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- RS-232C（あーるえすにーさんにーしー）
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Recommended Standard 232 version C の略。米国電子工業会(EIA)によって標準化されたシリアル通信の規格の一つ。
- RS-485（あーるえすよんはちご）
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米国電子工業会(EIA)によって標準化されたシリアル通信規格。バス型のマルチポイント接続で最大32台まで対応している。(株式会社高砂製作所の用語集より)
- RJ11（あーるじぇーじゅういち）
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アナログの電話回線(一般の家庭にある固定電話機)に使われているモジュラー式のコネクタ。FCC(米連邦通信委員会)が定めたRegistered Jack 11の略記。コネクタ形状は端子が6ピン(6極)で、通信線が2本(2芯)のため「6P2C」(6極2芯)と表記される。アナログの電話回線が基幹通信の主流だった時代に活躍したモデムのケーブルもRJ11である。RJ11は電話機、ADSL、モデムなどの接続ケーブルのコネクタといえる。現在でも現役の電話線(銅線)は通信線が2線式で、コネクタに6つ並んだピンのうち中央の2つに芯線が接続されていて、他の4ピンは使用されていない。 LANのコネクタはRJ11によく似ているが、一回りサイズが大きいRJ45である。
- RJ45（あーるじぇーよんじゅうご）
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LANケーブルに使われているコネクタのこと。FCC (米連邦通信委員会)が定めたRegistered Jack 45の略記。8ピンすべてが信号線に繋がれた8極8芯のモジュラー式コネクタ。ANSI(米国国家規格協会)/TIAで規定された8P8Cコネクタとほぼ同じ。8P8Cはeight positions, eight conductorsの略で、プラグ部とジャック部を総称して8P8Cモジュラーコネクタとも呼ぶ。電話機のコネクタRJ11と外観が似ているがサイズやピン数が異なる。RJ11は6つの位置(ピン)のうち2つを利用する6P2C(6位置2導体、つまり信号線は2本)である。RJ45はコンピュータなどネットワーク機器の接続用(RS-232CやISDNで使用)、RJ11は電話機、ADSL、モデムなどのケーブルで使われる。
- IIFES（あいあいふぇす）
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日本電気計測器工業会(JEMIMA)が中心となり主催する電気計測器の展示会。国内外の電気計測器メーカが出展する場で、東京と大阪で隔年の秋に開催されてきた計測展が、東京の展示会名が2019年からIIFES(※)に変更になった。大阪での名称は「計測展OSAKA」である。2020年は新型コロナウイルスの感染拡大で中止になり、2022年1月に再開された。2023年は大阪でも開催せず、2024年1月に次のIIFESが計画されている(2023年2月現在) (※)IIFESホームページには以下の記述がある。 展示会の正式名称IIFES(アイアイフェス)は、「Innovative Industry Fair for E x E Solutions(イノベーティブ インダストリー フェア フォー イー バイ イー ソリューションズ)」の略です。「Innovative Industry Fair」は先進性や創造性に富んだ産業展示会であること、「E x E Solutions」のEはElectrical、Electronic、Engineeringといった電機・計測、工業を連想する言葉を、xはEで表される関連分野の技術がシナジー効果を起こす姿を表し、新たな価値づくりにつながる策(Solutions)が得られることを表現しています。 【編集後記】展示会取材の裏側(3)・・IIFES2022の取材裏話。
- IEICE EXPO（あいいーあいしーいーえきすぽ）
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一般社団法人 電子情報通信学会は英語表記「The Institute of Electronics, Information and Communication Engineers」の頭文字をとったIEICEを略称にしている。その名の通り「電子、情報、通信」の3分野を扱う学術団体。1911年(明治44年)に逓信省に設置された研究会が元になったといわれている。電気学会(IEEJ)、情報処理学会、照明学会、応用物理学会(JSAP)、映像情報メディア学会を含めて、電気系6学会と呼ばれる。 IEICEは3月に発表・講演会である総会(General Conference)を行うが、これを「総合大会」と呼んでいる(※)。他の学会同様に学会に参加する先生たちの所属する大学で行われる(都心と地方の大学を毎年、交互に設定しているようである)。イベントとして展示会が併設され、10～20社程度の企業展示がある。これがIEICE EXPOと呼ばれるイベントである。IEICEのホームページでは、たとえば「IEICE EXPO 2025 東京(企業展示)」のタイトルで出展社を掲載している(2025年3月現在)。 IEICEが主催し、毎年11月末頃にパシフィコ横浜で開催されるMWE(Microwave Workshop&Exhibition、マイクロウェーブ・ワークショップ)にもマイクロウェーブ展があり(以下に参考記事あり)、IEICE EXPOはそのミニ版といえる。計測器メーカとしては通信御三家のキーサイト・テクノロジー、ローデ・シュワルツ、アンリツに加えて、キャンドックスシステムズやテクノプローブなどが常連の参加社である。各企業とも馴染みの先生方との長年のお付き合いがある。 IEICE EXPO 2025(3/24～27開催)は東京都世田谷区の東京都市大学(旧 武蔵工業大学、通称「ムサコウ」)で催され、主な参加社と展示は以下である(製品やサービスを展示した17社の中の11社を概説)。常連の出展社から筆者が聞いた話では、2025年の出展社は通年よりも多いらしい。IEICEはMWEという大きなイベント(講演会&展示会)があるので、IEICE EXPOは大学で開催するミニ展示会である。NWEのような学会主催の展示会は他にはなく、IEICE EXPOと同じ3月に開催される応用物理学会のJSAP EXPOには約150社、電気学会の「電気学会 全国大会 附設展示会」には約40団体が出展し、中～大規模の展示会となっている。 ・キーサイト・テクノロジー:USB計測器のVNA、FieldFox(フィールドフォックス)。 ・ローデ・シュワルツ:スペクトラムアナライザ、高分解能オシロスコープ(最新の8chモデル、いわゆる多チャンネルオシロスコープ) ・アンリツ:人材採用展示コーナで、製品展示はしていない。人事総務部 人財開発チームが説明。 ・(株)キャンドックスシステムズ:カプラやアンテナ。 ・(株)テクノプローブ:RFのプローバ関連製品(RF Probe Headなど)。 ・丸文(株) アントレプレナ事業本部 イーリスカンパニー 情報通信課:EXFOのOLTSと「ファイバー検査スコープ」(光コネクタなどの端面を検査できるハンディモデル) ・有限会社ハイテクアンドファシリティ:RFの計測器を展示。中古計測器の販売と、計測器の修理を業務とし、2001年に設立(本社:千葉県市原市)。 ・リゴル:オシロスコープ、AWG。前週の3/17まで開催されたJSAP EXPOと同じ展示品を「電気学会 全国大会 附設展示会」、IEICE EXPOに順番に持ってきている。 ・T&Mコーポレーション(株):Siglent Technologies(シグレント、新興の中華系オシロスコープのメーカ)のオシロスコープやスペアナほか。令和7年が初参加の輸入商社。 ・ハイソル(株):半導体製造の後工程の機器(JSAP EXPOに出展した中から、ごく一部を展示)。理化学機器や計測器の輸入商社。今回が初参加だが、展示品はJSAPほどフィットしなかった様子。 ・テガラ(株):科学技術計算用のHPC(High Performance Computing)製品。本社は静岡県浜松市。 Ansys(アンシス)のサイバネットシステム(株)やComsol(コムソル)の計測エンジニアリングシステム(株)などシミュレーションソフトの取り扱いメーカも出展しているが、今回の目玉はFlexcomputeである。最近開発されたGPUベースのシミュレーションで、従来のCPUベースより格段に高性能で、スーパーコンピュータよりも計算速度が速いらしい。米国のボストンにプラットフォームがあり、依頼すると有料で計算ができる。製品(シミュレーションソフトウェア)の販売はしていない(ソフトを動かすためのハードウェア構築には億円単位の投資が必要になるため)。会社はエヌビディアのチップを使っているが、単にGPUを使えばできるということではなく、アーキテクチャにノウハウがあり、容易には真似できないらしい。電磁界解析のTidy 3Dや流量解析モデルがある。昨年、韓国のサムスンは副社長が「すべてFleccomputeに変える」ように指示した。TSMAも導入した。「日本の大学へも今日のようにPRしているが、日本企業は判断が遅いので世界の流れに取り残されないか危惧している。従来のCPUベースのシミュレーション製品は遠からず淘汰されてなくなるだろう。」という、大変自信に満ちた説明だった。 (※) 学会によって発表・講演会の名称は異なる。IEICEは「総合大会」だが、電気学会は「全国大会」、JSAP(応用物理学会)は「学術講演会」である。名称に規定はないので、各学会は自由に(先生方は好き勝手に)名称を決めている。また電気学会の全国大会には併設展示会(電気学会 全国大会 附設展示会)があり、JSAPの学術講演会にはJSAP EXPOが開催される。IEICE EXPO、附設展示会など、展示会名称も様々である。
- IEC（あいいーしー）
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(International Electrotechnical Commission) 日本語では「国際電気標準会議」。電気・電子工学の規格を策定している国際機関。 たとえば規格名称のIEC 60xxx(6万台の番号)はEMCなどの電磁関連。多くの計測器の仕様に「IEC 60xxx-x(20xx年改訂版)に対応」などの記述がある。あまりにも規格の種類が多いので、それらすべてに精通するのは困難である。
- IEC 61850（あいいーしーろくいちはちごーまる）
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IEC(国際電気標準会議)が規定した、変電所の高機能電子デバイスの通信プロトコルの規格。変電所の自動化システム、保護継電器システム、監視制御システム、給電・制御システムなどに適用される。保護制御や自動化システムでの通信を標準化しているため、電力システムのスマートグリッド化を促進し、変電所だけでなく発電所や配電系の自動化などにも導入される。 IEC 61850の規定によって、従来はアナログだった伝送方式がデジタル化される。日本では電力中央研究所が研究を行い、従来のアナログ機器を設計・製造してきた東北電力グループの通研電気工業(株)がデジタルの伝送装置(IEC 61850アダプタ)を製品化した。 IEC 61850は一般社団法人 電気学会(IEEJ)の第133回テーマとして論じられている(2022年4月)。2025年3月の電気学会 全国大会では3/20のシンポジウム講演で富士電機がIEC 61850について発表している。同社と(株)第一エレクトロニクス、不二電機工業(株)などは共同で通信インタフェースユニットやトランスデューサを製品化し、2025年の「電気学会 全国大会 附設展示会」に出展している。前述の通研電気工業も製品を展示している。これから全国の各電力会社に通研電気工業製品の導入が開始されることを見込んでいる。
- IETF（あいいーてぃーえふ）
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(Internet Engineering Task Force) インターネット技術の標準化を推進する任意団体(NPO法人)。ネットワークにつながる機器の相互接続のための技術仕様を議論するグループから発展したといわれる。企業ではなく個人で登録し、WG(ワーキンググループ)に参加して議論することができる。 インターネットの円滑な運営を支えるための組織である、一般社団法人 日本ネットワークインフォメーションセンターのHPには「1992年に組織化された、インターネットガバナンスの頂点に立つ学会機関であるISOC(Interet SOCiety)の下にIETFが属している」旨が明記されている(2024年11月現在)。IETFがインターネットの技術的な側面の議論検討を行うのに対して、社会学的側面や経済的側面からインターネットに関する課題や問題の解決を行うためのISTF(Internet Societal Task Forse)という組織もISOCにはある。 VoIP(Voice over IP、インターネットを使った音声通信技術)で使われるシグナリングのSIP(Session Initiation Protocol)はIETFが標準化した。
- IATF 16949（あいえーてぃーえふいちろくきゅうよんきゅう）
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IATF(International Automotive Task Force 国際自動車産業特別委員会)が作成した、自動車業界の品質マネジメント規格。審査によってこの規格に適合したサプライヤから各自動車メーカは部材を調達するのがIATF 16949認証制度。認証制度は欧米の自動車メーカ9社と自動車産業5団体で運営される。
- ISO（あいえすおー）
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(International Organization for Standardization) 日本語では「国際標準化機構」。スイスのジュネーブにある非政府機関で、ISOが作成した規格のことを指していることもある(ISO規格とも呼称する)。規格は「ISO xxxx(xは数字)」のように表記され、ISOはすでに日本語といえる(国際標準化機構よりもISOという表現が大変よく使われる)。 ISOが策定した規格の代表例として、ISO 9000は品質マネジメントシステムとして多くの製造業の会社に導入されている。ISO 9000の認証を取得すると、海外への輸出などに有益である。ISO規格は翻訳されて、日本ではJIS 規格になっている。IEC (International Electrotechnical Commission、国際電気標準会議)の策定した規格と合わせてISO/IEC 9000と表記されることもある。 読み方は「いそ」や「あいそ」もある。英字のI(あい)S(えす)O(おー)を、その通りに発音した「あいえすおー」が無難であると筆者は思う。“普通は「いそ」か「あいそ」と発音し、「あいえすおー」とはいわない”という主張も見かけるが、「いそ」か「あいえすおー」という人が多いと感じる。「あいそ」というのは、わざわざIだけを「あい」、その後をローマ字読みのように「いそ」と読むのは理由があるのか、ISOなどの国際規格に精通している方に、凡人の筆者にご教授いただけると幸いである。 計測器の品質管理(技術的な基盤)である校正の規定はISO 9001(一般校正)が使われているが、最近はISO/IEC 17025による不確かさ付校正が普及した。「ISO 17025校正」と呼称され、エビデンスの校正証明書が重要である。 校正などの規格とは全く違うが、オシロスコープのプローブに光絶縁プローブがあり、主要メーカ(テクトロニクス、テレダイン・レクロイ、ローデ・シュワルツ)の形名には「ISO」が付いている。これは絶縁を意味するアイソレーション(isolation)に由来する。ISOSCOPE(イソスコープ)なる名称の膜厚計もあり、ISOは計測器に良く使われるワードである。
- ISO/IEC 17025（あいえすおーあいいーしーいちななまるにーごー）
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国際標準化機構(ISO)が作成した、校正機関・試験所に関する国際規格。校正作業を行っている機関(〇〇会社の××標準室など)の能力を認定する基準として使われる。認定マークは校正の品質が国際的に認められた証明となる。ISO/IEC17025の認定は校正機関が認定範囲を決めて監査をすることで取得できる。略して「ISO 17025」と呼ばれることも多い。 計測器の技術基盤である校正の規定について、ISO 9001が長らく使われてきたが、ISO/IEC 17025による不確かさ付校正が普及し(「ISO 17025校正」と呼称)、試験成績書、トレーサビリティ証明書(体系図)の情報が1種類の書類に集約され、それを校正証明書と呼称している。ISO 9001(ISO 17025と区別して「一般校正」と呼称)とISO 17025(不確かさ付校正)では書類が異なるので注意がいる。 ISO 17025の位置づけは「校正・試験を行う機関に要求される業務品質が確立し、技術能力(設備、環境、技術者等)があること」で、その観点で監査が行われる。 ISO(International Organization for Standardization。アイエスオー、イソ、アイソ)は各国の国家標準化団体が集まった組織。IECは国際電気標準会議(International Electrotechnical Commission)。
- ISO 9001（あいえすおーきゅーせんいち）
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ISO(国際標準化機構)が規定した、商品やサービスの品質向上を目的とした品質マネジメントシステムISO9000シリーズのなかで要求事項を規定しているのがISO 9001で、品質マネジメントシステム監査の基準となる。 計測器の品質管理(技術基盤)である校正についてISO 9001に規定があり、校正作業を行っている機関(〇〇会社の△△事業所、××標準室など)の能力を認定する基準として使われる。認定マークは校正の品質が国際的に認められた証明となる。ISO 9001の認定は、校正機関が認定範囲を決めて監査を行うことで取得できる。校正機関はそのメーカが「製品実現に関わる、品質維持・改善に必要な測定機器の管理の仕組みができていること」を監査する。 ISO 9001では以下の3つの書類がある。 ・試験成績書:校正結果の値(データ)と単位を記載したもの。通常は合否判定(良や不良)が記載される(記載は必須ではない)。別名:データシート。 ・校正証明書:校正結果が国家標準にトレーサブルであることを、校正した事業者(責任者)が宣言する文書。 ・トレーサビリティ証明書:校正された機器が国家標準/国際標準までトレース(追跡) できることを体系化/図式化したもの。別名:トレーサビリティ体系図。 IEO/IEC 17025による不確かさ付校正が普及し((ISO 17025校正と呼称)、ISO 9001は「一般校正」と呼ばれるようになった。ISO 17025校正では上記3種の書類の役割(情報)が1つに集約され、それを校正証明書と称している。ISO 9001(一般校正)とISO 17025(不確かさ付校正)では書類の種類や記載内容が異なるので注意がいる。 日本にあるISOの認定機関は、日本適合性認定協会(JAB:Japan Accreditation Board、ジャブと呼称)と情報マネジメントシステム認定センター(ISMS-AC)で、これらの機関からお墨付き(認定)を得た、一般財団法人日本品質保証機構(JQA:Japan Quality Assurance Organization)などの機関も認証を行うことができる。JABは認定機関、JQAは認証機関(審査機関)の1つである。ISOの認証を得る手段(どこの機関に依頼するかなど)は複数あり、ユーザが選択できる。通常はJQAなどの認証機関に依頼することが多い。JABは主にISO9001(品質)やISO14001(環境)、ISMS-ACはISO/IEC 20000(ITサービス)やISO/IEC 27001(情報セキュリティ)を扱い、専門分野が異なる。 前述の校正証明書などの書類が国際間取引において有効なものと認められるように、国際機関のILAC(アイラックと呼称)が相互承認を取り決めている。これをILAC MRA(MRA: Mutual Recognition Arrangement)と呼び、日本はJABが加盟しているので、JABのお墨付きがある認証機関で審査合格すると、「iRAC MRA」などのマークが印刷された認定証が授与される。 当サイトの運営会社(横河レンタ・リース株式会社)はISO 9001を取得している。その登録証・認定証は以下URLにある(認定マークなどの参考例)。 https://www.yrl.com/company/eco_zoom.html 横河レンタ・リース / 会社情報 / 品質保証
- ISO 26262（あいえすおーにーろくにーろくに）
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自動車の電気/電子に関する機能安全についての国際規格。IEC 61508(機能安全規格)を自動車分野に適合したもの。
- ISDN（あいえすでぃーえぬ）
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(Integrated Services Digital Network) 電話、FAX、データ通信を統合して扱うデジタル通信網で、NTTが1988年からサービスを開始した。日本語では「統合デジタル通信網」と呼ばれる。直訳すると「Integrated Services(統合サービス) Digital Network(デジタル通信網)」。音声(アナログ)とデータ(デジタル)をデジタル方式で伝送する通信技術。それまでのアナログ回線では、1本の電話線で1つの通話しかできなかったが、ISDNでは1本の電話線で複数の通話や高速なデータ通信を同時に行える。2つの形式(BRI:Basic Rate Interface、PRI:Primary Rate Interface)がある。ISDNはアナログ方式の固定電話網からデジタル方式への移行を促進するために開発されたといえる。 人の声を送る電話網から始まった通信回線は、データや画像なども扱うようになっていた。1980年代までは、音声は電話網、データ通信はデータ通信網で行われ、通信方式もアナログだった(コンピュータなどのデジタルデータはモデムによって変復調され、アナログで送られた)。デジタル技術の進歩で、デジタル化した音声・データ・画像を同一伝送路(アナログの電話回線である加入者線)で通信するISDNが実用化した。 1972年にISDNの基本概念がCCITT(国際電信電話諮問委員会。現ITU-T、電気通信標準化部門総会)で発表され、1977年からITU(国際電気通信連合)で検討され、1988年に本勧告が承認される。日本では日本電信電話公社(現NTT)が1970年代から独自の研究を行い、高度情報通信システム(INS:Information Network System)と呼んだ。1984年に東京都の三鷹市と武蔵野市で実用化試験を行い(Yインタフェース)、1988年4月に「INSネット64」(通信速度64kbpsで、当時の56kbpsモデムより高速)、「INSネット1500」(最大通信速度1.5Mbps)と呼ばれるISDNサービスが商用開始する(Iインタフェース)。商用開始に合わせIインタフェースを装備する擬似交換機やプロトコルアナライザなどの、ISDN端末を評価する計測器が登場する。 従来のアナログの電話機などをISDNで利用するための変換器(ターミナルアダプタ)が1996年には低価格になり、個人や中小企業のISDN加入が進み、2000年の年末に契約数は1,000万回線を超えた。ただし2021年度末には160万回線まで減少し、1999年のNTT再編で「INSネット」サービスを継承したNTT東日本・西日本は、2024年にはISDNを終了する予定(光回線やIP網への変更が提案されている)。
- IMO（あいえむおー）
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International Maritime Organizationの略。国際海事機構。
- I2S（あいすくうぇあえす）
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(Inter-IC Sound) フィリップス社(※)が提唱した、デジタル音声を伝送するためのIC間通信の規格。I2Sバスには、LJ、RJ、TDMと呼ばれるバリエーションがある。主に電子基板上で半導体チップ(IC)間の音声データ伝送に用いられる。家電製品から半導体、医療機器まで手掛けていたオランダのフィリップスが1986年に策定し、業界標準として広く普及した。オーディオ機能を持つ電子機器内部で使われている。同期式シリアル通信であるI2Cと似た方式である。最近のオシロスコープはシリアル通信などの規格の解析にオプションで対応している。I2Sに対応したモデルもある。 (※)(Philips) 1891年にヘラルド・フィリップスがオランダで電球工場として設立。ヨーロッパの代表的な総合家電メーカになった。日本では電気かみそりや電動歯ブラシで知られるが、コンピュータ断層撮影(CT)、核磁気共鳴画像(MRI)、などの医療機器・ヘルスケア事業に注力している。以前は音響・映像(オーディオ・AV)分野の、レーザーディスク(LD)、コンパクトディスク(CD)、Blu-ray Discなどの開発や規格提唱をしたメーカの1社である。半導体の事業は、2006年にNXP Semiconductors(NXPセミコンダクターズ)として独立している。日本のソニーやパナソニックが半導体もつくっているのと同じ。
- I2C（あいすくうぇあしー）
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( Inter-Integrated Circuit) フィリップス社が提唱した周辺デバイスの通信方式。同一基板内で400 kbps程度を想定している。低速シリアル通信と総称されている規格の1つ。 500MHz程度の周波数帯域のミドルクラスのオシロスコープで、I2Cのバスモニタやデータ解析ができるオプションを持つモデルが多くなった。
- ITU（あいてぃーゆー）
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(International Telecommunication Union)日本語では「国際電気通信連合」。国際連合(国連、United Nations※)の機関で、無線通信部門(略称:ITU-R)、電気通信標準化部門(ITU-T)、電気通信開発部門(ITU-D)の3部門がある。略称のITU-Rは国際規格の名称などでよく使われている。通信の分野の国際規格を策定する機関(団体)の1つ。 外務省HPの外交政策/国連外交/国連専門機関のページに次の記述がある(一部抜粋)。 ITUとは電気通信(有線/無線)の利用に係る国際的秩序の形成に貢献する国連専門機関。主として、以下の活動を行っている。1)放送や衛星通信等無線通信で使用される電波の国際的な分配及び混信防止のための国際的な調整。2)電話やファクシミリ、移動体通信、ハイビジョン等電気通信の世界的な標準化の促進。3)開発途上国に対する技術援助の促進。加盟国:193か国。ITUの最高機関である「全権委員会議」は4年ごとに開催される。 ※国連(United Nations)を翻訳すると「団結した国(複数の国が結束した、国の連合体)」で、発足時は「連合国(第二次世界大戦で日本やドイツと戦った国々のこと)」である。中国語ではUnited Nationsは現在も「聯合國(連合国)」と表記していて、「国際連合」などという美しい表現ではない。中国は「自分たちは連合国のトップ5国(常任理事国)の1国である」と思っている。外務省がUnited Nationsを「国連」という日本語にしたのは意図的な誤訳(確信犯)で、戦後の日本国民に対して、「国連は、先の世界戦争の戦勝国である連合国のサロンである」という真実の姿を伝えないようにした、という見解がある。国連憲章には敵国条項(当時の連合国と戦った日本などとは戦争を行う、つまり日本には攻め込んでも良い)があり、形式的には「この条項は死文化している」と解釈されているが、あくまで解釈であって、条項は削除されていない。国連への負担金の額は米国に次いで日本が2番目に多い状態が長く続いているが、日本はいまだに発言力の弱い立場である。「日本は国連を脱退する。東京に本部を置く新たな国際機関を創設する、といったら、多くの国が参加するのではないか」と著名な学者が冗談半分でいったら、その会合に参加していた安倍総理は、「きっと米国が真っ先に参加する」と即答したという。 参考用語(規格を策定する国際機関):IEC、IEEE
- IEEE（あいとりぷるいー）
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(Institute of Electrical and Electronics Engineers)電気・情報工学の分野の学術研究団体。米国に本部があり、標準化や規格の策定をしている。無線LANなどのIEEE802シリーズは有名。計測器をコンピュータ制御する規格としてHP(現キーサイト・テクノロジー)がつくったHP-IBはIEEEによってGP-IBとして標準化された。