計測関連用語集

TechEyesOnlineの用語集です。
計測・測定に関連する用語全般が収録されており、初めて計測器を扱う方でも分かりやすく解説しています。
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Chameleon(かめれおん)

Tekelec(テケレック)社のプロトコルアナライザの通称。Chameleon 32Plusネットワークプロトコルアナライザなどがある。1980年代に発売され、1990年代まで使われた。ISDNなどのインタフェースがあり、日本国内ではなく海外で導入されているインタフェースやコネクタ形状に対応していた。国産の計測器メーカ(安藤電気やアドバンテスト、岩崎通信機など)がISDN計測器に参入する以前の走りの製品として重宝された。本体背面にインタフェースのオプションボードを挿入して使用した。プロトコルアナライザとしてだけでなく、C言語でのソフトウェア開発も(オプション設定によって)可能だった。そのため、ICEに似た側面も持っていた、高額製品であった。「インタフェースは何でも良いので短期間のレンタルをしたい」、という引合がたびたびレンタル会社に入った。これはプロトコルアナライザとしてではなくソフトウェア開発装置として使うことを意味した。東京都杉並区に輸入代理店があった(会社名はテケレック・ジャパンだったかは不明)。

Cat(きゃっと)

(category)カテゴリー。LANケーブルの種類の名称。対応する規格や通信速度を規定している。たとえばカテゴリー5は100BASE-T、100Mbpsなので社内LANに多く使われている。ケーブルテスタの仕様には対応するカテゴリーが記載されている。表記は「CAT」もある。読み方は「カテゴリ」もある。

CAP-T試験器(きゃっぷてぃーしけんき)

NTTのCAP NET(キャップネット)に対応した試験器。アンリツと安藤電気(現横河計測)がつくっていたが、現在は生産中止。アンリツのMD1302Aは前面パネルの表記は日本語で、一般民需品(標準のカタログ品)とNTT向け製品の中間のような位置づけである。安藤電気のモデルはAE-5104やAE-1420と同サイズの可搬型の筐体だった。

CAD(きゃど)

(Computer Aided Design) 直訳したら「コンピュータ支援設計」。1970年代にマイクロコンピュータの普及によって電子部品間の接続線がバス化し(複数本に増えた)、プリント基板上に配線(パターン)を設計する作業が人間では難しくなり、コンピュータによるアートワークが導入された。1980年代にはそれをCADと呼び、CADデータから製造することをCAM(Computer Aided Manufacturing、キャム)といった。 現在では電気系のCADやCAE(Computer Aided Engineering:製品開発の初期段階から、コンピュータを用いた仮想試作・仮想試験を行うこと)を総称して、 EDA(Electronic Design Automation)と呼んでいる。 電子計測器の世界No.1メーカであるキーサイト・テクノロジーは数多くの有料トレーニングのコースを以前から開催しているが、EDAツールのコースは最も力を入れている1つである。 参考記事:お客さまに使いこなしていただくために! サービスに注力するキーサイト・テクノロジーがトレーニングを語る ・・記事の4ページ目にEDAついて言及している。

Canalyzer(きゃならいざー)

VECTOR(ベクター、ドイツ本社)社のCANのプロトコルアナライザの通称。CANバスアナライザといえばCanalyzerというほど業界標準。1強のため独占的な販売戦略がとられた。販売は直販が原則で、VECTOR社がすべての販売先(顧客)を把握するという運用がされた。そのためベクター・ジャパンは日本の計測器レンタル会社にはレンタル商材として販売していない。プロトコルアナライザ(プロアナ)はレンタルされる頻度が高いカテゴリーの計測器であるが、顧客がレンタルを要望してもVECTER社は許可しなかった。プロアナはソフトウェアのアップグレードなど保守契約が必要なことも理由と想定される。顧客ごとの測定器のバージョンなどの状態をメーカが一元的に管理していると推測する。CANが普及した現在でもCanalyzerはCANのツールとして使用されている。OSやアプリケーションソフトウェアを頻繁にアップデートするなど、メーカがすべてのユーザを直接管理しないと運用ができない計測器の代表例といえる。そのような運営上の性格から、計測器レンタル会社には販売しないメーカやモデルが少数ではあるが、現在も存在する。キーエンス社のデータロガーもレンタルでの運用を目的としたレンタル会社への販売を一切行わない(リース、つまり特定の1社が使用する場合は除く)が、その理由は明らかにはされていない。レンタル会社に販売するとメーカの新品販売が阻害され売上が減少する、という神話が計測器レンタルが普及する黎明期にはあったが、ほとんどの計測器メーカがそれはデマ(大いなる誤解)であると気が付き、現在はほとんどの計測器メーカがレンタル会社に販売することで、新品販売の売上増加を実現している。調達手段として購入だけでなくレンタルもできることが、そのモデルの総売上拡大につながっている。

CAM(きゃむ)

(Computer Aided Manufacturing)部品の製造を行う際、CAD(Computer Aided Design)で作成した図面を基に、工作機械の加工に必要なプログラムなどを作成するツール。CADは部品の設計やプリント基板のアートワークなど、3次元の図面をコンピュータを使って作成するツール。CADやCAM、CAE(Computer Aided Engineering)などを、EDA(Electronic Design Automation)と総称している。 電子計測器の世界No.1メーカであるキーサイト・テクノロジーは数多くの有料トレーニングのコースを以前から開催しているが、EDAツールのコースは最も力を入れている1つである。 参考記事:お客さまに使いこなしていただくために! サービスに注力するキーサイト・テクノロジーがトレーニングを語る・・記事の4ページ目にEDAついて言及している。

CAN(きゃん)

Controller Area Network の略。センサやアクチュエータをつなぐシリアルバス規格の一つ。自動車内の通信規格として広く普及している。日本や欧米で生産されている車両のほとんどに適用されているので、自動車では標準の規格といえる。

CAN XL(きゃんえっくすえる)

第三世代CANと言われる次世代のCAN規格。2018年頃から開発が開始されている。CANとはController Area Networkの略で、ドイツのBosch社(Robert Bosch GmbH)が2012年に開発した通信プロトコルで、現在は自動車内の通信の標準として導入されている。

CAN FD(きゃんえふでぃー)

(CAN Flexible Data rate)自動車の標準プロトコルであるCAN(Controller Area Network)の拡張仕様。従来よりも通信速度を速くし、送受信データを大容量にできる。自動車の電動化によるECUの増加などで、CANではスピードやデータ量が足りなくなり、より速速の規格として発表された。2012年にCANを開発したボッシュ社(Robert Bosch GmbH)が発表した。最大通信速度:5Mbps(CANは1Mbps)。既存のCAN 2.0プロトコルと互換性があり、同一ネットワーク上にCANと共存できる。

CANバスアナライザ(きゃんばすあならいざ)

CANバス上に流れる通信データを解析する測定器。CANアナライザとも呼ばれる。CANは自動車内の標準規格として普及した。VECTOR(ベクター、Vector Informatik GmbH、ドイツ)社のCanalyzer(キャナライザー)が業界標準。VECTOR社はCANの開発にかかわった人によって設立され、自動車の開発・設計関連の事業をしている。CANのプロトコルアナライザ=Canalyzerといっても過言ではない。現在のCANは開発・普及途上ではなく、広く普及しきったが、現在でもCANのシミュレーションなどにはCanalyzerが使われている。

CRONOS compact(くろのすこんぱくと)

CRONOSはドイツimc社のひずみデータロガーの名称。2002年発売で日本の鉄道車両(特に新幹線)の試験で使われたモデルCRONOS PLの、後継機種として2010年代に発売されたモデルがCRONOS compact。CRONOS PLは中止品で、CRONOS compactは現役(2022年12月現在)のため、鉄道車両の試験ではPLかcompactが使われる。ユーザはJR東海や鉄道車両メーカで、設備としての購入とレンタルが活用されている。 製品はメインフレームと測定モジュール(アンプ)で構成される。新幹線などの車両の試験には、32ch程度の入力ができる構成にしたCRONOSを1車両に1台乗せ、場合によっては数台をつないで同期させて試験を行う。32ch構成では概算価格は約1千万円になる、大変高額なデータロガーである。ユーザがレンタルを活用するのは、製品が高額でかつ、短期間に複数台が必要で、使用期間が事前にわかるので調達しやすいからである。携帯電話のメーカが日本に数多くあったガラケー時代に、無線機テスタやシグナリングテスタなどの数百万円~1千万円/台する高額な通信測定器が複数台、定期的に携帯電話メーカにレンタルされた。通信の専用器にはこのような事例があるが、データロガーは(一般的には)安価な低周波の基本測定器である。ところが運輸機器(特に飛行機、鉄道)向けの多チャンネルのひずみ測定には、高額な専用器であるひずみデータロガーが使われる(一般のデータロガーとは違うので筆者は特別に「ひずみデータロガー」と呼称している)。専用器というのは、ここで示した特別なアプリケーション以外には使わない、という意味である。たとえば1千万円のデータロガーで温度測定をすることはない。 CRONOSとよく似たひずみデータロガーにDEWETRON(デュートロン)やDEWEsoft(デューソフト)がある。JR東海がCRONOS PLを採用する以前に、新幹線車両を製造する日立製作所や日本車両などのメーカはCRONOSやDEWETRONを評価している。CRONOSよりDEWETRONが優れているという認識だった車両メーカもあったようだが、JRがCRONOSを設備導入後は、各車両メーカの試験機材はCRONOSに統一された。2000年代の早い時期に(JRより早く)CRONOS PLを使って実際の車両で試験をしたのは日立製作所といわれている。

CRONOS PL(くろのすぴーえる)

CRONOSはドイツimc社のひずみデータロガーの名称。CRONOS-PLは日本の鉄道車両の試験で使われているモデル。JRが新幹線の走行試験で多チャンネル(16~32ch)モデルを設備導入していて、民間の車両製造会社(川崎重工、日本車輌、日立製作所などの新幹線車両のメーカ)も同じ機材を試験で使用している(imc社の日本での販売は東陽テクニカ)。同様のひずみデータロガーとして自動車車体の試験にはDEWETRON(デユートロン)やDEWEsoft(デューソフト)が良く使われている。 CRONOS PLは2002年にリリースされ、2010年代に後継モデルCRONOS compact(コンパクト)が発売されている。メインフレームはPL-4、PL-8、PL-16がある(数字が大きいほどモジュール用のスロット数が多いので、測定できる入力chを多くできるが、寸法は大きくなる)。測定モジュール(アンプ)はSC2-32やBR-4などがある。たとえばバンドル形名CRONOS-PL-8(/BR-4x8/OFA/GPS/ONKL)はアンプモジュールBR-4を8枚、メインフレームのPL-8に挿入し、OFAやGPS、ONKLというオプションが付いている(BR-4は入力2chなので、この構成は32ch入力になる)。SC2-32は32ch入力できるが、サイズが大きく4スロットを占有する。測定モジュールは仕様によって数種類あり、選択できる。鉄道車両の試験ではPL-8にBR-4かSC2-32を装着して16~32chにする構成で使われた(概算価格で約1千万円程度になる、高額な多チャンネルデータロガーである)。ユーザは自社資産とレンタルを組合わせて上手に利用した。JR東海やJR東日本が新型の新幹線車両を継続して開発し、北陸新幹線などの整備新幹線が新設された2000年~2010年代に、JR及び各車両メーカはCRONOS PLで盛んに試験を行った。 imc(正式にはimc Test & Measurement GmbH)社はドイツのベルリンに本社がある、ひずみ計測を主体にしたメーカ。センサから計測器まで幅広いソリューションがあり、自動車の通信規格であるCANバスに対応したCANSAS(カンサス)などの製品もある。自動車は2~8ch程度のチャンネル数が少ないモデルも使われる(鉄道は16~32点/1車両で、数車両を測定するので、32chタイプのCRONOSを複数台同期させることもある)。 またimc社のデータ解析ソフトウェアFAMOSはバックエンドとしての波形解析に優れているので、ハードウェアとしてのデータロガーはCRONOS(つまりimc)を使わないが、解析用途ではFAMOS(つまりimc)を使っている技術者もいる。ひずみだけでなく振動などの物理量測定では、データ収集後の解析が重要で、DEWEsoftは元々、DEWETRONの解析ソフトウェアの名称である。ソフトウェアの世界では日本は弱く、欧米企業が世界標準になることはMicrosoftに限らず計測器業界も同じである。

COP(こっぷ)

Conference of the Partiesの略で、地球温暖化を防ぐ枠組みを協議する国際会議のこと。197国が加盟。1995年の京都で開催されたCOP3(3回目の会議)で「京都議定書」を採択。2021年11月に英国でCOP26が開催される。温暖化対策は火力発電所の新設を抑制・中止するため、世界的に優秀な発電所を作れる日本の重電メーカは苦戦している。発電所の新設工事には多くの計測器が使われるため、そのような計測器の需要がなくなる傾向にある。

Copy(こぴー)

ROMライタの機能で、マスタROMのデータをプログラマのバッファメモリに格納。(東亜エレクトロニクス株式会社 フラッシュサポートグループカンパニーの「書込みやプログラマに関する用語集」より)

CR(しーあーる)

直流電子負荷装置には4つの動作モード、定抵抗(CR:Constant Resistance)、定電圧(CV:Costant Voltage)、定電流(CC:Constant Current)、定電力(CP:Constant Power)がある。CRモードでは電子負荷は固定抵抗のように動作するため、入力電圧に対して負荷電流は比例して直線的に変化する。

CRLF(しーあーるえるえふ)

(Carriage Return / Line Feed) コンピュータの改行コード。タイプライターの動作に由来する。タイプライターは1行を最後(紙の右端)まで印字したら、キャリッジ(印字するためのヘッド)を戻し(紙の左端に動かす、キャリッジリターン)、1行分を紙送りして(ライン・フィード)、次の行を印字する態勢となる。この動作はCR(カーソルを先頭に戻し)、LF(次の行に移りなさい)というコンピュータの改行命令CRLFになった。 1990年代のコンピュータ周辺機器であるシリアルプリンタ(※)などの制御に使われた。 (※)パソコンの周辺機器であるプリンタは1980年頃はインタフェースがパラレル通信であるセントロニクスが主流だったが、シリアルプリンタとは、記録ヘッドが記録紙の送り方向(縦方向)に対して垂直方向(横方向)に移動を繰り返し記録を行うプリンタのことで、インタフェースがシリアル通信のプリンタのことではない。1980年頃に企業や研究機関の電算室にあった(科学計算や基幹業務のための)コンピュータは、1行を同時に印字するラインプリンタを使っていた。印刷用のプリンタにはこのほかにドットプリンタやレーザープリンタなど各種がある。

CRT(しーあーるてぃー)

(Cathode Ray Tube)翻訳すると「陰極線管」。主にコンピュータの表示装置(モニタ、ディスプレイ)のこと。種類としてはブラウン管の1種。陰極(Cathode カソード)から陽極(Anode アノード)に電子が流れる仕組みの真空管を応用して、陰極から放出する電子ビームを、垂直方向と水平方向に電界(磁界)をかけて偏向させる。ビームの先には蛍光体を塗布した管面があり、電子ビームを当てて光らせる。この方法で表示装置にすることをドイツのカール・フェルディナント・ブラウンが発明した。ブラウン管はアナログ放送時代のテレビや、オシロなどの波形測定器の表示画面、PCのモニタなどに広く使われた。そのためCRTというと、PCのモニタやオシロの表示画面など、いわゆる表示画面をさしていた。正確には真空管の中のブラウン管の中の1種で、陰極線を制御して表示する装置(管)である。ディスプレイの進化によって現在はほとんど生産中止。管なので扱いに注意が必要で、モニタが大画面になると重量物になった。管は長さがあり、モニタの奥行は短くない。大画面モニタのCRTは大きくて重たい物だった。

CEマーク(しーいーまーく)

EUの法令(EN規格など)に製品が適合していくことを表すマーク。EU域内での製品の自由な流通を促進する狙いで導入されている。CEの意味は不明。

CAE(しーえーいー)

(Computer Aided Engineering) 直訳したら「コンピュータ支援エンジニアリング」。コンピュータを活用した工学支援システム。コンピュータによって支援された、製品の設計・製造や、設計の事前検討などのエンジニアリング(工務、工学)のこと。製品開発の初期段階からコンピュータを利用して仮想試作・仮想試験を行い、少ない試作回数で高品質な開発を行う設計手法。 CAEを使えば現実世界で試作や実験をしなくてもコンピュータ上のシミュレーションで多くの結果を得ることができる。コンピュータの進歩によって、各技術者が1台づつ科学計算用のPCを持てる環境となり、CAEは大変普及している。ただし、すべてがCAEで解決はせず、実験ベンチで試作品を試験することは今でも必ず行われているが、コンピュータの進歩によって実験ベンチの数が減り、CAEの比率が増加した。 具体的にはFEM(有限要素法)などの「数値解析手法」を指していたり、プリント基板設計時のアートワークで活用されるCAD/CAMなどのEDAのことを含んでCAEと呼んでいる場合もある。具体的なソフトウェア製品のことを指してCAEといっていることもある。

CATV(しーえーてぃーびー)

「Communnity Antenna TeleVision(コミュニティ アンテナ テレビジョン)」の略語。日本語では「ケーブルテレビ」だが、CATVと略記されることも多い。通常、TV放送は電波を家のアンテナで受信するが、無線でなく有線のケーブルでTV放送を送信するので「ケーブルテレビ」という。従来は地上波や衛星放送などが映りにくい(電波の受信環境が悪い)地域で映像を受信するための方策だった。現在ではJCOM(ジェイコム)などのケーブルテレビ会社はオリジナル番組を制作したり、地方のローカル番組を放送したり、Wi-Fiなどのサービスメニューも揃えて、メジャーな通信事業者(キャリア)の仲間入りをしている。