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- CEマーク（しーいーまーく）
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EUの法令（EN規格など）に製品が適合していくことを表すマーク。EU域内での製品の自由な流通を促進する狙いで導入されている。CEの意味は不明。
- CXPI（しーえっくすぴーあい）
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(Clock eXtension Peripheral Interface) CAN(Controller Area Network)よりも低コストだがLIN(Local Interconnect Network)では実現できなかった応答性に優れた車載ネットワーク規格。日本発の通信プロトコルとして国際標準規格になった。応答性が求められるHMI(Human Machine Interface)領域で適用されることを想定している。HMI領域で増え続ける1対1で接続された機器間のワイヤーハーネスの削減、多重化を目的に、日本自動車技術会(略称:自技会、呼称:じぎかい)が策定した。JASO D015とSAE J3076で規格化された後、2020年にISO 20794として国際標準規格になった。 サイドミラーやドアロックなどのボディ制御は、ローコストのLINが多く採用されてきたが、LINはシングルマスタ方式のため、応答性に課題があった(たとえば人がミラーを操作するときは人に合った応答性がないとストレスになる)。CXPIはマスタノードがバスへクロックを提供して、システム内のクロックを同期する。CXPIは「CANとLINのいいとこどり」といわれる。 最大通信速度は20kbps(LINと同じ)だが、実際は9600bps程度で使用されることも多い。低速のためラインアイ社のようなプロトコルアナライザ(オンラインモニタ)で測定ができる。CANやLINの適用が難しかった部位をCXPIで多重化できれば、機器間を1対1でつないでいたワイヤーハーネスが減って、車両の軽量化につながる。
- GMSL（じーえむえすえる）
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(Gigabit Multimedia Serial Link) 車載向けの高速伝送技術。ADAS(エーダス)などで車載カメラからの映像信号のインタフェース規格として実績がある。様々なIC製品をラインアップするMaxim Integrated(略称:マキシム)社が開発した技術だが、Maxim社は2022年にAnalog Devices(アナログ・デバイセズ、ADI)に吸収され、子会社となったので、GMSLはADI製品としてPR(告知)されている。車載の高速カメラI/Fとしてはトップシェアである(2024年現在)。 カメラなどから出力されるパラレル信号をシリアライザでシリアル信号に変換し、クロック信号をデータラインに重畳することで、1本線での高速伝送を低遅延で実現する、SerDes(サーデス)技術の1種。MIPI(ミピー)が車載カメラを主要な用途として2020年にA-PHYを策定し、ネットビジョン社がA-PHYのSerDesデバイスを、日本ケミコンがA-PHY対応カメラモジュールを2023年に発売し、GMSLの競合として登場している。ソニーはGMSLに対抗するGVIFという規格を製品化している。自動車用のカメラの高速通信規格として、GMSLは一番先行して販売実績があるが、その他の規格が(活況な自動車のネットワーク市場を狙って)追っている。
- CC-Link協会（しーしーりんくきょうかい）
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「日本発&初のフィールドネットワークCC-Linkを、世界のオープンネットワークへ」を合言葉に2000年11月に設立された。幹事会社を中心に、技術部会、マーケティング部会が一体となった活動で、機器メーカやユーザのFA構築の手助けをしている。
- CDMA（しーでぃーえむえー）
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(Code Division Multiple Access) 日本語では「符号分割多元接続」だが、CDMAという表記や表現の方が良く使われる。携帯電話などの無線通信に使われる方式の一つ。無線通信の変調方式がアナログからデジタルに移行する時期(1990年代)に登場した。NTTが2001年に商用開始した3G(第3世代通信)サービス(デジタル無線方式)の名称はW-CDMA(Wideband CDMA)という。
- CEATEC（しーてっく）
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Combined Exhibition of Advanced TEChnologiesの略記。毎年10月に幕張メッセで開催されるIT技術とエレクトロニクスの国際展示会。アジア最大級の規模といわれている。主催団体は情報通信ネットワーク産業協会（CIAJ）、電子情報技術産業協会（JEITA）、コンピュータソフトウェア協会（CSAJ）。 1958年に始まり、1964年～2000年はエレクトロニクスショー（略称：エレショー）といい、家電や情報機器、携帯電話など、時代を代表するエレクトロニクス機器の展示会だった。高度成長時代を代表するハイテク機器としての電子計測器も多く出展された（多くの計測器メーカが出品した）。1962年から東京国際見本市会場 （いわゆる晴海の展示会場）で開催される最も大きな展示会だった。1997年から会場は東京ビッグサイトになり、現在は幕張メッセになっている（2022年現在）。2000年にCEATEC JAPANと改称し、2019年からCEATECになった。 2000年代は日本の情報家電・通信機器メーカがデジタルカメラ、DVD、大型TV、携帯電話などを競って商品化した時代である。CEATECでは煌びやかな製品をPRする大手電機メーカやキャリア（通信事業者）が、大きなブースに派手な照明とコンパニオンで、大音量と映像で、ショーを展開した。昔からのエレクトロニクスショーを知っている計測関係者は「エレショーは変わった。もう（我々のような地味な）計測器屋が見学する展示会ではなくなった」と思った。2010年代になると家電や携帯電話は海外製品が主流になり、日本メーカは少なくなり、電気計測器の出展も減っていった。 当サイトの展示会レポートは2018年と2019年に取材をしている。現在のCEATECには計測器メーカはほとんど出展していない。計測器メーカはより効果を見込める他の展示会に出展している（CEATEC来場者は計測器メーカのターゲットではなくなった）。ただし。ベンチャー企業などが新しい検査・計測装置を出品していて、最先端の電子機器に触れる場である。
- GP-IB（じーぴーあいびー）
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(General Purpose Interface Bus ) コンピュータと周辺機器を接続するためのバス規格の一つ。世界No.1計測器メーカのHP(Hewlett Packard、ヒューレット・パッカード、現キーサイト・テクノロジー)は、計測器をコンピュータで制御する(自動計測)ための規格、HP-IBをつくった。これを元にIEEEが標準化して作成したのがGP-IB。 GP-IBは各計測器メーカの製品に採用され、計測器の校正をする標準室では、GP-IBによって自動校正システムを構築している場合が多い。以前はパソコン用のGP-IBインタフェースカードなどがあり、PCメーカだけでなく、NI(National Instruments※)などもつくっていたが、USBの普及によって、現在はGPIB-USB変換アダプタが使われている。 HPはHP-IBだけでなく、計測器の制御用のコンピュータである計測コントローラをつくるなど、スタンドアロン以外の計測器の開発で先進的な役割をはたした。現在のキーサイト・テクノロジーにはモジュール式計測器が多くあり(参考記事にAXIe製品例がある)、共通規格の提案も積極的である。 表記はGPIBもあり、略記としてはこちらが適切に思えるが、HP-IBという表記に倣ってGP-IBと書くケースが普及している。GPIBだと「ジピブ」などの発音をしそうだがそうなっていないのは幸いだと筆者は思う。 (※) National Instruments(ナショナルインスツルメンツ)は老舗の計測器メーカで、モジュール式計測器のトップブランドである。略記:NI(読み方:エヌアイ)。PCとつなぐことが必須なので、時代に合わせたPC側のインタフェース機器をラインアップしてきた。自動計測で使われるプログラミング言語のLabVIEW(ラボビュー)が有名である。
- GB/T（じーびーてぃー）
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中国の電気自動車の充電規格。自動車車両側のコネクタ形状が日本のGHAdeMOなどとは異なる。規格はそれを評価する計測器におおいに関係する。
- JSAP EXPO（じぇいさっぷえきすぽ）
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(The Japan Society of Applied Physics Exposition) 公益社団法人 応用物理学会(JSAP)の春と秋の学術講演会における展示会。JSAP EXPOを直訳すると「日本の応用物理学会(Society of Applied Physics)の博覧会」である。JSAPの学術講演会は2回/年、開催されている。学会HPには「毎年、春と秋に学術講演会を開催。春季は約7000名、秋季は約6000名が参加し、4000件におよぶ講演と活発な討論が行なわれる」とある(2025年3月現在)。JSAPは規模が大きい学会で、講演会は3～4日間の日程で年に2回も行われ、併設する展示会は大規模で、約150団体が参加している(企業が中心だが、大学のパネル展示もある)。 JSAP EXPOの会場は大学キャンパスのホールや体育館などを使い、広さが約1畳程度のコマに企業展示が並ぶ(数コマを使う企業もある)。出展は理化学機器メーカが多く、科学分析機器(堀場製作所、島津製作所、ブルカーなど)や顕微鏡(レーザーテック、エビデント ※)などが展示されている。 東陽テクニカは物理計測(低温や磁気)のグループが毎年展示している。2019年には横河計測(光通信測定器)、2025年にはリゴル(オシロスコープやAWGなど)やテクトロニクス(旧ケースレーインスツルメンのDMMなどを展示)が参加している。テレダイン・ジャパンは計測器(オシロスコープ)ではなくカメラ部門の社内カンパニーが毎年出展している。santec(サンテック)やソーラボ、アルネアなどの光測定器メーカも出展。2023年から日本人スタッフを採用したZurich Instruments ※※(ロックインアンプやインピーダンス計測器)も、大学向けに需要があるので出展を始めた。輸入商社のハイソル株式会社は半導体の後工程で使う複数の海外製機器を数コマの広さに並べている(毎年出展している)。 つまり半導体の製造工程の機器が並び、光などの物性の分野の研究者が見学する展示会である。半導体製造装置に使われる産業用ポンプメーカなども展示をしている。半導体の材料や製造装置の展示会であるSEMICON Japanは出展社の多い大規模なイベントで、2024年は累計10万人の参加者があった。半導体関連の学会の展示会がJSAP EXPOといえる(なので、他の学会の定期大会・講演会で併設する展示会とは桁違いに参加企業が多い)。出展企業の募集は株式会社日刊工業コミュニケーションズがしている。 ※ 株式会社エビデントはオリンパス株式会社の顕微鏡(デジタルマイクロスコープ含む)や非破壊検査機器、工業用内視鏡などの科学事業が2022年4月1日に分社化した会社。社名は「鮮明な」「明白な」を意味するラテン語のevidentemから命名。 ※※ Zurich Instruments(チューリッヒ・インスツルメンツ)はスイスの計測器メーカ。オプトサイエンスなどの商社が取り扱っていたが、2023年頃から西新宿のローデ・シュワルツ・ジャパンの本社内に日本人エンジニアなどのスタッフが駐在するようになった。LCRメータなどのインピーダンス計測や、超電導の量子コンピュータの制御機器などのラインアップがある。 JSAP EXPO Spring 2019は以下の参考記事で取材している。JSAP EXPO Spring 2023は3月15日(水)～18日(土)、上智大学 四谷キャンパス 第3体育館(PA)・アクティブコモンズ(PB)で開催。JSAP EXPO Spring 2024は3月22日(金)～25日(月)、東京都市大学 世田谷キャンパス 9号館2階メインアリーナで開催。JSAP EXPO Spring 2025(第72回 応用物理学会 春季学術講演会)は、2025年 3月14日(金)～17日(月)に東京理科大学 野田キャンパス 森戸記念体育館で開催された。計測器メーカとしては、テクトロニクス、リゴル、Zurich Instrumentsは2025年春がほぼ初参加のようである。テクトロニクスは半導体業界に強いケースレーを、Zurich Instrumentsは大学研究室にロックインアンプをPRしている。リゴルは市場ポテンシャルの大きい計測器であるオシロスコープなど、基本測定器を並べて、学校に知名度アップを狙っている(2025年の電気学会や電子情報通信学会の展示会にも出展している)。 JSAPをジェイサップと読めるのは業界関係者だけだが、JECA FAIR(ジェカ フェア)やIIFES(アイアイ フェス)など、計測器が関連する展示会名には、読み方が強引なものもあり、JSAPのことをとやかくいうことはできない。似た略称にJASPAがある(ジャスパ、「日本福祉用具・生活支援用具協会」や「一般社団法人 日本自動車整備振興会連合会」など)。筆者はJSAPをジェイサップとは読めず、JASPと書き間違うこと多々。
- JEITA（じぇいた）
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社団法人電子情報技術産業協会（Japan Electronics and Information Technology Industries Association）の略記。現在はSociety 5.0の実現を推進している。CEATEC（シーテック）やInterBEE（インタービー）などの大きな展示会の主催団体の1つ。 JEITAは規格作成も行っている。たとえば、従来のドロッパ方式直流電源に代わり、近年普及が進んだスイッチング電源やDC-DCコンバータの試験法は、JEITA規格（RC-9131D）が使われている。リップルノイズ機能付きの直流電子負荷装置やオシロスコープ、デジタルパワーメータなどを組合わせて評価する。
- JPCAショー（じぇいぴーしーえーしょー）
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(JPCA Show) 正式名称は「国際電子回路産業展」。本部事務局を一般社団法人 日本電子回路工業会(東京都杉並区西荻北の回路会館2F)が行う、「電子機器トータルソリューション展」を構成する展示会の1つ。他にJIEP:マイクロエレクトロニクスショー(最先端実装技術・パッケージング展)などの複数展で構成されている。JPCAとは 日本電子回路工業会(Japan Electronics Packaging and Circuits Association)の略称。つまり、JPCAショーとは「日本電子回路工業会の展示会」という意味である。 2025年6月4日～6日に開催された展示会から、14社の計測器を紹介する。 1. 株式会社フィッシャー・インストルメンツ:各種の膜厚計。 2. 株式会社日立ハイテク:生産ライン向けのX線膜厚計を展示。説明員には株式会社日立ハイテクアナリシス(旧日立ハイテクサイエンス)も。 3. リゴル:オシロスコープや信号発生器など。昨年から出展している様子。説明員には販売店の太陽計測株式会社も。 4. ローデ・シュワルツ:昨年から出展。2025年4月に開催したR&S Technology Symposiumで展示していたヤマハファインテックの高周波ベアボードテスタ(開発中の試作品)を展示(R&SのVNAを併用)。 5. シチズン・ファインデバイス株式会社:光プローブ電流センサ OpECS(Optical probe Electric Current Sensor、オペックス)。新方式の電流プローブ。2013年から信州大学と共同研究。開発～製造はシチズン・ファインデバイスのマイクロデバイス事業部が行うが、販売のみ岩崎通信機に委託。岩崎通信機が持つ、オシロスコープやプローブの販売チャネルを活用。 2018年のJPCAショーでOpECSの試作品を展示。その後製品化し、2024年には、より小型の新製品(黒色の2号器)を発売。岩崎通信機は2023年から共同開発者となり、2号器の開発・製造に関与している様子。ロゴスキーコイルや一般的なクランプ式電流プローブ、シャント抵抗での電流測定と比較しても、周波数や電流などの性能が良好なので、今後のパワー半導体の評価などに期待される。 電気学会 産業応用部門大会(2025年8月19日～21日、徳島大学)で岩崎通信機はOpECSを展示。信州大学 曽根原先生は大学見本市(2025年8月21日/22日、東京ビッグサイト西4ホール)にOpECSを展示。信州大学、シチズンファンデバイス、岩崎通信機の3団体が各種の展示会にOpECSを出展している。 6. 日本バーンズ株式会社:計測器の輸入商社。ロックインサーモなどを展示(サーモとはサーモグラフィ)。 7. 株式会社アルゴ:商社。顕微鏡サーモを展示(同じくサーモグラフィ)。 8. J-RAS株式会社:マイグレーションテスタ。 9. アンドールシステムサポート株式会社:英国 Pickering社のPXIモジュールの販売店。 10. 井原電子株式会社:プリント基板が主力事業だが、測色計や色差計もラインアップ。 11. santec:3D OCT(光学三次元測定器)。 12. 株式会社ハイロックス:マイクロスコープ。本体は1種類だが、レンズのラインアップが多い。 13. エスペック株式会社:神戸R&Dセンターが2023年に開発した卓上/小型サイズのワンデバイスチャンバを展示。同じく開発品のサーモストリームは大型のためパネル展示のみ。 14. 株式会社村田製作所:製品の90%以上が海外で販売される、世界的な電子部品メーカ。医療・ヘルスケア機器統括部がつくる「疲労チェッカ」の測定体験会を実施。疲労の度合いを測定し、数値化して表示。 2025年の出展品を眺めると、膜厚計、色差計、マイクロスコープなどの科学分析機器や光学・視覚測定器から、3次元測定器(長さの測定器)のような物理量測定器や電流プローブのようなオシロスコープ関連製品、マイグレーションテスタなどの環境試験器、ベアボードテスタまで、電子機器の実装や検査に使う評価機材(計測・分析機器)が出展されている。環境試験器や硬度計、高速度カメラが並ぶTEST(総合検査機器展)と、視点は異なるが似た展示会といえる。
- JCSS（じぇーしーえすえす）
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(Japan Calibration Service System) 計量法に基づく日本の校正事業者登録(認定)制度。直流、交流、温度など、細分化された項目があり、校正事業者は範囲を指定して認定を取得する。JCSS事業者は品質が高いことの証となる。自社資産の計測器をJCSS校正(JCSS事業者による校正)することも、品質が高いという評価を受けられる。校正を専業にしている会社以外にも、計測器メーカや計測器レンタル会社でもJCSS事業者になっている会社がある。 参考記事:トレーサブルな体表面温度測定～チノーThermoview赤外線サーモグラフィカメラ ・・温度計のJCSS事業者であるチノーについて記載がある。
- JECA FAIR（じぇかふぇあ）
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一般社団法人日本電設工業協会(JECA:Japan Electrical Construction Association、ジェカ)が毎年5～6月に開催している展示会。旧電設工業展の現在の展示会名。電気設備工事業に関係する企業が出展している。計測器は絶縁抵抗計(メガー)やケーブルテスタなどの、工事業者が屋外で使い、電気設備を保守するためのハンドヘルドのモデルが多く出展される。 現場用測定器のメーカはほとんどが出展してきた。日置電機や共立電気計器、電研精機研究所(ノイズカットトランス)、戸上電機製作所(PV用計測器)、長谷川電機工業(検電器)、光商工(OMICRON社製の保護リレー試験器)、マルチ計測器、ラインアイ(オンラインモニタ)、ユー・アール・ディー(クランプ)、双興電機製作所(保護継電器試験装置や耐電圧試験)、ムサシインテック(リレー試験器)、グッドマン(TDR)、ミドリ安全など。外資ではヴァイサラ(温湿度変換器)、FLIR(フリアー、サーモグラフィ)、フルーク・ネットワークス(ケーブル測定器、OTDR)など。 いつからJECA FAIRという名称になったかは不明(電設工業会ホームページには沿革がなく、JECA FAIRは別サイトで、そこのホームページにも記載はない)。正式な展示会名は「JECA FAIR～電設工業展」で、サブタイトルに旧名称がまだ残る。主催者側は「ジェカフェア」を普及させたいという意図があると思われるが、ほとんどの人は「じぇいいーしーえい・ふぇあ」と言いにくそうな発音をしている(電設工業協会の関係者でないとJECAをジェカとは読めない)。「電設工業展」では老齢化する業界従事者に対応しきれないということかもしれないが、「ジェカフェア」といってもほとんどだれもピンとこないので、筆者の回りの計測業界関係者は「電設工業展」といっている。サブタイトルに「電設工業展」と併記していることが状況を表していると筆者は思う。 東京ビッグサイトで開催する大きな展示会であるが、2017年頃から展示会場内での撮影が禁止となったため、ほとんど展示内容が報道されることがなくなってしまった(メディア各社は取材や報道をほとんどしなくなった)。2018年に当サイトが行った取材記事は大変貴重なものとなった(展示会場内での撮影ができないため、出展社から提供いただいた製品画像を掲載している)。
- JET（じぇっと）
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(Japan Electrical Safety&Environment Technology Laboratories) 正式な名称は「一般財団法人電気安全環境研究所」。電気用品安全法に基づく電気製品などの試験・検査・認証などを事業として1963年に設立。略記であるJET(ジェット)で呼称されることが多い。PV(太陽光発電)のパワコンの認証をしている機関でもある(PCSのJET認証と呼ばれている)。JETのパワーコンディショナ試験センターの設備には、エヌエフ回路設計ブロックの交流電源用信号源や日本カーネルシステム株式会社の双方向蓄電池模擬電源などがある。日本カーネルシステムとエヌエフ回路設計ブロックはPCSの評価機材を早期につくった2社である。 日本政府が実施する、外国人青年を対象とした日本語教育・文化交流プログラムはJET(Japan Exchange and Teaching)プログラムと呼ばれている。正式名称は「語学指導等を行う外国青年招致事業」で、地方自治体が総務省、外務省、文部科学省、一般財団法人自治体国際化協会(CLAIR)の協力の下に実施している。JETというとこちらが有名だが、計測関連用語としてのJETは「太陽光発電システムを評価する計測器を使い、パワコンの認証をする機関」である。
- JEMIMA（じぇみま）
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(Japan Electric Measuring Instruments Manufacturers' Association)正式名称は「一般社団法人日本電気計測器工業会」だが、業界では略称であるJEMIMAが通称として良く使われている(正式名称は長いので言いにくい)。電気計測器業界を代表する唯一の法人団体として、国内のほとんどの計測器メーカが会員になっている。海外メーカとしては株式会社テクトロニクス&フルークは正会員だが、キーサイト・テクノロジーやローデ・シュワルツは賛助会員。輝度計のトップベンダーであるコニカミノルタは賛助会員だが、同業のトプコンテクノハウスは会員ではない。計測器をレンタルしている3社(オリックス・レンテック、SMFLレンタル、横河レンタ・リース)や、アナログ・デバイセズ、スタック電子といった部品メーカも賛助会員(2022年1月現在)。製品部会は、会員が取り扱う製品品目のうち7品目に関する委員会で構成されている(7つの委員会:指示計器、電力量計、電子測定器、温度計測、環境計測、放射線計測、産業計測機器・システム)。つまり、電気計測器メーカ以外に、指示計器(工場などにあるメータ類。制御、計装、IA、FAなどの分野の製品群である)や電力量計(家の入口に設置されている電力量を計測しているメータ、最近で言うとスマートメータ)のメーカも会員である。三菱電機や富士電機、ABB(スイスの重電メーカ)も会員になっている。JEMIMAは電気計測器に関する調査研究、普及啓発活動をしているが、規格策定や標準化などの業務はしていない。毎年秋に計測器メーカが出展する「計測展」を開催してきた(東京と大阪で1年おきに開催)。2017年の東京、2019年の東京、2022年の東京、の展示会を取材した記事と取材先は以下(2020年、2021年は新型コロナウイルス感染により中止)。
- 自技会（じぎかい）
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公益社団法人 自動車技術会の略称。英語名Society of Automotive Engineers of Japan, Inc.から、英略称はJSAE(ジェー・エスー・エー・イー)。 1947年設立。自動車に係わる研究者、技術者、学生の会員約47,000名、企業会員約700社から構成される。工学系ではわが国最大の学術団体。自動車車体メーカ(OEM)出身者が歴代の会長を務め、現在の第31代会長はトヨタ自動車出身である。 毎年5月頃に開催される、自動車の技術展である「人とくるまのテクノロジー展」を主宰。車載ネットワークのCXPIは自技会が策定し、国際標準規格になった、日本発の通信プロトコルである。 自技会が運営するAEG(自動車技術者のための情報サイトAutomotive Engineers’Guide)は、会員各社の製品や自動車業界のイベントなどの情報を満載している(実際の運営は株式会社大成社が行っている)。
- ZigBee（じぐびー）
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家電向けの短距離無線通信規格の一つ。Bluetoothと同種の技術で、Bluetoothよりも低速で伝送距離も短いが、代わりに省電力で低コストという利点がある。
- 自社イベント（じしゃいべんと）
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(in-house event、solo exhibition、private show) 企業が展示会に参加するのではなく、自社だけで開催するイベント。東京駅などの利便性の良い場所の貸しホール(スペース)を借りて行うことが多い。毎年定期開催する計測器メーカが増えた。たとえば、海外メーカでは Keysight World 、テクトロニクス・イノベーション・フォーラムがあり、国産メーカではリーダー電子やアストロデザインが開催している。 出展型の展示会との違いは、自社だけで行う個展(自社展)という点である。目的は、顧客情報の収集、商談案件の獲得、業界情報の入手、他社との交流など出展型展示会と同じだが、不特定多数の人が来ることはなく、(新規ではなく)付き合いのあるお客さまに対して行うイベント(プライベートショー)。一般の展示会とは違い、来場者は自社のイベントに長時間参加するため、講演などのスケジュールが事前に公開され、参加者は聴講するセッションを予約するのが普通である。講演した内容に沿った製品展示があり、展示会場はテーマごとにコーナ分けされ、顧客は興味のある製品について説明を聞く。 従来、総合的な計測器の出展は計測展(現IIFES、アイアイフェス)だったが、前述の2社など、外資メーカを筆頭に参加社が変わった。大手計測器メーカは自社イベント(プライベートショー)を開催するケースが増えた。小野測器は毎年5月に横浜で開催される「人とくるまのテクノロジー展」に合わせて、隣接するホテルでプライベートショーを開催した(コロナ禍で2020年から中止)。日置電機、横河電機、共和電業などは会社設立○○周年記念の自社イベント(プライベートショー)を開催したことがある。
- JIS（じす）
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(Japanese Industrial Standards) 正式名称は「日本産業規格」。日本の国家標準の1種。JIS規格とも呼ばれる。国際規格であるISOやIECに準して規定されている。国内で流通・販売される多くの機器に、製品がJISへの適合性の認証を受けた証であるJISマークが付けられている。 JISの番号で、部門記号Cは「電子機器及び電気機械」だが、Z(その他)の「JIS Z 8103」には校正など、計測器や測定に関する用語の規格がある。 1949年の制定以来「日本工業規格」と呼ばれてきたが、法改正に伴い2019年7月1日より「日本産業規格」に改称された。
- CISPR（しすぷる）
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フランス語のComite international Special des Perturbations Radioelectriquesの略記。英語ではInternational Special Committee on Radio Interference。日本語では「国際無線障害特別委員会」。EMI(エミッション)の分野でCISPR規格があり、それに準拠した計測器がノイズ研究所などにある。総務省・電波利用ホームページでは次のように説明されている。「CISPR:無線障害の原因となる各種機器からの不要電波(妨害波)に関し、その許容値と測定法を国際的に合意することによって国際貿易を促進することを目的として1934年に設立されたIEC(国際電気標準会議)の特別委員会。ITU-R(国際電気通信連合無線通信部門)やICAO(国際民間航空機関)の要請に応じて無線妨害に関する特別研究を引き受けるなど、他の国際機関との密接な協力体制がとられている。」