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- クロスケーブル（くろすけーぶる）
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（crossing cable）通信用ケーブルで、送信データの端子と受信データの端子を入れ替えて（ケーブルの中でクロスさせて）いるケーブル。端末同士をつないでデータ伝送を行う（たとえばPCとPCを直接つないでデータを転送する）ときに使う。30年前はRS-232C、今だとLANのクロスケーブルを使う。たとえば複数のPC（端末）がネットワークにつながっているとき、LANならHUB（ハブ）を介して各PCはつながる。この時のケーブルは通常のケーブルで、ケーブル片端の送信ピンは他端の送信ピンに、同様に送信ピンも同じくストレートにつながっている（なので、クロスケーブルに対して通常のケーブルをストレートケーブルとも呼ぶ）。ネットワークの接続では、端末は上位の機器とつながり、端末同士は直接つながらない。それを端末同士で通信するためにクロスケーブルがある。ICEとPCの接続も通常はクロスケーブルを使う。そのためICEのアクセサリには必ずクロスケーブルがあった（2000年代までのRS-232Cが主流の時代）。最近のLAN機器（PC、HUB、ルータなど）は自動判別機能があり、PC同士をストレートケーブルでつないでも動作するようになった。そのためクロスケーブルはあまり聞かなくなった。クロスケーブルは別名、リバースケーブルやクロスオーバーケーブルともいった。
- 計測展（けいそくてん）
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日本電気計測器工業会(JEMIMA)が中心となり主催する電気計測器の展示会。国内外の電気計測器メーカが年に一度、出展する場で、東京と大阪で隔年の秋に開催されてきた。現在の名称は、東京はIIFES(アイアイフェス)、大阪は計測展OSAKAである(2023年2月現在)。最近の計測展/IIFESは外資の大手計測器メーカ(キーサイト・テクノロジー、テクトロニクス、フルークなど)はほとんど参加しない(計測商社ブースに出展していることはある)(※)。各社は自社の目的に合った展示会や個展(ソリューションフェアなど)を2010年代から開催するようになっている。国産の計測器メーカと(これから日本でシェア拡大したい)外資の計測器メーカが今の計測展/IIFESの出展社である。 (※)キーサイト・テクノロジーはIIFES2019に出展した。DC電源、DAQ、USB計測器など、安価な基本測定器のラインアップを増やしているので、久々に単独出展したと推測されるが、IIFES2022には出展しなかった。 1948年設立のJEMIMAホームページの年表から展示会関連を抜粋すると、 1968年に電気計器と測定器展開催(東京) 1981年に計測工業展を国際計測工業展に改称 1997年に国際計測工業展をINTERMACに改称し開催 2003年にINTERMACを計測展と改称し計測展2003TOKYO(東京ビッグサイト)を開催、 2004年に計測展2004OSAKA(大阪国際会議場、グランキューブ大阪)を開催 2017年は計測展2017TOKYOとSCF2017(システム コントロール フェア)を東京ビッグサイトで合同開催。(計測展は、オートメーション総合展と併設で続いたが、統合した名称が決まらず、この年は計測展/SFCという展示会名になったという話がある。) 2018年は計測展2018OSAKAを開催。(大阪では従来の名称「計測展」) 2019年11月、「計測展 TOKYO」と「システム コントロール フェア(SCF)」の2つの産業展示会が一つとなり「IIFES2019(Innovative Industry Fair for E x E Solutions)を東京で開催 2020年10月に計測展2020OSAKAを10月に開催(大阪は「計測展」という名称を継続) 2022年1月にIIFES2022を東京で開催、10月に計測展2022OSAKAを開催 次の展示会は2024年1月にIIFES2024が計画されている(2023年2月現在)。 2019年末から世界中に感染拡大した新型コロナウイルスの影響で、日本でも2020年3月頃から大型展示会の自粛が始まり、2020年度は(IIFESを含む)ほとんどの展示会が中止になった(オンライン展示会が活況になった)。2021年度も過去のような規模の展示会には戻らず(2022年1月のIIFESは第6波の感染拡大期と重なり、出展中止した企業が約30社あった)、2023年は計測展/IIFESは開催されない予定である。 【編集後記】展示会取材の裏側(3)・・IIFES2022の取材裏話。
- 計量計測展（けいりょうけいそくてん）
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隔年秋に開催される計量に関する展示会、INTERMEASURE(インターメジャー)のこと。
- KDH（けーでぃーえっち）
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Kanto Denki Hoankyoukai(財団法人関東電気保安協会、Kanto Electrical Safety Inspection Association)の略号。車体にKDHと書かれた関東電気保安協会の自動車や自転車を街中で見かけることがある。
- 国際ロボット展（こくさいろぼっとてん）
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(INTERNATIONAL ROBOT EXHIBITION) 日本ロボット工業会、日刊工業新聞社が主催する、世界最大規模のロボット専門展。略記:iREX。隔年の11月に東京ビッグサイトで開催している。「2023国際ロボット展」は25回目で、国内外から654社・団体(海外からの121社を含む)が出展し、過去最大規模となった。 ロボットに使われる計測器としては、トルク計測やデータロガーなどがある。TechEyesOnline取材班は2019年の展示会で、産業ロボットゾーン(西ホール)の計測器と、サービスロボットゾーン(南ホール)のやわらかロボット(Sofumo)を取材した。 ロボットの展示会としては、毎年1月にカーエレクトロニクス技術展(オートモーティブワールド)などと併設でRX Japan株式会社(旧リードエグジビションジャパン)が開催する「ロボデックス」がある。2018年の展示会では、アドバンテストが無線式ロガーを出展している(以下の参考記事が詳しい)。電子部品から計測器まで幅広く取り扱っているコーンズテクノロジー株式会社は、慣性計測ユニットやカメラモジュール、超音波センサなどをロボデックス2024に出展している。
- ココム（ここむ）
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共産圏(社会主義諸国)に対する資本主義諸国からの、戦略物資・技術の輸出を統制するために1949年に設けられた協定機関。アイルランドを除く北大西洋条約機構(NATO、ナトー)加盟国と日本、オーストラリアの合計17国が加入。ソ連崩壊により1994年に解体。 戦後(第二次世界大戦以降)の東西冷戦(西側:米国を中心とする自由主義・資本主義陣営と東側:ソ連を中心とした共産主義・社会主義の計画経済の国々の対立)の時代に、西側の国の先端技術(軍事技術)を東側に流出させないためにつくられた、西側陣営の協定。 計測器は高周波部品などを使っているため、周波数などの仕様がココム規定に抵触して中国やベトナムなどに輸出ができないことが良くあった。当時の(計測器を含む)メーカ社員にとってココムは常識の知識だった。1980年頃の計測器メーカには輸出審査部のような部署が必ずあり、海外からの引き合いには、仕向け地(輸出先の国)によってココムリストがあり、製品の仕様で該当する項目をすべてチェックした書類を官庁(当時は通産省)に提出して認可を得た。 ココムに違反すると大変なことになった。たとえば東芝系列の大型工作機メーカの東芝機械株式会社はプラスチック射出成型機で国内2位の優良企業だったが、1988年のソ連向けNC旋盤輸出がココム違反に問われ、3年間の対米輸出禁止制裁を受けた。東芝機械事件といわれ、当時は大きなニュースになった。東芝機械事件は、市井の人々にも、この協定の存在を広く知らしめた。 これを教訓に、第三国経由の共産圏への輸出(輸出先は共産国でない国だが、この国を経由して最終的には共産国に納品される)などが警戒され、ココムに抵触する仕様の製品は(共産圏以外でも)輸出はしないと決めて、製品カタログに「国内専用・輸出不可」のマークを印刷して自己規制する計測器メーカもあった。国内の会社からの引き合いにも、機器の最終使用場所の確認は必須となり、メーカの海外営業だけでなく国内営業もココムに対応した。特に計測器はハイテク機器であるため、計測器メーカはココムには敏感だった。 ココムは次の英文の頭2文字の略記といわれるが、文献によって次の2種類があった。Coordinating Committee for Multilateral Export Controls、多国間輸出を管理(統制)する調整委員会、またはCo-ordinating Committee Control for Export to Communist Area、共産圏への輸出の管理(統制)・調整委員会。日本語では「対共産圏輸出統制委員会」といわれていたが、ココム(またはCOCOM)と呼称されることの方が多かった。 ソ連崩壊によってココムは無くなったが、戦後の米国の中国に対する無知によって、中国は一党独裁の共産主義を維持したまま経済大国となり、米国を脅かす軍事大国になった。2017年にトランプ大統領が明確に中国の脅威を発信し、やっと米国は中国への方針を転換したが時すでに遅く、5Gではファーウエーの後塵を拝し、共産国家からのサイバー攻撃(最先端技術)に米国を含む先進資本主義国は晒されている。北朝鮮のミサイルや核は日本の資金と技術力の流出が大きく貢献しているとされる。現在も日本からの流出は止まったということは無い。2022年2月のロシアのウクライナ侵攻を機に米国やEUが経済制裁を開始したが、ココムのような効果は出せていない。中国を筆頭にした共産国への新たな輸出規制の協定など、より一層の強化、効果のある世界的な対応が求められるが、すでに中国は世界的な経済大国である。
- コンパクトディスク（こんぱくとでぃすく）
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(compact disc) 略記:CD(シーディー)。1982年に商用化され、現在も現役のデジタル情報を記録するメディア。光ディスク規格の一種。 音楽の記録メデイアだったアナログのレコード(LPやSP)に代わるデジタルのメディアとして日本のソニーとオランダのフィリップス(※)が共同開発し1982年に商用音楽ソフトが発売された。現在の音楽ソフトはCDが主流で、CDといえば音楽ソフトを指している。ただしCDは録音できる周波数を(可聴周波数を元に)制限しているため、レコードとは音が違うことが知られている。音楽愛好家はデジタルのCDではなくアナログのレコードや真空管アンプを使った音楽鑑賞を趣味にしているが、取り扱いの簡便さやサイズはCDに勝るものではない。1982年以降に記録方式などの規格を変更して(サイズは変更せずに)コンピュータなどのIT機器にも普及した。CDと同じサイズのDVDはそれ以前のLD(レーザーディスク)を置き換えて、現在も映像ソフトの主力メデイアである。 CDが発売された1980年代には、タイムインターバルアナライザやジッタメータなどの計測器が開発や製造用に重宝された。計測器の説明書は紙からCDに変更されたものが多いが、最近は簡易説明書(操作マニアル)を紙で添付し、正式な説明書はメーカのホームページで閲覧できるようにしているケースも増えた。 CD開発時の最大収録時間(74分42秒)は、当時ソニー副社長で声楽家の大賀氏が「オペラ一幕分、あるいはベートーヴェンの第九が収まる収録時間」を主張したことが影響しているといわれる。 (※)(Philips)ヨーロッパの代表的な総合家電メーカ。現在は医療機器・ヘルスケア事業に注力しているが、以前は音響・映像(オーディオ・AV)分野の、レーザーディスク(LD)、コンパクトディスク(CD)、Blu-ray Discなどの開発や規格提唱をしたメーカの1社である。半導体のI2Sも同社の提唱。
- SATA（さた）
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Serial Advanced Technology Attachment の略 (=シリアルATA)。パソコンとハードディスクなどの記憶装置を接続するIDE(ATA)規格の拡張仕様の一つ。パラレルからシリアルになり高速転送(1.5Gbps)が可能になった。2005年から普及が始まり、パソコン以外での家電への応用が実用化されている。
- 産総研（さんそうけん）
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(National Institute of Advanced Industrial Science and Technology ) 「国立研究開発法人産業技術総合研究所」の通称。産業技術総合研究所は、独立行政法人として設置された経済産業省所管の公的研究機関。日本に3組織しかない特定国立研究開発法人の一つ(※)で、1982年設立。英語を略記したAISTや産総研の表記が多い。特に会話では「産総研」と呼称されている。 物理量のトレーサビリティは日本の国家標準である産総研につながっている。産総研は質量の基準であるキログラム原器など、多くの標準器を保管している。 (※)日本にある87の独立行政法人の内、国立研究開発法人は27、特定研究開発法人は3しかない。2016年2月26日に政府は「特定国立研究開発法人」を新たに設置し、理化学研究所(理研)、物質・材料研究機構(物材研)、産総研の3研究機関を指定する法案を閣議決定した。 参考記事:【編集後記】130年ぶり質量単位キログラム定義改定 ! 産総研に保管されているキログラム原器
- CEマーク（しーいーまーく）
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EUの法令（EN規格など）に製品が適合していくことを表すマーク。EU域内での製品の自由な流通を促進する狙いで導入されている。CEの意味は不明。
- CXPI（しーえっくすぴーあい）
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(Clock eXtension Peripheral Interface) CANよりも低コストだがLINでは実現できなかった応答性に優れた車載ネットワーク規格。日本発の通信プロトコルとして国際標準規格になった。応答性が求められるHMI(Human Machine Interface)領域で適用されることを想定している。HMI領域で増え続ける1対1で接続された機器間のワイヤーハーネスの削減、多重化を目的に、日本自動車技術会(略称:自技会、呼称:じぎかい)が策定した。
- CC-Link協会（しーしーりんくきょうかい）
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「日本発&初のフィールドネットワークCC-Linkを、世界のオープンネットワークへ」を合言葉に2000年11月に設立された。幹事会社を中心に、技術部会、マーケティング部会が一体となった活動で、機器メーカやユーザのFA構築の手助けをしている。
- CDMA（しーでぃーえむえー）
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Code Division Multiple Access の略。和訳すると「符号分割多元接続」だが、CDMAという表記や表現の方が良く使われる。携帯電話などの無線通信に使われる方式の一つ。NTTが2001年に商用開始した3G(第3世代通信)サービス(デジタル無線方式)の名称はW-CDMA(Wideband CDMA)という。
- CEATEC（しーてっく）
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Combined Exhibition of Advanced TEChnologiesの略記。毎年10月に幕張メッセで開催されるIT技術とエレクトロニクスの国際展示会。アジア最大級の規模といわれている。主催団体は情報通信ネットワーク産業協会（CIAJ）、電子情報技術産業協会（JEITA）、コンピュータソフトウェア協会（CSAJ）。 1958年に始まり、1964年～2000年はエレクトロニクスショー（略称：エレショー）といい、家電や情報機器、携帯電話など、時代を代表するエレクトロニクス機器の展示会だった。高度成長時代を代表するハイテク機器としての電子計測器も多く出展された（多くの計測器メーカが出品した）。1962年から東京国際見本市会場 （いわゆる晴海の展示会場）で開催される最も大きな展示会だった。1997年から会場は東京ビッグサイトになり、現在は幕張メッセになっている（2022年現在）。2000年にCEATEC JAPANと改称し、2019年からCEATECになった。 2000年代は日本の情報家電・通信機器メーカがデジタルカメラ、DVD、大型TV、携帯電話などを競って商品化した時代である。CEATECでは煌びやかな製品をPRする大手電機メーカやキャリア（通信事業者）が、大きなブースに派手な照明とコンパニオンで、大音量と映像で、ショーを展開した。昔からのエレクトロニクスショーを知っている計測関係者は「エレショーは変わった。もう（我々のような地味な）計測器屋が見学する展示会ではなくなった」と思った。2010年代になると家電や携帯電話は海外製品が主流になり、日本メーカは少なくなり、電気計測器の出展も減っていった。 当サイトの展示会レポートは2018年と2019年に取材をしている。現在のCEATECには計測器メーカはほとんど出展していない。計測器メーカはより効果を見込める他の展示会に出展している（CEATEC来場者は計測器メーカのターゲットではなくなった）。ただし。ベンチャー企業などが新しい検査・計測装置を出品していて、最先端の電子機器に触れる場である。
- GP-IB（じーぴーあいびー）
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(General Purpose Interface Bus ) コンピュータと周辺機器を接続するためのバス規格の一つ。世界No.1計測器メーカのHP(現キーサイト・テクノロジー)は、計測器をコンピュータで制御する(自動計測)ための規格、HP-IBをつくった。これを元にIEEEが標準化して作成したのがGP-IB。 GP-IBは各計測器メーカの製品に採用され、計測器の校正をする標準室では、GP-IBによって自動校正システムを構築している場合が多い。以前はパソコン用のGP-IBインタフェースカードなどがあった(PCメーカだけでなく、NIなどもつくっている)が、USBの普及によって、現在はGPIB-USB変換アダプタが使われている。 HPはHP-IBだけでなく、計測器の制御用のコンピュータである計測コントローラをつくるなど、スタンドアロン以外の計測器の開発で先進的な役割をはたした。現在のキーサイト・テクノロジーにはモジュール式計測器が多くあり(参考記事にAXIe製品例がある)、共通規格の提案も積極的である。
- GB/T（じーびーてぃー）
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中国の電気自動車の充電規格。自動車車両側のコネクタ形状が日本のGHAdeMOなどとは異なる。規格はそれを評価する計測器におおいに関係する。
- JEITA（じぇいた）
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社団法人電子情報技術産業協会（Japan Electronics and Information Technology Industries Association）の略記。現在はSociety 5.0の実現を推進している。CEATEC（シーテック）やInterBEE（インタービー）などの大きな展示会の主催団体の1つ。 JEITAは規格作成も行っている。たとえば、従来のドロッパ方式直流電源に代わり、近年普及が進んだスイッチング電源やDC-DCコンバータの試験法は、JEITA規格（RC-9131D）が使われている。リップルノイズ機能付きの直流電子負荷装置やオシロスコープ、デジタルパワーメータなどを組合わせて評価する。
- JCSS（じぇーしーえすえす）
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(Japan Calibration Service System) 計量法に基づく日本の校正事業者登録(認定)制度。直流、交流、温度など、細分化された項目があり、校正事業者は範囲を指定して認定を取得する。JCSS事業者は品質が高いことの証となる。自社資産の計測器をJCSS校正(JCSS事業者による校正)することも、品質が高いという評価を受けられる。校正を専業にしている会社以外にも、計測器メーカや計測器レンタル会社でもJCSS事業者になっている会社がある。 参考記事:トレーサブルな体表面温度測定～チノーThermoview赤外線サーモグラフィカメラ ・・温度計のJCSS事業者であるチノーについて記載がある。
- JECA FAIR（じぇかふぇあ）
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一般社団法人日本電設工業協会(JECA:Japan Electrical Construction Association、ジェカ)が毎年5～6月に開催している展示会。旧電設工業展の現在の展示会名。電気設備工事業に関係する企業が出展している。計測器は絶縁抵抗計(メガー)やケーブルテスタなどの、工事業者が屋外で使い、電気設備を保守するためのハンドヘルドのモデルが多く出展される。 現場用測定器のメーカはほとんどが出展してきた。日置電機や共立電気計器、電研精機研究所(ノイズカットトランス)、戸上電機製作所(PV用計測器)、長谷川電機工業(検電器)、光商工(OMICRON社製の保護リレー試験器)、マルチ計測器、ラインアイ(オンラインモニタ)、ユー・アール・ディー(クランプ)、双興電機製作所(保護継電器試験装置や耐電圧試験)、ムサシインテック(リレー試験器)、グッドマン(TDR)、ミドリ安全など。外資ではヴァイサラ(温湿度変換器)、FLIR(フリアー、サーモグラフィ)、フルーク・ネットワークス(ケーブル測定器、OTDR)など。 いつからJECA FAIRという名称になったかは不明(電設工業会ホームページには沿革がなく、JECA FAIRは別サイトで、そこのホームページにも記載はない)。正式な展示会名は「JECA FAIR～電設工業展」で、サブタイトルに旧名称がまだ残る。主催者側は「ジェカフェア」を普及させたいという意図があると思われるが、ほとんどの人は「じぇいいーしーえい・ふぇあ」と言いにくそうな発音をしている(電設工業協会の関係者でないとJECAをジェカとは読めない)。「電設工業展」では老齢化する業界従事者に対応しきれないということかもしれないが、「ジェカフェア」といってもほとんどだれもピンとこないので、筆者の回りの計測業界関係者は「電設工業展」といっている。サブタイトルに「電設工業展」と併記していることが状況を表していると筆者は思う。 東京ビッグサイトで開催する大きな展示会であるが、2017年頃から展示会場内での撮影が禁止となったため、ほとんど展示内容が報道されることがなくなってしまった(メディア各社は取材や報道をほとんどしなくなった)。2018年に当サイトが行った取材記事は大変貴重なものとなった(展示会場内での撮影ができないため、出展社から提供いただいた製品画像を掲載している)。
- JET（じぇっと）
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(Japan Electrical Safety&Environment Technology Laboratories) 正式な名称は「一般財団法人電気安全環境研究所」。電気用品安全法に基づく電気製品などの試験・検査・認証などを事業として1963年に設立。略記であるJET(ジェット)で呼称されることが多い。PV(太陽光発電)のパワコンの認証をしている機関でもある(PCSのJET認証と呼ばれている)。JETのパワーコンディショナ試験センターの設備には、エヌエフ回路設計ブロックの交流電源用信号源や日本カーネルシステム株式会社の双方向蓄電池模擬電源などがある。日本カーネルシステムとエヌエフ回路設計ブロックはPCSの評価機材を早期につくった2社である。 日本政府が実施する、外国人青年を対象とした日本語教育・文化交流プログラムはJET(Japan Exchange and Teaching)プログラムと呼ばれている。正式名称は「語学指導等を行う外国青年招致事業」で、地方自治体が総務省、外務省、文部科学省、一般財団法人自治体国際化協会(CLAIR)の協力の下に実施している。JETというとこちらが有名だが、計測関連用語としてのJETは「太陽光発電システムを評価する計測器を使い、パワコンの認証をする機関」である。