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- JQA（じぇいきゅーえー）
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(Japan Quality Assurance Organization) 【校正関連】 一般財団法人日本品質保証機構の略称。正式名称(左記の漢字名)よりもJQAで通っている。企業ロゴのJQAで呼称されることが多く、会話でも普通にJQAと呼ばれている。1957年に設立され、製品安全やマネジメントシステム(校正の品質を規定する「ISO 9001 品質マネジメントシステム」など)の認証・試験を行う第三者機関。電気製品、自動車部品、環境分野などの校正・検査を行い、認証実績は国内トップ。 主な事業はISO 9001/14001などのマネジメントシステム審査、製品認証、JISマークの認証、計測器の校正・検査など。校正事業者でもある。 計測器レンタル会社で、校正室(標準室)を設備して多くの計測器を校正している横河レンタ・リース(株)はISO 9001を取得しているJCSS事業者だが、認証や監査はJQAが行っている。同社HPには「ISO マネジメントシステム登録証やISO/IEC認定証」が公開されている。登録証にはJQAやJAB(Japan Accreditation Board、日本適合性認定協会)のロゴが印刷されている。 横河レンタ・リースのURL → https://www.yrl.com/company/quality.html 毎年、秋に開催される「日本の計量・校正の大会」である「日本NCSLI技術フォーラム」には、JEITAやJEMICと共にJQAは資料展示で参加している。 第33回 日本NCSLI技術フォーラム 展示会場(2025年10月23日)
- JSAP EXPO（じぇいさっぷえきすぽ）
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(The Japan Society of Applied Physics Exposition) 公益社団法人 応用物理学会(JSAP)の春と秋の学術講演会における展示会。JSAP EXPOを直訳すると「日本の応用物理学会(Society of Applied Physics)の博覧会」である。JSAPの学術講演会は2回/年、開催されている。学会HPには「毎年、春と秋に学術講演会を開催。春季は約7000名、秋季は約6000名が参加し、4000件におよぶ講演と活発な討論が行なわれる」とある(2025年3月現在)。JSAPは規模が大きい学会で、講演会は3～4日間の日程で年に2回も行われ、併設する展示会は大規模で、約150団体が参加している(企業が中心だが、大学のパネル展示もある)。 JSAP EXPOの会場は大学キャンパスのホールや体育館などを使い、広さが約1畳程度のコマに企業展示が並ぶ(数コマを使う企業もある)。出展は理化学機器メーカが多く、科学分析機器(堀場製作所、島津製作所、ブルカーなど)や顕微鏡(レーザーテック、エビデント ※)などが展示されている。 東陽テクニカは物理計測(低温や磁気)のグループが毎年展示している。2019年には横河計測(光通信測定器)、2025年にはリゴル(オシロスコープやAWGなど)やテクトロニクス(旧ケースレーインスツルメンのDMMなど)が参加している。テレダイン・ジャパンは計測器(オシロスコープ)ではなくカメラ部門の社内カンパニーが毎年出展している。santec(サンテック)やソーラボ、アルネアなどの光測定器メーカも出展。2023年から日本人スタッフを採用したZurich Instruments ※※(ロックインアンプやインピーダンス計測器)も、大学向けに需要があるので出展を始めた。輸入商社のハイソル株式会社は半導体の後工程で使う複数の海外製機器を数コマの広さに並べている(毎年出展している)。 つまり半導体の製造工程の機器が並び、光などの物性の分野の研究者が見学する展示会である。半導体製造装置に使われる産業用ポンプメーカなども展示をしている。半導体の材料や製造装置の展示会であるSEMICON Japanは出展社の多い大規模なイベントで、2024年は累計10万人の参加者があった。半導体関連の学会の展示会がJSAP EXPOといえる(なので、他の学会の定期大会・講演会で併設する展示会とは桁違いに参加企業が多い)。出展企業の募集は株式会社日刊工業コミュニケーションズがしている。 ※ 株式会社エビデントはオリンパス株式会社の顕微鏡(デジタルマイクロスコープ含む)や非破壊検査機器、工業用内視鏡などの科学事業が2022年4月1日に分社化した会社。社名は「鮮明な」「明白な」を意味するラテン語のevidentemから命名。 ※※ Zurich Instruments(チューリッヒ・インスツルメンツ)はスイスの計測器メーカ。オプトサイエンスなどの商社が取り扱っていたが、2023年頃からローデ・シュワルツ・ジャパンの本社内に日本人エンジニアなどのスタッフが駐在するようになった。LCRメータなどのインピーダンス計測や、超電導の量子コンピュータの制御機器などのラインアップがある。 TechEyesOnlineは東京工業大学で開催したJSAP EXPO Spring 2019を取材した。2023年は3/15(水)～18(土)に上智大学 四谷キャンパス 第3体育館(PA)・アクティブコモンズ(PB)で、2024年は3/22(金)～25(月)に東京都市大学 世田谷キャンパス 9号館2階メインアリーナで、2025年(第72回 応用物理学会 春季学術講演会)は3/14(金)～17(月)に東京理科大学 野田キャンパス 森戸記念体育館で開催された。計測器メーカとしては、テクトロニクス、リゴル、Zurich Instrumentsは2025年春がほぼ初参加のようである。テクトロニクスは半導体業界に強いケースレーを、Zurich Instrumentsは大学研究室にロックインアンプをPRしている。リゴルは市場ポテンシャルの大きい計測器であるオシロスコープなど、基本測定器を並べて、学校に知名度アップを狙っている。2026年は東京科学大学(旧東京工業大学)の2019年と同じ場所で3/15(日)～17(火)に開催され、エーディーシーが初、NI(ナショナルインスツルメンツ)が数年ぶりの出展など、約20社近くの計測器ベンダが参加した。santecや横河計測はキャリア展示コーナを設け、採用担当部署の説明員がいた。 JSAPをジェイサップと読めるのは業界関係者だけだが、JECA FAIR(ジェカ フェア)やIIFES(アイアイ フェス)など、計測器が関連する展示会名には、読み方が強引なものもあり、JSAPのことをとやかくいうことはできない。似た略称にJASPAがある(ジャスパ、「日本福祉用具・生活支援用具協会」や「一般社団法人 日本自動車整備振興会連合会」など)。筆者はJSAPをジェイサップとは読めず、JASPと書き間違うこと多々。 2026年出展の計測器
- JEITA（じぇいた）
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(Japan Electronics and Information Technology Industries Association) 正式名称は「社団法人 電子情報技術産業協会」。正式名称よりもJEITA(読み方:ジェイタ)の呼称が有名。CEATEC(シーテック)やInter BEE(インタービー)などの大きな展示会の主催団体の1つ。CEATECは1999年まではエレクトロニクスショーといって、電子産業の大きなイベントだった。1980年代は世界を席巻した日本の半導体デバイスメーカや、多くの電気計測器メーカが出展していた。1990年代は携帯電話、2000年代は液晶TVなどの情報家電、と時代を象徴する電子機器が並んだ。2010年代以降は携帯電話や家電は姿を消し、半導体コーナが残っている。2020年代はSociety 5.0の実現を推進している。2019年はCEATECの20周年だったが、サブタイトルは「Toward Society 5.0」だった。 JEITAは規格作成も行っている。たとえば、従来のドロッパ方式直流電源に代わり、近年普及が進んだスイッチング電源やDC-DCコンバータの試験法は、JEITA規格(RC-9131D)が使われている。リップルノイズ機能付きの直流電子負荷装置やオシロスコープ、デジタルパワーメータなどを組合わせて評価する。毎年10月に開催される「日本の計量・校正の大会」である「日本NCSLI技術フォーラム」には、JQAやJEMICと共に資料展示で参加している。この技術フォーラムには計測器の精度・維持管理に必須な校正用計測器が展示される。 つまり、JEITAは計測器や計量・計測に関連する業界団体の1つといえる。計測器が電子産業を代表する高度な電子機器(ハイテクな精密機器、マザーツール)であることをうかがわせる。 左:CEATEC 2024のエントランス(2024年10月15日) 右:第33回 日本NCSLI技術フォーラム 展示会場(2025年10月23日)
- JTAG（じぇいたぐ）
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(Joint Test Action Group)マイクロプロセッサ(MPU/CPU)内部に内蔵したデバッグ機能のインタフェース規格のことだが、この機能を使うICE(JTAGエミュレータ)のことを指していることが多い(略してJTAGと呼称している)。オンチップエミュレータの代表機種である。1990年代以降にICEの主流となった。JTAGエミュレータ(などのオンチップエミュレータ)以前のICEをフルICE、フルエミュレータと呼称する。RISCマイコンの多くがCPU内部にデバッグ機能を搭載している事から、この内蔵デバッグ回路を利用したICEとしてJTAGエミュレータは生まれた。現在はJTAGエミュレータがICEの主流で、それまでのモデル(フルICE)はICEの中ではマイナーになった。ただし、初めてのチップを採用時にはオンチップエミュレータでは機能不足で、従来のICE(フルエミュレータ)が使われることも多い。参考用語:JTAG ICE
- JTAG ICE（じぇいたぐあいす）
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JTAGとは、元々はJoint Test Action Groupの団体名の略称である。近年はこの団体で規定された機能をJTAG機能と呼んでいる。一般的なJTAG機能とは、ボードテスト用に用意された機能を示す。ICEメーカで呼んでいるJTAGエミュレータとは、この機能を拡張し、デバッグができるように機能拡張されたものを使ったエミュレータを、JTAG-ICEまたはJTAGインサーキットエミュレータ、JTAGエミュレータと呼ぶ。各メーカでは、HUDI（日立）、BDM（フリースケール・セミコンダクタ）、DSU（富士通）、SDI2（三菱）など様々な名称で、JTAG拡張部分のデバッグ機能を呼んでいる。JTAGエミュレータは、簡易エミュレータであり、実行、ブレーク、ステップ、メモリ/レジスタ変更機能をベースにしている。外部バストレースやエミュレーションメモリ機能が無いため、ある程度ファームウェアが完成した後のアプリケーションソフトウェアのデバッグに向いている。JTAGには、更に進化した簡易トレース機能を内蔵したものがある。 AUD、DSU、SDI2、ETMなどがそうであるが、メーカーによって能力に差異がある。（株式会社Sohwa&Sophia Technologiesの用語集より）
- JPCA Show（じぇいぴーしーえーしょー）
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正式名称は「国際電子回路産業展」。JPCAとは日本電子回路工業会(Japan Electronics Packaging and Circuits Association)の略称。つまり、JPCA Showとは「日本電子回路工業会の展示会」という意味である。本部事務局を一般社団法人 日本電子回路工業会(東京都杉並区西荻北の回路会館2F)が行う、「電子機器トータルソリューション展」を構成する展示会の1つ。他にJIEP:マイクロエレクトロニクスショー(最先端実装技術・パッケージング展)などの複数展で構成されている。 2025年6月4日～6日に開催された展示会から、14社の計測器を紹介する。 1. 株式会社フィッシャー・インストルメンツ:各種の膜厚計。 2. 株式会社日立ハイテク:生産ライン向けのX線膜厚計を展示。説明員には株式会社日立ハイテクアナリシス(旧日立ハイテクサイエンス)も。 3. リゴル:オシロスコープや信号発生器など。昨年から出展している様子。説明員には販売店の太陽計測株式会社も。 4. ローデ・シュワルツ:昨年から出展。2025年4月に開催したR&S Technology Symposiumで展示していたヤマハファインテックの高周波ベアボードテスタ(開発中の試作品)を展示(R&SのVNAを併用)。 5. シチズン・ファインデバイス株式会社:光プローブ電流センサ OpECS(Optical probe Electric Current Sensor、オペックス)。新方式の電流プローブ。2013年から信州大学と共同研究。開発～製造はシチズン・ファインデバイスのマイクロデバイス事業部が行うが、販売のみ岩崎通信機に委託。岩崎通信機が持つ、オシロスコープやプローブの販売チャネルを活用。 2018年のJPCAショーでOpECSの試作品を展示。その後製品化し、2024年には、より小型の新製品(黒色の2号器)を発売。岩崎通信機は2023年から共同開発者となり、2号器の開発・製造に関与している様子。ロゴスキーコイルや一般的なクランプ式電流プローブ、シャント抵抗での電流測定と比較しても、周波数や電流などの性能が良好なので、今後のパワー半導体の評価などに期待される。 電気学会 産業応用部門大会(2025年8月19日～21日、徳島大学)で岩崎通信機はOpECSを展示。信州大学 曽根原先生は大学見本市(2025年8月21日/22日、東京ビッグサイト西4ホール)にOpECSを展示。信州大学、シチズンファンデバイス、岩崎通信機の3団体が各種の展示会にOpECSを出展している。 6. 日本バーンズ株式会社:計測器の輸入商社。ロックインサーモなどを展示(サーモとはサーモグラフィ)。 7. 株式会社アルゴ:商社。顕微鏡サーモを展示(同じくサーモグラフィ)。 8. J-RAS株式会社:マイグレーションテスタ。 9. アンドールシステムサポート株式会社:英国 Pickering社のPXIモジュールの販売店。 10. 井原電子株式会社:プリント基板が主力事業だが、測色計や色差計もラインアップ。 11. santec:3D OCT(光学三次元測定器)。 12. 株式会社ハイロックス:マイクロスコープ。本体は1種類だが、レンズのラインアップが多い。 13. エスペック株式会社:神戸R&Dセンターが2023年に開発した卓上/小型サイズのワンデバイスチャンバを展示。同じく開発品のサーモストリームは大型のためパネル展示のみ。 14. 株式会社村田製作所:製品の90%以上が海外で販売される、世界的な電子部品メーカ。医療・ヘルスケア機器統括部がつくる「疲労チェッカ」の測定体験会を実施。疲労の度合いを測定し、数値化して表示。 2025年の出展品を眺めると、膜厚計、色差計、マイクロスコープなどの科学分析機器や光学・視覚測定器から、3次元測定器(長さの測定器)のような物理量測定器や電流プローブのようなオシロスコープ関連製品、マイグレーションテスタなどの環境試験器、ベアボードテスタまで、電子機器の実装や検査に使う評価機材(計測・分析機器)が出展されている。環境試験器や硬度計、高速度カメラが並ぶTEST(総合検査機器展)と、視点は異なるが似た展示会といえる。
- JPt100（じぇいぴーてぃーひゃく）
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RTD(測温抵抗体)の代表であるPt100で、1989年のJIS改訂前のものをJPt100と呼んで、改訂後(現在)のPt100と区別している。
- J-PHONE（じぇいふぉん）
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2000年頃にあった携帯電話の通信事業者(キャリア)のブランド名で、当時はNTTドコモ、auに次ぐ第3の携帯電話キャリアだった。JRの路線沿いに敷設した光ファイバで全国ネットワークを構築していた日本テレコムは、傘下のデジタルホン、デジタルツーカーで1990年代に携帯電話に参入し、デジタル1.5GHz帯でサービスを行った。2000年頃にJ-PHONEと名乗ったが、紆余曲折の後、現在のソフトバンクの携帯電話事業になっている。 携帯電話(2G)サービスを展開していたデジタルホン3社とデジタルツーカー6社が、1999年10月に全国統一ブランドのJ-PHONEとなった(会社名もこの頃に変更している※)。携帯電話(端末)の表示部の上部には「J-PHONE」と大きく印刷されていた。1994年サービス開始以来、大きな加入者数獲得ができなかったが、2000年11月開始のカメラ付き端末「写メール」が大ヒットし2003年5月には1000万人を突破した。2002年11月に(当時の)世界最大の携帯電話会社Vodafone(ボーダフォン、英国)が資本参加し、国際ローミングサービスも開始した。2003年10月にブランドと会社名をVodafoneへ変更(つまり、J-PHONEは1999年から2003年の4年間にだけ存在した)。2006年3月に英ボーダフォンはボーダフォン日本法人をソフトバンクに譲渡すると発表。現在のNTTドコモ、auに並ぶ、ソフトバンクの携帯電話ブランド、SoftBankが誕生した。 (※)「東京デジタルホン」や「J-PHONE」は 1997年と1998年に商標登録されている。J-PHONEはJ-フォンやJフォンとも表記された。東京デジタルホンなどの会社名は1999年にJ-フォンになった(例えば東京デジタルホンはJ-フォン東京)。その後、会社名はVodafone、日本法人はボーダフォンになった。一般的にブランド名と会社名は同じ場合と違う場合がある(違っていても、時期によって同じだったケースもある)。1999年10月にデジタルツーカー各社は「J-フォン」を冠した商号(会社名)に変更した、といわれている。1993年に建設された神奈川県横浜市の鉄塔(基地局)の銘板には「株式会社東京デジタルホン」とある。鉄塔の他の箇所には「J-フォン東日本(株)」という表記もある。デジタルホンは1994年にサービス開始した携帯電話の通信事業者だが、1997年から呼称をJ-PHONEへ移行し、社名も1999年10月にJ-フォン〇〇になったと思われる。つまり会社名はJ-フォンでブランド名がJ-PHONEである。2000年10月にJ-フォン東京はJ-フォン北海道、J-フォン東北と合併してJ-フォン東日本になった、という記録もある。携帯電話端末にはJ-PHONEとあるので明確だが、会社はなくなっているので、J-フォンがどの期間にどんな会社名で存在したのか、よくわからない。Jフォンという(「-」がない)表記はJ-PHONEを日本語読み(カタカナ表記)しようとして、Jフォンと表現したと思われる。 今では当たり前の、携帯電話にカメラが標準装備している走りは、J-PHONE(Jフォン)の写メールである。同様にNTTドコモが1999年に始めたiモード(携帯電話でのネットワーク接続サービス、アイモード)も一時代をつくった。現在のスマホの第一の機能は(電話ではなく)ネット検索やSNS(Social Networking Service:Facebook、LINEなどのような、Web上でのネットワーク構築)である。 写メールとは、カメラ付き携帯電話で撮影した画像を携帯電話の電子メールに添付してやり取りすることができるサービスのことで、俗語の「写メ(しゃめ)」は流行語となった。2000年11月発売のJフォンのカメラ内蔵・カラー端末のモデル名は「J-SH04」。このSHはシャープ製を意味する。当時の携帯電話端末メーカはNTTドコモに納品するNEC、パナソニック(松下通信工業)など、mova(ムーバ)以来の、いわゆる電電ファミリーがトップメーカで、シャープは携帯電話では後塵を拝していた。キャリアの巨人、NTTドコモに採用されなかったシャープが、携帯電話に写真機能を付けることを思いつき、キャリアとしても後発で伸び悩んでいたJフォンでヒットさせる成功物語が、NHKの人気番組、プロジェクトXで紹介されている。 日本では1990年代に携帯電話サービス(アナログ方式)が始まり、1995年にはガラケーの初号機であるmovaが発売され、2001年にはデジタル化(W-CDMA)されている。1990年代から2000年代は日本の家電各社はこぞって携帯電話に参入し、市場を牽引する大きな規模になった。そんな2000年にシャープがJフォンでヒットするモデルをつくった話は、格好のサクセスストーリである。三洋電機もNTTドコモ以外でシェアを伸ばしている。ただし、2010年代には日本の携帯電話はiOSに駆逐され、現在は国産の純粋な携帯電話メーカはなくなった(アップルのiPhoneの台頭)。シャープも台湾企業に買収され、中華資本となった(国産メーカではなくなった)。三洋電機は会社自体が解体して、なくなってしまった。 携帯電話は最先端の技術を詰め込んだ、日進月歩の超小型の通信機器であり、コンピュータである。携帯電話とそれを運用するシステムの構築には、研究開発から設計、試験、修理、保守にわたり、多種類の高額な計測器が使われる(ほとんど百万円以上/台。1千万円以上のモデルも珍しくはない)。アンリツ、キーサイト・テクノロジーなどの移動体通信用計測器メーカと、その計測器(数百億円)を商材として保有する計測器レンタル会社は、日本市場で大きな売上増とその消失という激変を1990年代から2000年代に経験した。携帯電話用の特殊な高額計測器が不良資産となり、計測器レンタルのビジネスや、レンタル事業そのものから撤退する一因となったレンタル会社は1社だけではない(当時7社あった計測器を取り扱うレンタル会社は、現在は3社となった)。平家物語ではないが、栄華と没落は一体(栄枯盛衰)である。J-PHONEはなくなったが、NTTドコモ、KDDI(au)と競うSoftBankに引き継がれた。
- JMAG（じぇいまぐ）
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株式会社JSOL(ジェイソル)のJMAGビジネスカンパニーが作っている電磁界解析 ソフトウェアの名称。モータなどの、電磁界で動作する製品は自動車の電動化によって用途が拡大している。製品開発も活発なので、電磁界解析ソフトの需要は増している。電機製品の開発・設計・評価試験には、解析ソフトウェアによるシミュレーションは、計測器による実測と両輪である。 参考記事(会員専用): 【イベントレポート】Mywayプラス PSIMユーザ会 展示ブース取材 (Part2)の2ページ目 ・・・株式会社JSOL/JMAGビジネスカンパニーのCTOのインタビュー記事
- JCSS（じぇーしーえすえす）
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(Japan Calibration Service System) 計量法に基づく日本の校正事業者登録(認定)制度。直流、交流、温度など、細分化された項目があり、校正事業者は範囲を指定して認定を取得する。JCSS事業者は品質が高いことの証となる。自社資産の計測器をJCSS校正(JCSS事業者による校正)することも、品質が高いという評価を受けられる。校正を専業にしている会社以外にも、計測器メーカや計測器レンタル会社でもJCSS事業者になっている会社がある。 参考記事:トレーサブルな体表面温度測定～チノーThermoview赤外線サーモグラフィカメラ ・・温度計のJCSS事業者であるチノーについて記載がある。
- JDSファイテル（じぇーでぃーえすふぁいてる）
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(JDS Fitel)1980年代から1999年まであった、光ファイバなどの光測定器メーカ。事業の主力は光ファイバ関連の装置や部品だが、光ファイバの評価用測定器をラインアップしていたので、他社にはないユニークな光通信測定器のメーカだった。 1981年に光関連製品のメーカ、JDS Opticsがカナダで設立される(JDSは設立者4人の姓の頭文字)。後に光ファイバや光コネクタの会社Fitel(ファイテル)と提携し、JDS Fitel(JDSファイテル)に社名変更。1999年Uniphase(ユニフェーズ)と合弁しJDS Uniphase(JDSユニフェーズ、略記:JDSU)に社名変更。2005年に通信計測器のActerna(アクテルナ)を買収(Acternaはワンデル・ゴルターマンやウエーブテックという老舗計測器メーカの後継会社)。2015年、JDSUはViaviSolutionsとLumentumHoldingsIncに分かれる。JDSUのNetwork Enablement(NE)、Optical Security and Performance Products(OSP)事業などは、Viavi Solutions Incとなる。つまりJDSUは光部品やレーザー機器を計測器と分割し、計測器はViavi(ヴィアヴィ)ブランドになった。日本法人はViaviソリューションズ株式会社である(2022年現在)。 1990年代にはJDSファイテルというと、光通信測定器でもOPM(光パワーメータ)のような基本測定器ではなく、波長分散のような光ファイバの特性測定の高額な専門計測器が有名だった。日本の販売会社にはキーサイト・テクノロジー(当時は日本HPやアジレント・テクノロジー)から転職した人もいた。JDSユニフェーズという会社名になってからは、ウエーブテック、ワンデル・ゴルターマン、アクテルナなどの通信計測器メーカが合流し、日本では実態が良くわからない状態になった。 無線通信を開発したイタリアのMarconi(マルコーニ)を会社名にする無線通信器メーカ、マルコーニ・インスツルメンツ社は、社名がAeroflex(エアロフレックス)、IFRシステムズ、Cobham(コバム)と変遷し、現在はViavi Solutions LLC社になっている。以前から日本では菊水電子工業が代理店で、エアロフレックスブランドの無線機テスタなどを販売していた。現在のViaviソリューションズ株式会社はこれらの製品群をAvionics(アビオニクス)関連製品と呼び、菊水電子工業を継続して代理店としている。 ViaviのCST製品(PCI Expressなどのプロトコルアナライザ)は伯東が販売店をしている。このようにViaviは欧米の通信計測器の合体継承ブランドだが、日本では直販をしないため、ユーザには実態が良くわからない。商流について補足すると、たとえばテレダイン・レクロイのプロトコルアナライザ(プロアナ)も、日本法人(テレダイン・ジャパン)が販売していない機種群がある。特にプロアナは、メーカの日本法人とは別の会社が販売権を持っている例があり大変わかりにくい。通信計測器の中でもプロアナ、バスアナライザなどはM&Aによって所有会社が良く変わるが、メーカ名が変わっても商流(その地域の販売会社)は変わらないためである。
- JECA FAIR（じぇかふぇあ）
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一般社団法人日本電設工業協会(JECA:Japan Electrical Construction Association、ジェカ)が毎年5～6月に開催している展示会。旧電設工業展の現在の展示会名。電気設備工事業に関係する企業が出展している。計測器は絶縁抵抗計(メガー)やケーブルテスタなどの、工事業者が屋外で使い、電気設備を保守するためのハンドヘルドのモデルが多く出展される。 現場用測定器のメーカはほとんどが出展してきた。日置電機や共立電気計器、電研精機研究所(ノイズカットトランス)、戸上電機製作所(PV用計測器)、長谷川電機工業(検電器)、光商工(OMICRON社製の保護リレー試験器)、マルチ計測器、ラインアイ(オンラインモニタ)、ユー・アール・ディー(クランプ)、双興電機製作所(保護継電器試験装置や耐電圧試験)、ムサシインテック(リレー試験器)、グッドマン(TDR)、ミドリ安全など。外資ではヴァイサラ(温湿度変換器)、FLIR(フリアー、サーモグラフィ)、フルーク・ネットワークス(ケーブル測定器、OTDR)など。 いつからJECA FAIRという名称になったかは不明(電設工業会ホームページには沿革がなく、JECA FAIRは別サイトで、そこのホームページにも記載はない)。正式な展示会名は「JECA FAIR～電設工業展」で、サブタイトルに旧名称がまだ残る。主催者側は「ジェカフェア」を普及させたいという意図があると思われるが、ほとんどの人は「じぇいいーしーえい・ふぇあ」と言いにくそうな発音をしている(電設工業協会の関係者でないとJECAをジェカとは読めない)。「電設工業展」では老齢化する業界従事者に対応しきれないということかもしれないが、「ジェカフェア」といってもほとんどだれもピンとこないので、筆者の回りの計測業界関係者は「電設工業展」といっている。サブタイトルに「電設工業展」と併記していることが状況を表していると筆者は思う。 東京ビッグサイトで開催する大きな展示会であるが、2017年頃から展示会場内での撮影が禁止となったため、ほとんど展示内容が報道されることがなくなってしまった(メディア各社は取材や報道をほとんどしなくなった)。2018年にTechEyesOnlineが行った取材記事は大変貴重なものとなった(展示会場内での撮影ができないため、出展社から提供いただいた製品画像を掲載している)。主催者はメディアの取材に対応していないが、それでも会場は盛況なので、報道の必要性は感じていないと思われる。 電設工業の業界のニッチなイベントだが、現場計測器メーカは必ず参加する重要な展示会である。ハンドヘルドのモデルがあるキーサイト・テクノロジーと横河計測は以前から出展していない。
- JET（じぇっと）
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(Japan Electrical Safety&Environment Technology Laboratories) 正式な名称は「一般財団法人電気安全環境研究所」。電気用品安全法に基づく電気製品などの試験・検査・認証などを事業として1963年に設立。略記であるJET(ジェット)で呼称されることが多い。PV(太陽光発電)のパワコンの認証をしている機関でもある(PCSのJET認証と呼ばれている)。JETのパワーコンディショナ試験センターの設備には、エヌエフ回路設計ブロックの交流電源用信号源や日本カーネルシステム株式会社の双方向蓄電池模擬電源などがある。日本カーネルシステムとエヌエフ回路設計ブロックはPCSの評価機材を早期につくった2社である。 日本政府が実施する、外国人青年を対象とした日本語教育・文化交流プログラムはJET(Japan Exchange and Teaching)プログラムと呼ばれている。正式名称は「語学指導等を行う外国青年招致事業」で、地方自治体が総務省、外務省、文部科学省、一般財団法人自治体国際化協会(CLAIR)の協力の下に実施している。JETというとこちらが有名だが、計測関連用語としてのJETは「太陽光発電システムを評価する計測器を使い、パワコンの認証をする機関」である。
- JEVeC Day（じぇべっくでい）
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2006 年 1 月に設立した日本 EDA ベンチャー連絡会(略称 JEVeC:Japan EDA Venture Consortium、ジェベック)が2018年から毎年行っているイベント。ここでいうEDAとはLSI設計者向けのツール(設計から検証まで)にフォーカスしている。国内外のEDAベンダが参加し、講演や展示を行う。2025年は12月9日(火)に川崎市産業振興会館で第8回が開催された。 当日はNVIDIA(エヌビディア)の「AIコンピュータの最新事情」から始まり、(株)産業タイムスの「半導体産業の動向」の講演で終わり、懇親会となった。JEVeC会員の19社が展示し、12社が講演・ミニセミナを行った。(株)図研、(株)NTTデータ数理システム、NEC、JEITA(ジェイタ)、(株)デジタルメディアプロフェッショナル(DMP)、アルデック・ジャパン(株)などが出展、講演をしている。図研はプリント基板の自動設計ツールで有名だが、「チップレット時代の3Dパッケージ設計環境」を講演している。3次元積層プロセスについての講演もあり、半導体デバイス全般を俯瞰するイベントといえる。 DMPはアミューズメント分野で高シェアのGPUベンダで、エッジAIについて講演した。同社はEdge Tech+ AWARD 2025で「エッジAIカメラ SoC Di1」がEdge Technology 優秀賞を受賞している。アルデック・ジャパンはEDAや半導体IP(半導体の回路設計データ)ベンダが組込みシステムの視点で出展するDesign Solution Forumにも参加している。つまり、EDAといっても切り口は複数ある。Design Solution Forumにはアンシス、シーメンス(旧メンター)、シノプシスなどの大手ベンダが展示・講演している。
- JEMIDA（じぇみだ）
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(Japan Electric Measuring Instruments Distributor`s Association)計測機器販売店会(略称:計販会)の英語表記の略記。この団体は「計販会」と呼称されることが多く、JEMIDAという表現はあまり聞いたことがないが、計販会HPのトップとボトムにはこの表記がある。日本電気計測器工業会は、その略称であるJEMIMAから「ジェミマ」と呼称されることが多い。そのため、たぶんJEMIDAは「ジェミダ」と発音すると推測される。
- JEMIC（じぇみっく）
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(Japan Electric Meters Inspection Corporation) 【校正関連】 電気計量法に基づき1964年に設立された経済産業省所管の特別民間法人。電力計(家庭に必ず1台設置してある積算電力量計、スマートメータなど)の検定・検査、計測器の校正、技術開発を行っている。日本電気計器検定所法(昭和39年7月4日 法律第150号)を拠り所とし、全国に支社・事業所がある。計量法が定める検定制度を運用するために、特定計量器(肉屋のはかりや積算電力計など)の検定を行うために設立されたといえる。 それ以外の業務として一般の計測器の校正を行う校正事業者でもある。校正事業で国内最大手はJQAだが、Google検索で「計測器の校正事業者を大手から順に列挙して」と入力したら、1.JEMIC、2.(株)ミツトヨ(ノギス、マイクロメータなどの長さ計測器のトップメーカ)、3.横河レンタ・リース(株)(計測器レンタルの最大手、ISO 9001などの品質認証を早期に取得したJCSS事業者)、と表示した(2026年2月)。意外な結果ではあるが、会社の規模で並べるとこの順番のようである。 毎年、秋に開催される「日本の計量・校正の大会」である「日本NCSLI技術フォーラム」では、JEITAやJQAと共にJEMICは資料展示で参加している。 第33回 日本NCSLI技術フォーラム 展示会場(2025年10月23日)
- JEMIMA（じぇみま）
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(Japan Electric Measuring Instruments Manufacturers' Association)正式名称は「一般社団法人日本電気計測器工業会」だが、業界では略称であるJEMIMAが通称として良く使われている(正式名称は長いので言いにくい)。電気計測器業界を代表する唯一の法人団体として、国内のほとんどの計測器メーカが会員になっている。海外メーカとしては株式会社テクトロニクス&フルークは正会員だが、キーサイト・テクノロジーやローデ・シュワルツは賛助会員。輝度計のトップベンダーであるコニカミノルタは賛助会員だが、同業のトプコンテクノハウスは会員ではない。計測器をレンタルしている3社(オリックス・レンテック、SMFLレンタル、横河レンタ・リース)や、アナログ・デバイセズ、スタック電子といった部品メーカも賛助会員(2022年1月現在)。製品部会は、会員が取り扱う製品品目のうち7品目に関する委員会で構成されている(7つの委員会:指示計器、電力量計、電子測定器、温度計測、環境計測、放射線計測、産業計測機器・システム)。つまり、電気計測器メーカ以外に、指示計器(工場などにあるメータ類。制御、計装、IA、FAなどの分野の製品群である)や電力量計(家の入口に設置されている電力量を計測しているメータ、最近で言うとスマートメータ)のメーカも会員である。三菱電機や富士電機、ABB(スイスの重電メーカ)も会員になっている。JEMIMAは電気計測器に関する調査研究、普及啓発活動をしているが、規格策定や標準化などの業務はしていない。毎年秋に計測器メーカが出展する「計測展」を開催してきた(東京と大阪で1年おきに開催)。2017年の東京、2019年の東京、2022年の東京、の展示会を取材した記事と取材先は以下(2020年、2021年は新型コロナウイルス感染により中止)。
- JIS（じす）
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(Japanese Industrial Standards) 正式名称は「日本産業規格」。日本の国家標準の1種。JIS規格とも呼ばれる。国際規格であるISOやIECに準して規定されている。国内で流通・販売される多くの機器に、製品がJISへの適合性の認証を受けた証であるJISマークが付けられている。 JISの番号で、部門記号Cは「電子機器及び電気機械」だが、Z(その他)の「JIS Z 8103」には校正など、計測器や測定に関する用語の規格がある。 1949年の制定以来「日本工業規格」と呼ばれてきたが、法改正に伴い2019年7月1日より「日本産業規格」に改称された。
- JUXTA（じゃくすた）
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横河電機の信号変換器の通称。プラントなどで使われる計装機器の1種。
- JASIS（じゃしす）
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(Japan Analytical & Scientific Instruments Show) 科学分析機器の専門展示会。2012年に第50回 分析展(主催:日本分析機器工業会)と第35回 科学機器展(主催:日本科学機器協会)が合同してJASISとなった。毎年9月に幕張メッセで開催している。展示会のサブタイトルは「最先端科学・分析システム & ソリューション展」(2019年～2023年)。科学の進歩を支える分析機器、科学機器メーカが一堂に会するアジア最大級の展示会。ほかに科学分析機の展示会ではnanotechがある。 海外メーカの出展も多く、ダナハーはグループ企業(ベックマン・コールター株式会社など)が集まり、大きな展示スペースをとっている(2019年)。ダナハー傘下には、吸光光度計などで水質測定の世界的な大手、米国のHACH(ハック)社がある。同社は、ポータブル水質計の国産トップブランドである東亜ディーケーケー株式会社に2006年に資本参加し、筆頭株主になっている。東亜ディーケーケーは、自社を総合計測器メーカと位置づけ、IIFES(アイアイフェス、旧計測展)の常連出展社である(JASISには出展していない)。