS事業者であるチノーについて記載がある。

JDSファイテル(じぇーでぃーえすふぁいてる)

(JDS Fitel)1980年代から1999年まであった、光ファイバなどの光測定器メーカ。 1981年に光関連製品のメーカ、JDS Opticsがカナダで設立される(JDSは設立者4人の姓の頭文字)。後に光ファイバや光コネクタの会社Fitel(ファイテル)と提携し、JDS Fitel(JDSファイテル)に社名変更。1999年Uniphase(ユニフェーズ)と合弁しJDS Uniphase(JDSユニフェーズ、略記:JDSU)に社名変更。2005年に通信計測器のActerna(アクテルナ)を買収(Acternaはワンデル・ゴルターマンやウエーブテックという老舗計測器メーカの後継会社)。2015年、JDSUはViaviSolutionsとLumentumHoldingsIncに分かれる。JDSUのNetwork Enablement(NE)、Optical Security and Performance Products(OSP)事業などは、Viavi Solutions Incとなる。つまりJDSUは光部品やレーザー機器を計測器と分割し、計測器はViavi(ヴィアヴィ)ブランドになった。日本法人はViaviソリューションズ株式会社である(2022年現在)。 1990年代にはJDSファイテルというと、光通信測定器でもOPM(光パワーメータ)のような基本測定器ではなく、波長分散のような光ファイバの特性測定の高額な専門計測器が有名だった。日本の販売会社にはキーサイト・テクノロジー(当時は日本HPやアジレント・テクノロジー)から転職した人もいた。JDSユニフェーズという会社名になってからは、ウエーブテック、ワンデル・ゴルターマン、アクテルナなどの通信計測器メーカが合流し、日本では実態が良くわからない状態になった。 無線通信を開発したイタリアのMarconi(マルコーニ)を会社名にする無線通信器メーカ、マルコーニ・インスツルメンツ社は、社名がAeroflex(エアロフレックス)、IFRシステムズ、Cobham(コバム)と変遷し、現在はViavi Solutions LLC社になっている。以前から日本では菊水電子工業が代理店で、エアロフレックスブランドの無線機テスタなどを販売していた。現在のViaviソリューションズ株式会社はこれらの製品群をAvionics(アビオニクス)関連製品と呼び、菊水電子工業を継続して代理店としている。 ViaviのCST製品(PCI Expressなどのプロトコルアナライザ)は伯東が販売店をしている。このようにViaviは欧米の通信計測器の合体継承ブランドだが、日本では直販をしないため、ユーザには実態が良くわからない。商流について補足すると、たとえばテレダイン・レクロイのプロトコルアナライザ(プロアナ)も、日本法人(テレダイン・ジャパン)が販売していない機種群がある。特にプロアナは、メーカの日本法人とは別の会社が販売権を持っている例があり大変わかりにくい。通信計測器の中でもプロアナ、バスアナライザなどはM&Aによって所有会社が良く変わるが、メーカ名が変わっても商流(その地域の販売会社)は変わらないためである。 計測器情報:Viavi製品の例

JECA FAIR(じぇかふぇあ)

一般社団法人日本電設工業協会(JECA:Japan Electrical Construction Association、ジェカ)が毎年5~6月に開催している展示会。旧電設工業展の現在の展示会名。電気設備工事業に関係する企業が出展している。計測器は絶縁抵抗計(メガー)やケーブルテスタなどの、工事業者が屋外で使い、電気設備を保守するためのハンドヘルドのモデルが多く出展される。 現場用測定器のメーカはほとんどが出展してきた。日置電機や共立電気計器、電研精機研究所(ノイズカットトランス)、戸上電機製作所(PV用計測器)、長谷川電機工業(検電器)、光商工(OMICRON社製の保護リレー試験器)、マルチ計測器、ラインアイ(オンラインモニタ)、ユー・アール・ディー(クランプ)、双興電機製作所(保護継電器試験装置や耐電圧試験)、ムサシインテック(リレー試験器)、グッドマン(TDR)、ミドリ安全など。外資ではヴァイサラ(温湿度変換器)、FLIR(フリアー、サーモグラフィ)、フルーク・ネットワークス(ケーブル測定器、OTDR)など。 いつからJECA FAIRという名称になったかは不明(電設工業会ホームページには沿革がなく、JECA FAIRは別サイトで、そこのホームページにも記載はない)。正式な展示会名は「JECA FAIR~電設工業展」で、サブタイトルに旧名称がまだ残る。主催者側は「ジェカフェア」を普及させたいという意図があると思われるが、ほとんどの人は「じぇいいーしーえい・ふぇあ」と言いにくそうな発音をしている(電設工業協会の関係者でないとJECAをジェカとは読めない)。「電設工業展」では老齢化する業界従事者に対応しきれないということかもしれないが、「ジェカフェア」といってもほとんどだれもピンとこないので、筆者の回りの計測業界関係者は「電設工業展」といっている。サブタイトルに「電設工業展」と併記していることが状況を表していると筆者は思う。 東京ビッグサイトで開催する大きな展示会であるが、2017年頃から展示会場内での撮影が禁止となったため、ほとんど展示内容が報道されることがなくなってしまった(メディア各社は取材や報道をほとんどしなくなった)。2018年に当サイトが行った取材記事は大変貴重なものとなった(展示会場内での撮影ができないため、出展社から提供いただいた製品画像を掲載している)。

JEMIDA(じぇみだ)

(Japan Electric Measuring Instruments Distributor`s Association)計測機器販売店会(略称:計販会)の英語表記の略記。この団体は「計販会」と呼称されることが多く、JEMIDAという表現はあまり聞いたことがないが、計販会HPのトップとボトムにはこの表記がある。日本電気計測器工業会は、その略称であるJEMIMAから「ジェミマ」と呼称されることが多い。そのため、たぶんJEMIDAは「ジェミダ」と発音すると推測される。

JEMIMA(じぇみま)

(Japan Electric Measuring Instruments Manufacturers' Association)正式名称は「一般社団法人日本電気計測器工業会」だが、業界では略称であるJEMIMAが通称として良く使われている(正式名称は長いので言いにくい)。電気計測器業界を代表する唯一の法人団体として、国内のほとんどの計測器メーカが会員になっている。海外メーカとしては株式会社テクトロニクス&フルークは正会員だが、キーサイト・テクノロジーやローデ・シュワルツは賛助会員。輝度計のトップベンダーであるコニカミノルタは賛助会員だが、同業のトプコンテクノハウスは会員ではない。計測器をレンタルしている3社(オリックス・レンテック、SMFLレンタル、横河レンタ・リース)や、アナログ・デバイセズ、スタック電子といった部品メーカも賛助会員(2022年1月現在)。製品部会は、会員が取り扱う製品品目のうち7品目に関する委員会で構成されている(7つの委員会:指示計器、電力量計、電子測定器、温度計測、環境計測、放射線計測、産業計測機器・システム)。つまり、電気計測器メーカ以外に、指示計器(工場などにあるメータ類。制御、計装、IA、FAなどの分野の製品群である)や電力量計(家の入口に設置されている電力量を計測しているメータ、最近で言うとスマートメータ)のメーカも会員である。三菱電機や富士電機、ABB(スイスの重電メーカ)も会員になっている。JEMIMAは電気計測器に関する調査研究、普及啓発活動をしているが、規格策定や標準化などの業務はしていない。毎年秋に計測器メーカが出展する「計測展」を開催してきた(東京と大阪で1年おきに開催)。2017年の東京、2019年の東京、2022年の東京、の展示会を取材した記事と取材先は以下(2020年、2021年は新型コロナウイルス感染により中止)。

JIS(じす)

(Japanese Industrial Standards) 正式名称は「日本産業規格」。日本の国家標準の1種。JIS規格とも呼ばれる。国際規格であるISOやIECに準して規定されている。国内で流通・販売される多くの機器に、製品がJISへの適合性の認証を受けた証であるJISマークが付けられている。 JISの番号で、部門記号Cは「電子機器及び電気機械」だが、Z(その他)の「JIS Z 8103」には校正など、計測器や測定に関する用語の規格がある。 1949年の制定以来「日本工業規格」と呼ばれてきたが、法改正に伴い2019年7月1日より「日本産業規格」に改称された。

JUXTA(じゃくすた)

横河電機の信号変換器の通称。プラントなどで使われる計装機器の1種。

JASPAR(じゃすぱー)

(Japan Automotive Software Platform and Architecture)2004年にCANの代替規格としてFlexRayのコストダウンを観点にした規格の策定を主な目的として、自動車メーカやサプライヤーが参加して設立された組織。

Java(じゃば)

Sun Microsystems社(※)が開発したオブジェクト指向のインタープリタ言語。ネットワーク環境を意識して開発された言語である。Javaコンパイラが生成する独自の中間コードをそれぞれのプラットフォームで実行する形式である。特徴としては、1.機器依存のないプログラムを作成することができる。2.ネットワークに対応。3.再利用が可能なオブジェクト指向プログラム。(株式会社Sohwa&Sophia Technologiesの用語集より)※SUNの商標で1990年代に一斉を風靡したワークステーションのメーカ(サン、またはサンマイクロと呼称)。当時のOSはUNIXが主流で、UNIXマシンとしてHPと競ったが、後にオラクルに買収された。SPARC(スパーク)やSolaris(ソラリス)というSUNマシンの単語は、当時ワークステーションを使う技術者なら誰でも知っていた。日本のコンピュータメーカである富士通はSUNの互換機を作っていた。NECはHPと近い立場をとり、独自の製品EWS4800シリーズ(EWSはエンジニアリング・ワーク・ステーション、イーダブリュエスと呼称)を開発した。1990年代はWS(ワークステーション)とICE(アイス)は開発環境として活況を呈した。どちらもIT機器(コンピュータ関連機器)の範疇のため、技術革新によって時代の変遷とともに過去の製品となっている。2020年現在、どちらも1990年当時の業容は無い。

Java VM(じゃばぶいえむ)

(Java Virtual Machine)Java仮想マシン。Java言語を動作させる為にソフトウェアで規定された仮想マシン。このJavaVMがある事によりどんなマイクロプロセッサやボード上でも、Java言語により書かれたプログラムが同じように動作できる。(株式会社Sohwa&Sophia Technologiesの用語集より)

  • 1