計測関連用語集

TechEyesOnlineの用語集です。
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生活騒音(せいかつそうおん)

目に見えない音は、個々の生活環境によって不快に感じる程度が異なるため、騒音は肉体的にも精神的にも大きなストレスの原因になることがある。最近で は環境騒音に加え、深夜営業店舗の自動車等による駐車場騒音や、路上での人の声がトラブルになるケースもある。70dB以下の等価騒音レベルが、生涯 にわたって曝露されても聴力障害は生じないと期待されている。「生活騒音」についても数値基準を設ける検討をする自治体が増えてきた。騒音を受ける 側も、いつ騒音を与える側になるかわからない。(共立電気計器株式会社の用語集より)

成極指数(せいきょくしすう)

(Polarization Index、PI)絶縁体の漏れ電流の時間的増加の有無を調べる試験。一般的に印加時間10分間での絶縁抵抗値と印加時間1分間の絶縁抵抗値の比。成極指数は絶縁体の形状や大きさに無関係な量で吸湿により変化するので、ケーブルの絶縁診断をおこなう上で重要な意味を持つ。成極指数=(3分から10分後の絶縁抵抗値)/(30秒〜1分後の絶縁抵抗値)。成極指数による判定は以下のとおり。1.0以上:良、1.0~0.5:要注意、0.5以下:危険な状態。(共立電気計器株式会社の用語集より)(参考:誘電吸収比)

正弦波(せいげんは)

(sine wave)電気の分野で使われる最も一般的な交流信号の波形。サイン波ともいう。サインを正弦と記載するのは sinusoid(正弦曲線)に由来する。「正弦波:数学的に定義された一般的な曲線波形の形状(テクトロニクス「オシロスコープのすべて」(2017年4月発行)より)」。

清浄度測定器(せいじょうどそくていき)

食品製造現場で清浄度を測定する機器。(=ルミテスタ)

静電気許容度試験器(せいでんききょようどしけんき)

電気製品に静電気電圧を与えて耐性を試験する機器。(=静電気試験器)

静電気試験器(せいでんきしけんき)

電気製品に静電気電圧を与えて耐性を試験する機器。

静電気測定器(せいでんきそくていき)

静電気電圧を測定する機器。「静電気チェッカー」と呼ぶ製品もある。「表面電位計」も広義には静電気測定器といえる。可搬型モデルが多く、通販でも購入できる。シシド静電気や春日電機は、静電気測定器と静電気除去装置(イオナイザ)をつくっている。ゴム・プラスチックなどの素材大手メーカのアキレスは「除電装置・測定器」のラインアップに「静電電位計」があり、可搬型で、搬送ライン上の静電気を非接触で測定するなどの用途に使われる。

静電気放電試験(せいでんきほうでんしけん)

人体や物体などに帯電したエネルギーを、電子機器へ放電した際の耐性を評価する試験。(菊水電子工業の製品総合カタログ・用語集より)

静電表面電位計(せいでんひょうめんでんいけい)

物体表面の電位を測定する機器。静電気を応用した機器、たとえば複写機の開発・検査で使用される。略して「表面電位計」ということも多い。広義には静電気測定器の1種といえる。海外メーカのAdvanced Energy(旧Treck、トレック、2019年に社名変更)が有名。国内メーカでは「静電気測定器」や「静電電位計」の品名はあるが、「表面電位計」という呼び方の製品はほとんど聞かない。春日電機に「表面電位測定器」という製品がある(2020年7月)。安藤電気は過去に表面電位計をつくっていた。

静ひずみ測定器(せいひずみそくていき)

時間的な変化の少ない変形(静ひずみ)を測定する機器。たとえば橋のたわみなど。製品例では、株式会社東京測器研究所のTDS-630高速高機能データロガー、株式会社共和電業のUCAM-60Cデータロガー。参照用語:ひずみ測定器、静ひずみ、静的ひずみ。動ひずみ測定器。

精密級ダブルブリッジ(せいみつきゅうだぶるぶりっじ)

横河計測の形名2752ダブルブリッジの品名。ダブルブリッジは低抵抗を高精度で測定するもの。同社のユーザーズガイドには2709検流計、2012直流電流計、2791すべり抵抗器、電池と併用することで未知の抵抗の値を測定する接続図が掲載されている。参照用語:ダブルブリッジ。

精密騒音計(せいみつそうおんけい)

騒音研究や評価で使用することを目的とした騒音計。

精密電力増幅器(せいみつでんりょくぞうふくき)

エヌエフ回路設計ブロックの電力増幅器の品名。

整流器(せいりゅうき)

交流を直流に変える装置のこと。

赤外検出素子(せきがいけんしゅつそし)

赤外線を検出するセンサのこと。日本アビオニクス株式会社の「赤外線や工業計測器に関する用語」には「赤外検出素子:物体からの放射エネルギーを電気信号に変換する電気部品」とある。近年の赤外線検出素子の進歩は、サーモグラフィー(熱画像計測器)の小型化、精度向上、低価格化を進めた。サーモグラフィーはこの10年で産業界や一般・民間製品へ普及した。さらに2020年からの新型コロナウイルスの感染対策では、空港や会場の入口で検査を行うサーマルカメラ(検温・体温測定装置)の設置が進んだ。

赤外線(せきがいせん)

非接触温度計(放射温度計、サーモグラフィー)は赤外線の放射エネルギーを検知して温度に換算している。日本アビオニクス株式会社の「赤外線や工業計測器に関する用語」では赤外線を次のように説明している。赤外線は波長が可視光の波長よりも長く、およそ1mmよりも短い電磁波。赤外線熱画像装置では、一般に大気の吸収の影響の小さい3〜5μmおよび8〜12μmの波長のものが用いられることが多い。近赤外線:約0.76〜1.5μm。中間赤外線:約1.5〜5.6μm。遠赤外線:約5.6〜1000μm。

赤外線カメラ(せきがいせんかめら)

対象物から自然に放射されている赤外線を検出して、映像として見るカメラ。

赤外線放射温度計(せきがいせんほうしゃおんどけい)

物体から放射される赤外線の強度を測定することで、物体の温度を測定する温度計。略して「放射温度計」とよばれることが多い(赤外放射温度計という表現もある)。 物体から放射される赤外線(熱)を赤外線センサで捉えて、温度に換算して表示する。物体表面の温度を非接触で測定できるので、接触式の温度計より速く、簡便に測定できるが、使い方には制約もある(接触式温度計は、熱伝導によって測定対象とセンサが同じ温度になるのに一定の時間が必要)。放射温度計で、画像表示機能によって、ある範囲の場所(空間)の温度分布(2次元)を色で表現できるものを「サーモグラフィ(またはサーマルカメラ)」とよぶ。サーモグラフィは放射温度計の1区分と説明されたり、2つは別カテゴリーであったりする。温度の計測器メーカによっては「サーモグラフィ」を「熱画像計測装置」のような名称で「放射温度計」と別分類にしていることもある。2つは同じ測定原理(赤外線による非接触の温度計)だが、一般には放射温度計というと1点の温度を測定してデジタル表示するもの、サーモグラフィ(サーマルカメラ)というと温度分布を色で画像表示するもの、と解釈される(メーカによっては違う場合がある)。

積算電力量計(せきさんでんりょくりょうけい)

電気の総量値(積算値)を測定する電力計。積算電力計とも呼ばれる。通常は一般家庭の屋外に設置されている電力メータをさしている。計測器である電力計と同じく電力を測定しているが、電子計測器の範疇ではない。設置された電力の測定・表示機器であるため、電力関連の機器といえる。圧力を測定する計測器である圧力計と、工場に設置されて圧力値を表示しているアナログ圧力計の関係と同じといえる。なので、計測器としての電力計(メーカは横河計測や日置電機)と積算電力量計(メーカは大崎電機や富士電機、東芝など重電機器メーカ)は、用途もメーカも異なる。

石炭火力発電所(せきたんかりょくはつでんしょ)

現在の日本の火力発電所は石油(やLNGガス)が主力だが、まだ古い時代の石炭発電所(石炭発電や石炭火力と略記される)が多くある。東日本大震災(2011年3月11日)以降の原発の停止分を補うため、老朽化して停止していた石炭発電も稼働を余儀なくされた。日本の三菱重工などは世界に誇れるCO2の少ない火力発電施設をつくる優れた技術がある。政府はエネルギー基本政策に基づき石炭発電を輸出する企業を支援することを2018年に閣議決定して、インフラ輸出の柱に1つにしてきた。ただし、温暖化ガス抑制の機運の中でCO2を排出する火力発電所は世界的に減少方向にある。菅(すが)内閣は脱炭素を政策にしているため、石炭発電の輸出支援の新規案件の全面停止の検討に入った(2021/3/29日経新聞)。脱炭素が遅れている日本には、地球温暖化対策を推進する国連から「石炭発電は2040年までに全廃する」ような要望もでている(2021/4/21日経新聞)。2021年11月のCOP26(第26回国連気候変動枠組み条約締約国会議)では石炭火力発電所の段階的削減に合意した。経済成長している東南アジアでは火力発電の新設があり、日本企業は大きなビジネスをしているが、現地政府の政策変更によって、重工メーカや商社の売上激減につながる可能性がある。火力発電所の保守には計測器が使われている。石炭火力発電所が再生可能エネルギー(太陽光や風力の発電所)に置き換わっていくと、使用される保守用の計測器もモデルが変わっていくが、メガー(絶縁抵抗計)やテスタなどは引き続き使用される。