計測関連用語集

TechEyesOnlineの用語集です。
計測・測定に関連する用語全般が収録されており、初めて計測器を扱う方でも分かりやすく解説しています。
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IR(あいあーる)

赤外線の略記。赤外線の英語、InfraRed(赤の下)の略記。 IRメータだと、Insulation Resistance(絶縁抵抗)の測定器、つまり絶縁抵抗計のことだが、一般にIRは赤外線の略記のほうが有名。 計測器以外ではIRといえば、Investor Relations(インベスター・リレーションズ):企業が株主や投資家向けに経営状態や財務状況、業績の実績、今後の見通しなどを広報するための活動。Integrated Resort(統合型リゾート):国際会議場や劇場、展示場、ホテル、ショッピングモールなどの複合施設(ただし2020年現在、「カジノ」がニュースなどで話題になっている)。

IRSP CAL(あいあーるえすぴーきゃる)

(Internal ReSPonsive Calibration)非接触温度計(サーモグラフィ、放射温度計)関連の用語。内部基準黒体と基準室温黒体によって行うセンサの感度補正。ほかに外部黒体などを使うERSP CAL (External ReSPonsive Calibration)がある。関連用語:REF CAL 。(日本アビオニクス株式会社の「赤外線や工業計測器に関する用語」より)

IRメータ(あいあーるめーた)

絶縁抵抗計、エレクトロメータの別名。IR(Insulation Resistance、絶縁抵抗)を測定するメータ。能動部品の生産現場でこの呼び方がされる。2019年1月にエーディーシーから「4000/IRメータ(形名/品名)」が発売された。IRメータという名称は、計測器の品名ではエーディーシーが初めて使用した。同社がエレクトロメータの老舗で、電子部品メーカに強いことを伺わせる。日置電機の絶縁抵抗計の現役モデルはIR4054など、形名の頭2文字はIRである。同社の形名は以前は数字4桁だったが、ある時期から新製品は、頭にアルファベット2文字をつけ機種群の区分を整備するようになった。以前の製品は「3355 Iorリークハイテスタ」などだが、最近は「IR3455 高電圧絶縁抵抗計」というような形名である。屋外で使用する可搬型のメガーなど、現場測定器のラインアップが多い日置電機(や共立電気計器)の品名は「絶縁抵抗計」で、SMUをラインアップして半導体デバイス顧客に強いエーデイーシー(やケースレー、キーサイト・テクノロジー)は「エレクトロメータ」である。両者は市場やアプリが違い、品名も異なるが、日置電機もエーデイーシーもIRは使っている。

IIFES(あいあいふぇす)

日本電気計測器工業会(JEMIMA)が中心となり主催する電気計測器の展示会。国内外の電気計測器メーカが出展する場で、東京と大阪で隔年の秋に開催されてきた計測展が、東京の展示会名が2019年からIIFES(※)に変更になった。大阪での名称は「計測展OSAKA」である。2020年は新型コロナウイルスの感染拡大で中止になり、2022年1月に再開された。2023年は大阪でも開催せず、2024年1月に次のIIFESが計画されている(2023年2月現在) (※)IIFESホームページには以下の記述がある。 展示会の正式名称IIFES(アイアイフェス)は、「Innovative Industry Fair for E x E Solutions(イノベーティブ インダストリー フェア フォー イー バイ イー ソリューションズ)」の略です。「Innovative Industry Fair」は先進性や創造性に富んだ産業展示会であること、「E x E Solutions」のEはElectrical、Electronic、Engineeringといった電機・計測、工業を連想する言葉を、xはEで表される関連分野の技術がシナジー効果を起こす姿を表し、新たな価値づくりにつながる策(Solutions)が得られることを表現しています。 【編集後記】展示会取材の裏側(3)・・IIFES2022の取材裏話。

IACS(あいあっくす)

International Annealed Copper Standardの略。電気抵抗(電気伝導度)の基準となる国際的な焼鈍標準軟銅。百分率の%IACSが単位として良く使われる。

IEC(あいいーしー)

(International Electrotechnical Commission) 日本語では「国際電気標準会議」。電気・電子工学の規格を策定している国際機関。 たとえば規格名称のIEC 60xxx(6万台の番号)はEMCなどの電磁関連。多くの計測器の仕様に「IEC 60xxx-x(20xx年改訂版)に対応」などの記述がある。あまりにも規格の種類が多いので、それらすべてに精通するのは困難である。

IEPE(あいいーぴーいー)

(Integrated Electronics Piezo-Electric) 直訳すると「統合エレクトロニクス圧電」。振動センサの1種。振動計の中で最もよく使われる。圧電素子(ピエゾ素子)を使い、加速度を電圧で出力するセンサ。圧電式加速度ピックアップの内、アンプ内蔵型の物を指す。別名、ICPとも呼ばれる圧電センサ。加速度(振動)や圧力の測定に使われる。マイクロホンにも使われている。 振動計測の国内トップメーカ、リオンは、アンプ内蔵型と電荷出力型の2種類の加速度ピックアップをラインアップしている。一般的に電荷出力型センサはチャージアンプが必要だが、同社の振動計(UV-15やUV-16)はチャージアンプという品名でもIEPEの信号も受けることができる。 物理量計測センサの技術があり、「買ってすぐ使える」計測器がポリシーのイージーメジャー社にはユニークなデータロガー「マルチセンサ入力対応小型高速データロガCCM(Condition Catcher Multi)」がある。振動センサに対応した測定ユニットの形名はCCM-IEPE1で、カタログには「適合センサ:IEPE(ICP)」と書かれている。つまり、アンプ内蔵型加速度センサのことをIEPEと表記している。 リオンの加速度ピックアップPVシリーズのカタログには「アンプ内蔵」という表記はあるが、IEPEやICPなる表現は一切されていない。上記のイージーメジャー意外にもデータロガーメーカは測定モジュールにIEPEの名称がある。メーカによって用語が異なる例といえる。厳密にはアンプ内蔵型とIEPEやICPは違うのかもしれないが、もし違いがあるとしても定義は難しい(メーカは自社の事しか解説しないので、違いは不明である)。

IA(あいえー)

(Industrial Automation) 工場やプラントなどのIndustry(工業、産業)の自動化の総称。IAとは「計装の技術を活用して工場の省人化・省力化・自動化をすること」、「機械やプロセスなどの処理を効率化し、人員の労力を軽減するために、制御システムを導入すること」などと説明される。似たことばにFA(Factory Automation、工場の自動化)やPA(Process Automation、生産工程の自動化)がある。現在では、AI(人工知能)、IoT、DX(デジタルトランスフォーメーション)などの情報技術を活用して、「製造業の事業活動の全体最適を構築する」や、「スマート工場を実現する」、などの謳い文句がFA、PA、IAなどの計装(工業計器)業界で語られている。EMS(エネルギーマネージメントシステム)もIAの手段の1つといえる。 IAというとIndustrial Attachment(工業用添付ファイル)を指すという説明もある。本稿は計測関連の用語集なのでIAは「工業・産業の自動化」だが、一般には以下のような意味の方がメジャーである。 ・WEBサイトの設計やプログラムではInformation Architecture(インフォメーション・アーキテクチャ)やInformation Architect(インフォメーション・アーキテクト)の略記。 ・SAP(エスエーピー、「経営の効率化や意思決定の迅速化」のために企業で導入されるITソリューション)ではIntelligent Automation(インテリジェント・オートメーション)の略記。 DCSなどで、計装の国内最大手である横河電機は「製造業のIA:Industrial Autonomy、産業・工業の自律化。工場の設備や操作自体が学習し、適応する機能を持つようになること。」を提唱している。同社は2021年4月に「プラントの自律制御に向けた5Gを活用した実証実験」など、IA2IA(Industrial Automation to Industrial Autonomy、自動化から自立化へ)をNTTドコモと共同でプレス発表している。 つまり、IAは自動化というのはもう古くて、いまは自立化が最先端(はやり)の用語、ということだが、横河電機以外ではIA = Industrial Autonomyという解釈は見当たらないので、同社が他社と差別化を図るための用語(業界で認知された正式な用語ではなく、単なる方言)といえる。ともあれ、IA = Industrial Automationは、現在ではあまり使われない、過去の用語(古いことば)になったのかもしれない。

IATF 16949(あいえーてぃーえふいちろくきゅうよんきゅう)

IATF(International Automotive Task Force 国際自動車産業特別委員会)が作成した、自動車業界の品質マネジメント規格。審査によってこの規格に適合したサプライヤから各自動車メーカは部材を調達するのがIATF 16949認証制度。認証制度は欧米の自動車メーカ9社と自動車産業5団体で運営される。

ISMバンド(あいえすえむばんど)

(ISM band)RF、マイクロ波などの無線周波数の電波を通信以外の工業、医療などの分野で使うこと。ITU(国際電気通信連合)によって周波数帯が確保されているが、運用は国ごとに違っている。ISMはIndustrial,Scientific and Medicalの略。なので「ISMバンド」を直訳したら「産業・科学・医療用バンド」。代表例はマイクロ波による加熱(いわゆる電子レンジ)である。 日本での事例としては電子レンジ(2.4GHz)、ワイヤレス給電(6.8MHz、920MHz、2.4GHz、5.7GHzなど)など。 ISMは無線通信の周波数なので、計測器としては27MHz、2.4GHz、などの信号発生器や増幅器が、RF/マイクロ波の高周波計測のメーカから「ISM用途」、と銘打って発売されている。つまりISMバンドに関連する計測器のカテゴリーは無線通信である。

ISO(あいえすおー)

(International Organization for Standardization) 日本語では「国際標準化機構」。スイスのジュネーブにある非政府機関で、ISOが作成した規格のことを指していることもある(ISO規格とも呼称する)。規格は「ISO xxxx(xは数字)」のように表記され、ISOはすでに日本語といえる(国際標準化機構よりもISOという表現が大変よく使われる)。 ISOが策定した規格の代表例として、ISO 9000は品質マネジメントシステムとして多くの製造業の会社に導入されている。ISO 9000の認証を取得すると、海外への輸出などに有益である。ISO規格は翻訳されて、日本ではJIS 規格になっている。IEC (International Electrotechnical Commission、国際電気標準会議)の策定した規格と合わせてISO/IEC 9000と表記されることもある。 読み方は「いそ」や「あいそ」もある。英字のI(あい)S(えす)O(おー)を、その通りに発音した「あいえすおー」が無難であると筆者は思う。“普通は「いそ」か「あいそ」と発音し、「あいえすおー」とはいわない”という主張も見かけるが、「いそ」か「あいえすおー」という人が多いと感じる。「あいそ」というのは、わざわざIだけを「あい」、その後をローマ字読みのように「いそ」と読むのは理由があるのか、ISOなどの国際規格に精通している方に、凡人の筆者にご教授いただけると幸いである。 計測器の品質管理(技術的な基盤)である校正の規定はISO 9001(一般校正)が使われているが、最近はISO/IEC 17025による不確かさ付校正が普及した。「ISO 17025校正」と呼称され、エビデンスの校正証明書が重要である。

ISO/IEC 17025(あいえすおーあいいーしーいちななまるにーごー)

国際標準化機構(ISO)が作成した、校正機関・試験所に関する国際規格。校正作業を行っている機関(〇〇会社の××標準室など)の能力を認定する基準として使われる。認定マークは校正の品質が国際的に認められた証明となる。ISO/IEC17025の認定は校正機関が認定範囲を決めて監査をすることで取得できる。略して「ISO 17025」と呼ばれることも多い。 計測器の技術基盤である校正の規定について、ISO 9001が長らく使われてきたが、ISO/IEC 17025による不確かさ付校正が普及し(「ISO 17025校正」と呼称)、試験成績書、トレーサビリティ証明書(体系図)の情報が1種類の書類に集約され、それを校正証明書と呼称している。ISO 9001(ISO 17025と区別して「一般校正」と呼称)とISO 17025(不確かさ付校正)では書類が異なるので注意がいる。 ISO 17025の位置づけは「校正・試験を行う機関に要求される業務品質が確立し、技術能力(設備、環境、技術者等)があること」で、その観点で監査が行われる。 ISO(International Organization for Standardization。アイエスオー、イソ、アイソ)は各国の国家標準化団体が集まった組織。IECは国際電気標準会議(International Electrotechnical Commission)。

ISO 9001(あいえすおーきゅーせんいち)

ISO(国際標準化機構)が規定した、商品やサービスの品質向上を目的とした品質マネジメントシステムISO9000シリーズのなかで要求事項を規定しているのがISO 9001で、品質マネジメントシステム監査の基準となる。 計測器の品質管理(技術基盤)である校正についてISO 9001に規定があり、校正作業を行っている機関(〇〇会社の△△事業所、××標準室など)の能力を認定する基準として使われる。認定マークは校正の品質が国際的に認められた証明となる。ISO 9001の認定は、校正機関が認定範囲を決めて監査を行うことで取得できる。校正機関はそのメーカが「製品実現に関わる、品質維持・改善に必要な測定機器の管理の仕組みができていること」を監査する。 ISO 9001では以下の3つの書類がある。 ・試験成績書:校正結果の値(データ)と単位を記載したもの。通常は合否判定(良や不良)が記載される(記載は必須ではない)。別名:データシート。 ・校正証明書:校正結果が国家標準にトレーサブルであることを、校正した事業者(責任者)が宣言する文書。 ・トレーサビリティ証明書:校正された機器が国家標準/国際標準までトレース(追跡) できることを体系化/図式化したもの。別名:トレーサビリティ体系図。 IEO/IEC 17025による不確かさ付校正が普及し((ISO 17025校正と呼称)、ISO 9001は「一般校正」と呼ばれるようになった。ISO 17025校正では上記3種の書類の役割(情報)が1つに集約され、それを校正証明書と称している。ISO 9001(一般校正)とISO 17025(不確かさ付校正)では書類の種類や記載内容が異なるので注意がいる。 日本にあるISOの認定機関は、日本適合性認定協会(JAB:Japan Accreditation Board、ジャブと呼称)と情報マネジメントシステム認定センター(ISMS-AC)で、これらの機関からお墨付き(認定)を得た、一般財団法人日本品質保証機構(JQA:Japan Quality Assurance Organization)などの機関も認証を行うことができる。JABは認定機関、JQAは認証機関(審査機関)の1つである。ISOの認証を得る手段(どこの機関に依頼するかなど)は複数あり、ユーザが選択できる。通常はJQAなどの認証機関に依頼することが多い。JABは主にISO9001(品質)やISO14001(環境)、ISMS-ACはISO/IEC 20000(ITサービス)やISO/IEC 27001(情報セキュリティ)を扱い、専門分野が異なる。 前述の校正証明書などの書類が国際間取引において有効なものと認められるように、国際機関のILAC(アイラックと呼称)が相互承認を取り決めている。これをILAC MRA(MRA: Mutual Recognition Arrangement)と呼び、日本はJABが加盟しているので、JABのお墨付きがある認証機関で審査合格すると、「iRAC MRA」などのマークが印刷された認定証が授与される。 当サイトの運営会社(横河レンタ・リース株式会社)はISO 9001を取得している。その登録証・認定証は以下URLにある(認定マークなどの参考例)。 https://www.yrl.com/company/eco_zoom.html 横河レンタ・リース / 会社情報 / 品質保証

ISO 26262(あいえすおーにーろくにーろくに)

自動車の電気/電子に関する機能安全についての国際規格。IEC 61508(機能安全規格)を自動車分野に適合したもの。

ISDN(あいえすでぃーえぬ)

(Integrated Services Digital Network) 電話、FAX、データ通信を統合して扱うデジタル通信網で、NTTが1988年からサービスを開始した。日本語では「統合デジタル通信網」と呼ばれる。直訳すると「Integrated Services(統合サービス) Digital Network(デジタル通信網)」。音声(アナログ)とデータ(デジタル)をデジタル方式で伝送する通信技術。それまでのアナログ回線では、1本の電話線で1つの通話しかできなかったが、ISDNでは1本の電話線で複数の通話や高速なデータ通信を同時に行える。2つの形式(BRI:Basic Rate Interface、PRI:Primary Rate Interface)がある。ISDNはアナログ方式の固定電話網からデジタル方式への移行を促進するために開発されたといえる。 人の声を送る電話網から始まった通信回線は、データや画像なども扱うようになっていた。1980年代までは、音声は電話網、データ通信はデータ通信網で行われ、通信方式もアナログだった(コンピュータなどのデジタルデータはモデムによって変復調され、アナログで送られた)。デジタル技術の進歩で、デジタル化した音声・データ・画像を同一伝送路(アナログの電話回線である加入者線)で通信するISDNが実用化した。 1972年にISDNの基本概念がCCITT(国際電信電話諮問委員会。現ITU-T、電気通信標準化部門総会)で発表され、1977年からITU(国際電気通信連合)で検討され、1988年に本勧告が承認される。日本では日本電信電話公社(現NTT)が1970年代から独自の研究を行い、高度情報通信システム(INS:Information Network System)と呼んだ。1984年に東京都の三鷹市と武蔵野市で実用化試験を行い(Yインタフェース)、1988年4月に「INSネット64」(通信速度64kbpsで、当時の56kbpsモデムより高速)、「INSネット1500」(最大通信速度1.5Mbps)と呼ばれるISDNサービスが商用開始する(Iインタフェース)。商用開始に合わせIインタフェースを装備する擬似交換機やプロトコルアナライザなどの、ISDN端末を評価する計測器が登場する。 従来のアナログの電話機などをISDNで利用するための変換器(ターミナルアダプタ)が1996年には低価格になり、個人や中小企業のISDN加入が進み、2000年の年末に契約数は1,000万回線を超えた。ただし2021年度末には160万回線まで減少し、1999年のNTT再編で「INSネット」サービスを継承したNTT東日本・西日本は、2024年にはISDNを終了する予定(光回線やIP網への変更が提案されている)。

ISDNプロトコルアナライザ(あいえすでぃーえぬぷろとこるあならいざ)

(ISDN protocol analyzer) 日本電信電話公社(現NTT)は1988年に世界初でISDNサービスを運用開始した。各計測器メーカはこれに対応する製品を商品化した。まず、ISDN端末の開発のためにISDN対応の擬似交換機がリリースされた。1988年以前にNTTアドンバンステクノロジとアドシステムズが、1990年代に安藤電気や岩崎通信機がリリースした。次に需要があるのがプロトコルアナライザ(プロアナ)で、アンリツはEF201A/B、EF211Aという2モデルを、アドバンテストはD5110シリーズ(D5111~D5115)のISDNプロアナを発売した(この2社のリリースが早かった)。当時普及したPHSの基地局にはISDNの規格(Iインタフェース)が採用されていて、ISDNプロアナはその試験に重宝された。アドバンテストは当時、スペクトラムアナライザや光通信測定器を数多くラインアップして、アンリツや安藤電気に並ぶ、多くの通信測定器のモデルを開発していた。D5111は同社の初めてのプロアナで、アンリツと1990年代に競合した。 RS-232Cプロアナではキーサイト・テクノロジーと伍して、国内シェアNo.1の名門 安藤電気は同時期にISDNプロアナを発売していない。同社はISDNから他社プロアナにシェアを奪われたといえる。同社の名器、AE-5105にはオプションでISDN機能があったが、EF201/211やD5110シリーズのように「ISDNプロアナ」と銘打ったモデルはリリースしていない。2Mbps(最高6Mbps)までのスピードに対応した高速WANプロアナとして2000年頃にリリースされたAE5135は当然ISDNにも対応しているが、アンリツやアドバンテストのISDNプロアナよりだいぶ後発で、ISDNの旬の時期を逃した(ISDN回線の建設・保守用のハンドヘルドのISDNテスタAE5301は1996年頃に発売されている)。

ISDB(あいえすでぃーびー)

Integrated Services Didital Broadcasting の略 (=統合型デジタル放送)。

ISDB-T(あいえすでぃーびーてぃー)

Integrated Services Didital Broadcasting Terrestrial の略。日本の地上デジタル放送の規格。

ISDB-T SB(あいえすでぃーびーてぃー えすびー)

Integrated Services Digital Broadcasting - Terrestrial for Sound Broadcasting の略 (=地上デジタル音声放送)。

ISDB-T用測定器(あいえすでぃーびーてぃーようそくていき)

地上デジタル放送用の信号を測定する機器。