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- ソースコード（そーすこーど）
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(source code)マイクロコンピュータ(マイコン、CPU)を動かすソフトウェアに関連する用語。技術者(プログラマ)が作成したプログラムのこと。C,、C++、 BASIC,、Javaなどの高級言語(人間が理解できて、記述できる言語)で作成される。ソースコードはコンパイラやアセンブラなどによりマイクロコンピュータが実行する機械語に翻訳(変換)される。
- ソース電流（そーすでんりゅう）
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(source current) 電源装置が通常ACラインから電力を消費し直流に変換し、電力を負荷側に供給している状態の出力電流をソース電流という。反対に負荷側から吸い込んでいる状態だとシンク電流という。(株式会社高砂製作所の用語集より)
- ソースファイル（そーすふぁいる）
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(source file)マイクロコンピュータ(マイコン、CPU)を動かすソフトウェアに関連する用語。株式会社 Sohwa & Sophia Technologiesの用語集には次の解説がある。「ソースコードで書かれたプログラムをファイル化したもの。このソースファイルをコンパイル(機械語に翻訳)し生成されたものが、オブジェクトファイルである。これに、必要な外部モジュールやライブラリとリンクすることによってCPUが実行可能な機械語のデータファイルが作られる。」参考記事:車載マイクロコンピュータの基礎～車載システムを支える頭脳
- ソースマッチング（そーすまっちんぐ）
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(Source matching) 信号源(ソース)と伝送線路とのインピーダンス整合をとること。
- ソースミスマッチ誤差（そーすみすまっちごさ）
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(Source mismatching error) 信号源(ソース)と伝送線路とのインピーダンス不整合による誤差をいう。ネットワークアナライザによる測定においても生じる測定誤差で、送信側ポートにおいてDUTからの反射信号が信号源部で反射してDUTに再入射することに起因する誤差である。事前に送信側ポートに標準器(ショート端やオープン端)を接続し、補正することができる。
- ソーラーアレイシミュレータ（そーらーあれいしみゅれーた）
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太陽光パネル(ソーラーアレイ)の代わりになって天候変化(日照・温度・日陰・雨)による太陽電池の出力をシミュレーションできる、ソーラーアレイ模擬直流電源。計測用電源をラインアップする台湾のクロマ社の品名。2010年頃から普及が拡大したPV(太陽光発電システム)でインバータであるパワコン開発用に重宝された。形名は62100Hや62150Hがあり、600V～1000V出力の大容量直流電源である。汎用的な電源ではなく、パワコン開発向けの特殊電源である。
- 測温抵抗体（そくおんていこうたい）
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(resistance temperature detector)金属の電気抵抗率が温度に比例して変わることを利用した温度センサ。熱電対とともに、最もよく使われる温度センサ。記録計(レコーダやデータロガー)の温度入力端子につないで、温度測定を行うので、記録計のオプションといえるが、山里産業や岡崎製作所などの温度センサ専業メーカがつくっている。英語を略してRTDと表記されることも多い。参考記事:記録計・データロガーの基礎と概要 (第3回)・・・さまざまな温度センサを紹介している。参考記事(会員専用):【展示会レポート】IIFES(アイアイフェス)2022・・・山里産業のシース熱電対ほかを取材。
- 測色計（そくしょくけい）
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色を数値化する計測器。色彩計とも呼ばれる。分光光度計など、原理によって数種類ある。メーカはコニカミノルタやX-Rite(エックスライト)社がラインアップが豊富。
- 測定計測展（そくていけいそくてん）
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日本光学測定機工業会と日本精密測定機器工業会が主催し、隔年で開催される展示会。「測定計測展/Measuring Technology Expo」と呼称している。奇数年秋に開催するトレードショーとして、産経新聞社の特別協力のもと、自動車、ロボット、航空機関連などに用いられる光学・精密測定に始まり、幅広い計測の新製品が出展する。 画像を撮影して解析・判断する測定機器だけでも、各種の手法(可視光、レーザ光など)があり、用途(形状検査や寸法測定など)によって測定項目や処理工程が多岐にわたる。高速度カメラによる落下試験では、撮影した画像とひずみなどの物理量測定が組み合わさることもある。 TEST(総合試験機器展)とセンサエキスポジャパンと併設で開催している。センサエキスポジャパンは毎年開催で、測定計測展が開催されない偶数年にはINTERMEASURE(計量計測展、インターメジャー)が併設展となる。
- 測定波長（そくていはちょう）
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非接触温度計(放射温度計、サーモグラフィー)の用語としては、「検出器及び光学系の設計で規定される波長範囲(日本アビオニクス株式会社の「赤外線や工業計測器に関する用語」より)」。
- 測定力（そくていりょく）
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(Spring Force)変位計にその容量の変位を与えるのに要するおよその力(N)。(株式会社東京測器研究所の「びずみ測定用の変換器の用語」より)
- 側波帯（そくはたい）
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(Side band) 搬送波(周波数: fc )に対して、f1～f2の周波数帯を持った信号波(ベースバンドという)で振幅変調(AM変調)すると、搬送波を中心として、これより低い周波数成分fc-(f1～f2)と、これより高い成分fc+(f1～f2)が生ずる。これを側波帯という。下図のように搬送波より低い方を下側波帯(LSB: Lower Side Band)、搬送波より高いほうを上側波帯(USB: Upper side Band)という。2つの測波帯を含む周波数帯域(fc-f1～fc+f1)がこの通信で使用される占有帯域幅となる。 参考用語:側波帯雑音、帯域、キャリア
- 側波帯雑音（そくはたいざつおん）
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(Side band noise) 発振器の出力信号において、その中心周波数の極く近傍で位相の“揺らぎ”によって発生する雑音(位相雑音)。スペクトラムアナライザの局部発振器において、この側波帯雑音が大きいとスペクトラムアナライザの分解能帯域幅(RBW)を十分狭くしても、測定しようとする近傍の信号がこの側波帯雑音に埋もれてしまい、測定不能になることがある。そこでこの側波帯雑音の仕様を、中心周波数から離れた周波数(オフセット周波数)において、1Hzの帯域幅に含まれる雑音レベルで規定している。例えば、≦ -100 dBc/Hz ( ≧ 10 kHz オフセットにおいて) などと表記される。これは、10 kHz 以上離れた周波数においては、側波帯雑音が中心周波数のレベルに比べて 100 dB 以上小さいことを表している。
- Society 5.0（そさえてぃごーてんぜろ）
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内閣府のホームページには以下の説明がある。 狩猟社会(Society 1.0)、農耕社会(Society 2.0)、工業社会(Society 3.0)、情報社会(Society 4.0)に続く、新たな社会を指すもので、第5期科学技術基本計画において我が国が目指すべき未来社会の姿として初めて提唱された。サイバー空間(仮想空間)とフィジカル空間(現実空間)を高度に融合させたシステムにより、経済発展と社会的課題の解決を両立する、人間中心の社会(Society)。 日本より先にドイツではインダストリー4.0が2011年に提唱され、製造業のデジタル化、コンピュータ化を目指している。日本のSociety 5.0は工場の変革だけでなく社会全体をIoTなどの進展によって変革していく、という意味を込めている。 社団法人電子情報技術産業協会(JEITA)はSociety 5.0の実現を推進している。毎年秋に開催される大きな展示会であるCEATEC(シーテック)2019のサブタイトルは 「Toward Society 5.0」だった。
- 測器（そっき）
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多くの辞典では「観測・測量などに使用する計測機器」と説明されている。計測や測量の機器を総称して測器と呼称していると筆者は思うが、定義は定かではない。広義には計測器も測器の範疇と思われる。 計測器メーカは「計器」や「電気」、「電機」、「工業」を会社名にすることがあるが、「計測」ではなく「測器」を名乗るケースがある。計測器メーカでは社名に「測器」とある大手メーカがある。なぜ「計測」でなく「測器」なのかは不明。自社の事は計測器メーカと呼称し「測器メーカ」という呼び方はほとんど聞かないのに、会社名は計測ではなく測器である。 現役の代表メーカは小野測器や東京測器研究所 。会社名はなくなったが目黒電波測器(現計測技術研究所)。過去の社名になったが渡辺測器(現グラフテック)。会社名自体がなくなったが三栄測器(現エー・アンド・デイの工業計測機器部門)。小野測器はFFTアナライザを普及した国産メーカで、回転計やトルク計測で有名。東京測器研究所はひずみやトルク計測の老舗。目黒電波測器はオーディオ計測器の老舗。渡辺測器と三栄測器は(日置電機が1980年代にレコーダに参入する以前の)横河電機と並ぶ3大レコーダメーカで「我が社の製品群が日本のレコーダの王道、我が社の歴史は日本の記録計の歴史」と3社がそれぞれ自負している老舗の計測器メーカである。このように、過去の大手計測器メーカは「測器」だらけである。 兵庫県神戸市に本社がある日本測器株式会社は九州から関東圏まで販売拠点がある計測器の商社である。関西圏のテクトロニクス製品の販売実績では筆頭の販売店といわれている(横河電機の代理店をしてきた国華電機もテクトロニクス製品の取り扱いを2000年代に始めている)。計販会などの計測器関係者の間では「測器」といえば関西の地場商社、日本測器のことである。 計測機器レンタルの有限会社ソッキサービスは「日本測量機器工業会」認定で、ホームページの「計測機器」ページには、道路工事などで距離計測をする「測量機器」を多数掲載している。この業界では測量機器のことを測器と称していることがわかる。ただし製品ページのタイトルは「計測機器」である。計測器は1台もないのに、(測量機器ではなく)計測機器と表記している。このように、測器と計測は区分(ことばの使い方)が大変曖昧である。実態としてはあるとき(場面)は測器、あるときは計測と表現して、2つ(測器と計測)は不可分な関係にある。 多くの大手計測器メーカが設立された昭和初期までは、計測と測器は同じ範疇のことばとして計測器関係者は使っていたと推測される。当時の「測器」は時代の最先端(ハイテク)の電子機器を象徴することばだったのかもしれない。それとも「計測器」を「測器」と略して呼ぶことが当時のはやり(洒落)だったのか、いずれにしろ真相は不明である。
- SOC（そっく）
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(Security Operation Center) 24時間ネットワークやデバイスの監視をして、サイバー攻撃の検出・分析と対策の提案を行う組織、またはそれを専業にした会社。 セキュリティ関連用語。 半導体でSystem-on-a-ChipをSoC(またはSOC)と略記する。SOCといえば以前は半導体のことだったが、最近はセキュリティーのことを指していることが多くなった。インターネットの普及と技術の進歩がサイバー攻撃を生み、それに対応することが重要になったことが背景にある。
- SOCアナリスト（そっくあなりすと）
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多くのアンチウィルスソフトは、マルウェアの検知と削除に関する簡易レポートを表示する。システム管理者は、得られたレポートからどのようなプロセスでマルウェアが侵入したのか分析して、今後の対策を検討している。このような業務を行っている人をSOC(Security Operation Center)アナリストという。セキュリティ関連用語。
- SOP（そっぷ）
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(Small Outline Package )多ピン半導体の形状の1つ。平たい長方形の2つの長辺に外部入出力用のL字型のピンを並べている。表面実装用のパッケージの1つ。
- ソニー・テクトロニクス（そにーてくとろにくす）
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(Sony/Tektronix Corporation) テクトロニクス(Tektronix, Inc.)は米国オレゴン州に本社がある、1946年設立の老舗計測器メーカ。オシロスコープ(オシロ)では長らく世界No.1である。1965年にソニーと出資比率50対50の合弁で設立した日本法人がソニー・テクトロニクス株式会社(2002年に合弁解消したので、37年間の会社名)。hp(ヒューレット・パッカード、現キーサイト・テクノロジー)は1963年に横河電機と合弁でYHP(横河ヒューレットパッカード)をつくっている(1998年合弁解消)。高度経済成長の時代(1955年頃～1973年頃)、電子計測器は産業のマザーツールとして最先端のハイテク機器だった。そのため、松下電器は松下通信工業、日立製作所は日立電子、日本電気は安藤電気、など国内の大手電機・通信機器メーカは系列に計測器メーカがあった。電機メーカと計測器メーカは深い関係だった。Tektronixとソニーは同様に戦後すぐの 1946年に設立し、技術優先の思想や商品の独自性という共通する風土があったといわれる。 Tektronixは1946年に世界初のトリガ式オシロスコープ(オシロ)を発明したといわれる(※)。オシロとビデオ関連測定器(TVなどの映像用の信号発生器や波形モニタなど)を多くラインアップした。ソニー・テクトロニクスは1975年に御殿場工場を竣工し、国内で開発・製造を行った。つまり単なる販売店ではなく、AFGなどの信号発生器の事業部(開発部門)が日本にあった時期もある。 2002年に(ソニーとの合弁を解消し)日本テクトロニクスに社名変更。2007年にTektronixが米国の投資会社ダナハー(danaher)の傘下になり、2011年に日本テクトロニクスは(同じくダナハー傘下の)株式会社フルークと合併し、株式会社TFFのテクトロニクス社になる(2016年にダナハーからフォーティブが独立し、現在のTektronixはフォーティブ傘下)。 2012年にはケースレーインスツルメンツ株式会社(データロガーや半導体パラメータアナライザで有名なKEITHLEYの日本法人)と合弁し、会社名は「テクトロニクス社/ケースレーインスツルメンツ社」になる。2019年にTektronixはビデオ事業部をTelestream社に売却して、テレビ・オーディオ測定器から撤退。 2021年には会社名を「株式会社テクトロニクス&フルーク」に変更。Flukeはハンドヘルドのオシロをつくっているが、Tektronixはハンドヘルドの絶縁型オシロのモデルチェンジ(新製品の発売)をしていない。このことは、重複するモデルの調整を2社は行っていることを意味するか否かは不明。日本のケースレーはすでにテクトロニクスと組織が一体になっているが(以下の展示会レポートを参照)、フルークとの融合も今後進むと思われる(2023年4月現在)。 1980年代後半に、オシロをつくっていない大手計測器メーカ(hp、レクロイ、横河電機など)が、“高機能なデジタル化”を切り口にオシロ市場に新規参入しTektronixと競合しているが、いまでもTektronixは世界的なNo.1オシロメーカとして、時代にマッチする新製品を発売し続けている。当サイトが2023年1月に行った読者アンケートでは「使ったことがあるオシロのメーカ」、「好きなオシロメーカ」ともにTektronixがトップである。みんなの投票 第2弾 結果発表 (※)1931年に米国のGeneral Radio社が強制同期式オシロスコープを開発した、など諸説あるので、Tektronix以外に歴史に埋もれた世界初のメーカがあるかもしれない。詳しくは以下記事の「オシロスコープの歴史」を参照されたい。 デジタルオシロスコープの基礎と概要 (第1回)
- ソニー・プレシジョン・テクノロジー（そにーぷれしじょんてくのろじー）
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(Sony Precision Technology) ソニーがデータレコーダなどの磁気式計測器をつくるために1969年に設立したソニーマグネスケール株式会社が1996年に社名変更した会社。精密測定機器(レーザを使った測長器など)もラインアップしていた。2004年にソニーマニュファクチュアリングシステムズ株式会社に社名変更(つまり、8年間の会社名)。ソニーのデータレコーダというと「ソニーマグネスケール」の次に「ソニー・プレシジョン」が思い浮かぶ(つまりSONYのデータレコーダといえば、「マグネスケール」か「プレシジョン」と呼称された)。 2000年代に記録媒体としての磁気テープが生産終了になるのに伴い、ソニーはデータレコーダからも撤退した。2004年以降の会社名であるソニーマニュファクチュアリングシステムズはソニーの最後のデータレコーダの会社名であるが、社名が長く、マグネスケールやプレシジョンのような略称はなく、「ソニーのデータレコーダ」とでもいうようないい方だった。その後さらに社名変更した「ソニーグローバルマニュファクチャリング&オペレーションズ」が修理業務を引き継いでいたため、ソニーのデータレコーダの最終会社名は当サイトでは、ソニーグローバルマニュファクチャリング&オペレーションズと表示している。日立電子と日立国際電気、松下通信工業とパナソニックモバイルコミュニケーションズのような関係である。 SONYのデータレコーダは、もう1社のメーカであるTEAC(ティアック)のように会社名が継続していなくて(複数回、会社名が変わっているので)覚えにくい。TEACとSONYはオーディオ機器の「磁気テープを使ったレコーダ」のメーカである。テープレコーダは過去の物となったが、計測器としてのレコーダで競った2社のスタンス(工業用途の計測器のレコーダの、グループ内での位置づけ)は違っていたといえる。TEACは磁気テープ以外のメディアを使ったデータレコーダをしぶとくつくり続け、多チャンネル・長時間記録のデータレコーダの唯一のメーカとなっている(国内だけでなく、2012年には米国でもデータレコーダを販売している)。 ソニーの計測器というと一番にオシロスコープのソニー・テクトロニクが思い浮かぶが、データレコーダでもソニーはブランドだった。同じ計測器でもTektronixがオシロ以外にテレビ・オーディオ測定器などをラインアップしてソニー・テクトロニクスが存続したのと比べ、磁気テープを使った記録計に注力したソニーマグネスケールは、ソニーグループ内の他の製品群との合併によって会社名が変わり、磁気テープの終焉と共に計測器から撤退して会社は終わった。 多チャンネル・長時間の記録ができて、再生も可能なデータレコーダの需要はいまだに根強いが、磁気テープ終了後は自動車・鉄道分野ではひずみデータロガーが普及し(DEWETRON、DEWEsoft、CRONOS PL、CRONOS compactなど)、現在のデータレコーダの国内市場規模は2000年以前ほど大きくないと推定される。ソニーがデータレコーダから撤退したことは適切だったと思われる。