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- Cat（きゃっと）
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(Category) LANケーブルの種類の名称。対応する規格や通信速度を規定している。たとえばCat5(カテゴリ5)は100BASE-T、100Mbpsなので社内LANに多く使われている(※)。ケーブルテスタの仕様には、対応するカテゴリが記載されている。表記は「CAT」や「カテゴリー」もある。読み方は「キャット」と「カテゴリ」の両方がある。以下の測定カテゴリ(※※)と表記や読み方(発音)がほぼ同じなので注意が必要。 LANケーブルのCatには、Cat5、Cat5e、Cat6、Cat6A、Cat7、Cat7A、Cat8などがあり、数字が大きいほど高速通信に対応し、価格も高額である。LANケーブルには「Cat.5」や「CAT.6」などの印字がされていて、種類が判別できる。家庭でインターネットにつなぐのはCat5eかCat6、動画視聴やオンラインゲームはより高速に対応したCat6AかCat7が適している。 (※) Cat5は1991年に認証されて、ツイストペアのケーブルとして企業内でLANとともに普及したが、1999年に拡張版のCat5eができ、現在の主流はこちら。両規格ともコネクタはRJ-45。Cat5はイーサネットの10BASAE-T、100BASE-TXに対応し、最大通信速度100Mbps(いまとなっては低速となった)。Cat5eは光回線などのギガビットLANに対応したケーブルで、1000BASE-Tが使える。性能を向上させ、クロストーク(ケーブル間の干渉、隣の通信の漏洩)が起きにくい。 Cat6も2つの規格名がある。Cat6は米国のEIA(米国電子工業会)とTIA(米国通信工業会)が定めた規格。コネクタはRJ-45で、10BASE-T・100BASE-TX・1000BASE-T/TXに対応し、下位規格と上位互換がある。Cat6Aは、ANSI(米国国家規格協会、アンシー)が定めた規格で、コネクタは同じくRJ-45だが、伝送速度は10倍速い10Gbps(伝送帯域もCAT6の250MHzに対して2倍の500MHz)。オンラインゲームなどの高速な動画を楽しむのにCAT6Aは向いているが、シールドなどでCAT6よりもケーブルが太いので施工には苦労する。 (※※) 配電系統から宅内への電線の設置場所によって、測定カテゴリ(CAT)がIEC 61010で規定されていて、CAT Ⅱ、CAT Ⅲ、CAT Ⅳの3分類があり、DMMなどの電圧測定機には、このCAT表示がされている。LANケーブルのCatの数字は5以上、測定カテゴリのCATはローマ数字のⅡ～Ⅳなので、通常は混同されないが、Catの表記と読み方は同じである。多くの普及しているLANケーブルよりも低速のCat4(4M～16MpbsのUTP)、Cat3(4Mbpsのトークンリングなど)もあるので注意。
- CAN（きゃん）
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(Controller Area Network) 広く車載(自動車内)の通信用途で普及している規格。センサやアクチュエータをつないでデータ収集や制御をしている、デジタル通信(シリアルバス)規格の一つ。車載のECU(マイコン)はCAN通信をしている。日本や欧米で生産されている車両のほとんどに適用されているので、自動車業界では標準の規格である。 1980年代に開発され、その後普及し、自動車の高性能化によってCANの上位規格が2000年頃から登場している(詳細はTechEyesOnlineの【市場動向レポート】の技術動向の記事が詳しい)。
- CAN XL（きゃんえっくすえる）
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(Controller Area Network with eXtra Long payload) 第三世代CAN(Controller Area Network)といわれるCANの上位規格。2018年頃から開発が開始されている。with eXtra Long payload(エクストラ・ロング・ペイロード)とは「非常に長いデータ(ペイロード)を扱える」ことを意味する。CANは2012年にドイツのBosch社(Robert Bosch GmbH)が開発した通信プロトコルで、現在の自動車内の標準規格として導入されている。CAN XLは、自動車の高機能化・高度化によってCANを進化させた規格の1種。 CANを筆頭に車載通信の規格に関しては、TechEyesOnlineの【市場動向レポート】の技術動向の記事が詳しい。
- CAN FD（きゃんえふでぃー）
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(CAN Flexible Data rate) 自動車の標準プロトコルであるCAN(Controller Area Network)の拡張仕様。従来よりも通信速度を速くし、送受信データを大容量にできる。自動車の電動化によるECUの増加などで、CANではスピードやデータ量が足りなくなり、より速速の規格として開発された。 CANは2012年にボッシュ社(Robert Bosch GmbH)が開発・発表した。CAN FDの最大通信速度は5Mbps(CANは1Mbps)。既存のCAN 2.0プロトコルと互換性があり、同一ネットワーク上にCANと共存できる。 オシロスコープのプローブや解析ソフトウェアにCAN FDに対応した製品(オプションやアクセサリ)がある。データロガーの入力モジュールにもCAN FDの製品がある。CANやCAN FDなどに対応する製品はプロトコルアナライザからオシロ、データロガーまで多数ある。 CANを筆頭に車載通信の規格に関しては、TechEyesOnlineの【市場動向レポート】の技術動向の記事が詳しい。
- COMSOL Conference（こむそるかんふぁれんす）
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解析ソフトウェア COMSOLのユーザイベント。毎年12月に開催されている。 物理現象のシミュレーション(数値解析)を行う汎用ソフトウェアにCOMSOL Multiphysics®がある。有限要素法(FEM : Finite Element Method)を使い、電磁気から構造力学、化学反応など幅広い複数の物理現象(マルチフィジックス)を1つのソフトウェアで行うことができる。工学・科学研究分野で広く利用され、現在は企業や大学に浸透している。計測エンジニアリングシステム(株)(KESCO)が国内総代理店をしていて、COMSOLの開発パートナーには株式会社コベルコ科研、株式会社先端力学シミュレーション研究所、長岡パワーエレクトロニクス株式会社、みずほリサーチ&テクノロジーズ株式会社などがある。 20年前からKESCOがCOMSOLユーザのイベントとしてCOMSOL Conferenceを始めた。2025年は12月5日に開催された。秋葉原のUDXでCOMSOLユーザの講演があり、COMSOL関連メーカ(解析環境のプラットフォームや解析業務、HPCなど)8社が展示を行った。この2～3年は参加者が増えて100人を超えるようになった。会場が手狭だが、秋葉原にはもっと広い手ごろな会場がない。 横河計測にはCOMSOLソリューションはないが、昔から計測器を出展している。2000年頃に同社(当時は横河電機)はモジュール式計測器のWEシリーズを大学などに販売していた。計測器が収集したデータを解析するソフトウェアを開発・販売していたKESCOはハードウェアとしてWEシリーズを使用した。すでにWEシリーズは生産終了して後継器はないが、COMSOL Conferenceでは同社の計測器展示が華を添えている(オシロスコープ、スコープコーダ、光スペクトラムアナライザなどを出展)。 NI(ナショナルインスツルメンツ)の日本法人代表だった岡田求 氏は2001年にKESCOを設立した。NIはモジュール式計測器の世界トップメーカで、開発言語のLabVIEW(ラボビュー)は電気計測器の校正室で自動計測に最も良く使われている。当時のNIは直販志向で、販売店活用を主張した岡田氏と意見が合わなかったといわれる。KESCOは海外の計測器の輸入やソフトウェア開発などから始め、COMSOL代理店として毎年盛大なイベントを開催するようになった。創業の2001年からFEMLAB(現 COMSOL Multiphysics®)の取扱いを始めている。 日本ナショナルインスツルメンツ株式会社(NIの日本法人)は2010年代の終わり頃にはマーケティング部門がなくなり、組織として機能しないような状態だったが、2023年にエマソン傘下になり、2025年に数年ぶりの自社イベント(個展) NI Daysを開催した。通常の展示会ではNIは日本電計ブースに出展していることが多い。つまり、直販ではなく販売店ビジネスを世界的に行っている(2000年頃の方針とは正反対である)。 汎用計測器の商流はメーカの直販(ちょくはん)ではなく、間販(かんぱん、間接販売)が主である。地場商社を含む専門の計測商社が全国に多数ある(計販会)。 左上:2024年の機器展示 6社。右上:2025年の展示会場(講演の休憩時間)。 左下:2025年のパネル展示(高校生が参加)。右下:2025年の懇親会。
- COMNEXT（こむねくすと）
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光通信技術を主に、5Gや6Gの通信技術や材料、ローカル5G、エッジAI・IoTソリューション、映像伝送などの複数のWorldで構成される、次世代通信技術・ソリューションに特化した展示会。RXジャパン株式会社主催で、2023年から始まった。2025年の展示会サブタイトルは「第3回次世代通信技術&ソリューション展」。 2024年6月26日(水)から28(金)に東京ビッグサイトの南展示棟で開催された第2回展示会は、光通信WORLD(旧FOE:Fiber Optics EXPO)に国内外のほとんどの有線通信の計測器メーカが出展した。会場の出展社面積の約45%が光通信WORLDなので、一時期、消滅状態だった光通信の展示会が2023年からCOMNEXTとして復活した(旧「通信・放送Week」が名称変更した)。NEXT generation COMmunication technology & solutions expo(次世代通信技術&ソリューション展)から取って展示会名にしているようである。 2024年出展の計測器メーカは、国産ではアンリツ、santec(サンテック)、横河計測、SYCATUS(シカタス)、シナジーオプトシステムズ、海外はViavi Solutions、キーサイト・テクノロジー、VeEX(ヴィーエックス、日本法人はメインテクノロジー株式会社)である。商社はハイテック(Luna、santecなど)、三喜(ミキ)、セブンシックス(コヒーレント社)、サンインスツルメント(EXFO)、日本レーザー。古河電気工業やフジクラは融着器を出展(古河電工はグループ会社の簡易OTDRを展示)。 2024年5月開催のInterop(インターロップ)と同じく、COMNEXT 2024も「400G/800G(※)の光通信」がホットなキーワードになっている。光トランシーバ(光トランスポンダ)はSiPhx(サイフィックス)と中国InnoLight(イノライト)が古河・フジクラ同等かそれ以上の広いブースで出展した。SiPhxはViaviとアンリツ、キーサイト・テクノロジー(旧IXIA、イクシア)の計測器に自社トランスポンダを装着して展示、InnoLightはEXFO、Spirent Communications(スパイレント)社のTestCenter(負荷試験機)を展示。光伝送のネットワーク試験器(OTN/SDH/SONET関連測定器)の主要ベンダがViavi、アンリツ、EXFOの3社であることを感じさせる。Viaviブースには販売店の伯東の営業もいたが、EXFOは単独ブースでは出展していない。キーサイト・テクノロジーはデータコム製品からはすでにほぼ撤退済みなので、PG/PPGやDCA-X(サンプリングオシロスコープ)を展示、横河計測は光スペクトラムアナライザや光波長計を展示(同じくデータコムからは撤退済み)。現場測定器としてはVeEXがOTDRからデータコムまで豊富なラインアップ。三喜は自社ブランド(MIKI)で工事会社向けのハンディテスタ(光源+OPM)を2024年3月にリリース。精工技研やNTTアドバンストテクノロジ(NTT AT)は光コネクタの端面研磨機や形状測定器を展示。 NECや住友電工は出展していない(富士通は古河より狭いブースで出展)。「Innolightが中国パビリオンではなく独立で大きなブースを構えたことは、光トランシーバは(三菱電機などもつくっているが)データセンタ向けなどの大量生産が国産の電機・半導体メーカではできないことを象徴している」(60歳代の光計測器エンジニア談)。つまり光伝送のキーデバイスである光トランスポンダは欧米と中国が生産の主体で、国産メーカはほとんど存在感がない。2000年頃の光海底ケーブル時代のメインプレーヤだった国産メーカのNECや住友電工は、光伝送の展示会であるCONMEXT 2024に出展していない。 5G/6Gコーナ(無線コーナ)には、森田テックやキャンドックスシステムズがアンテナカプラや暗箱を展示。商社の原田産業は無線通信機器を展示(EXFO製品は展示していない)。恒温槽の国内トップ、エスペックは「基地局の試験向け」と題して、暗箱仕様の環境試験器を展示。中国製のサーモストリーム(急速に温度を変化させてデバイスの評価をする環境試験器の1種)を出展する商社もあった(アールエムテック株式会社)。 (※) 400Gとは400GbE(400G bit Ethernet、つまり超高速のギガビットLANの1種)の略記である。データ伝送の高速化が進む米国や中国のデータセンタでは400G/800Gが普及している。さらに高速の1.6T(800Gの2倍の1.6テラ)も視野にあり、2025年のInteropではキーサイト・テクノロジーとViaviが1.6Tのアナライザをパネル展示している。 2025年は無線の出展社が前年より減った。光通信の計測器は前年とほぼ同じだが、EXFOはサンインスツルメントと共同出展(同社が会社名を掲げての出展は珍しい)。1.6TアナライザをPR。光貿易は従来からのフランス製の光測定器を前面に並べる。中国で2013年から光測定器を始めたDeviserが出展。展示の光スペアナはAQ-63xxと同等性能とのこと。オプトゲートも光技術を使ったソリューションを展示。InnolightはTeraHop(テラホップ)で出展。米中摩擦で中国国内はInnoligt、海外はTeraHopをブランドに変更。古河電工は富士通から買収した光トランシーバを展示。NECも光トランシーバを出展。富士通と住電は未出展。三菱電機もいない。「ネットワーク設備・配線施工WORLD」に緑屋電気が計測器を展示。ローカル5G WORLDに原田産業がEXFOを展示。
- CEマーク（しーいーまーく）
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EUの法令（EN規格など）に製品が適合していくことを表すマーク。EU域内での製品の自由な流通を促進する狙いで導入されている。CEの意味は不明。
- CXPI（しーえっくすぴーあい）
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(Clock eXtension Peripheral Interface) CAN(Controller Area Network)よりも低コストだがLIN(Local Interconnect Network)では実現できなかった応答性に優れた車載ネットワーク規格。日本発の通信プロトコルとして国際標準規格になった。応答性が求められるHMI(Human Machine Interface)領域で適用されることを想定している。HMI領域で増え続ける1対1で接続された機器間のワイヤーハーネスの削減、多重化を目的に、日本自動車技術会(略称:自技会、呼称:じぎかい)が策定した。JASO D015とSAE J3076で規格化された後、2020年にISO 20794として国際標準規格になった。 サイドミラーやドアロックなどのボディ制御は、ローコストのLINが多く採用されてきたが、LINはシングルマスタ方式のため、応答性に課題があった(たとえば人がミラーを操作するときは人に合った応答性がないとストレスになる)。CXPIはマスタノードがバスへクロックを提供して、システム内のクロックを同期する。CXPIは「CANとLINのいいとこどり」といわれる。 最大通信速度は20kbps(LINと同じ)だが、実際は9600bps程度で使用されることも多い。低速のためラインアイ社のようなプロトコルアナライザ(オンラインモニタ)で測定ができる。CANやLINの適用が難しかった部位をCXPIで多重化できれば、機器間を1対1でつないでいたワイヤーハーネスが減って、車両の軽量化につながる。
- CC-Link（しーしーりんく）
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(Control & Communication Link) 1996年に三菱電機が開発したフィールドバスの規格。国産初のオープンな産業用ネットワーク。PLCなどの制御機器と指示計のような入出力機器(IOモジュール)をシリアル通信でつなぎ、制御と情報を同時に扱う高速フィールドネットワーク。FA(工場の自動化)分野のPLC(シーケンサ)で国内トップシェアの同社が、自社製品の拡販を第一目的につくった通信規格と思われるが、三菱電機以外のメーカにも広がり、センサ、サーボドライブ、ロボットなど幅広い機器に採用された。産業用イーサネットのCC-Link IEなど、規格は発展を続けて、日本だけでなくアジアを中心に世界中で使われるようになった。CC-Linkの通信速度は最大10Mbps、最長1200m(伝送速度156kbps時)の長距離伝送が可能。 2000年に技術仕様が一般公開され、普及団体のCC-Link協会(CLPA:CC-Link Partner Association)が設立。以降、マルチベンダ化(他社製品の接続)が進み、FA分野で世界標準として普及した。 2000年代には機器接続を効率化する「CC-Link LT」や、安全性に特化した「CC-Link Safety」が開発された。2008年には第2世代の「CC-Link IE(Industrial Ethernet)」(1Gbpsのイーサネットベースの規格)が発表される。2018年、TSN(Time-Sensitive Networking)技術を世界に先駆けて採用した(※)、第3世代の「CC-Link IE TSN」を発表。リアルタイム性を維持したまま情報系との混在が可能になり、スマート工場(IIoT)に対応した。 (※) TSNはブリッジ(スイッチングハブ)接続でリアルタイム通信を行う技術規格の総称。EtherCATも2017年という早い時期にTSNプロファイルを確立している(TechEyesOnlineの【展示会レポート】IIFES 2024が詳しい)。
- CC-Link協会（しーしーりんくきょうかい）
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(CLPA:CC-Link Partner Association) 日本発の産業用オープンネットワーク CC-Linkの技術開発や普及を推進する国際団体。2000年11月に設立され、世界4000社以上の会員企業がいて、FA (工場の自動化)とITの融合をテーマに、機器メーカやユーザのFA構築の手助けをしている。CC-Link IE TSNなどの次世代高速通信規格に対応した機器の普及も支援している。 CC-LinkはPLCでトップシェアの三菱電機が1996年に開発したフィールドバス。シーケンサとFA機器をつなぐ国産のオープンネットワーク。主な規格(技術仕様)にはCC-Link、CC-Link IE、CC-Link IE TSN、CC-Link Safetyなどがある。CLPAはこれらの規格の管理・運営だけでなくコンフォーマンステスト(対応製品が相互につながることの試験と認定)やプロモーション(世界中の展示会やセミナに参加し、事例紹介や広報)をしている。東京ビッグサイトで開催されるオートメーションと計測の展示会、IIFES (旧システムコントロールフェア、計測展)には毎年、出展している。 IIFES 2025(11月)
- CDMA（しーでぃーえむえー）
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(Code Division Multiple Access) 日本語では「符号分割多元接続」だが、CDMAという表記や表現の方が良く使われる。携帯電話などの無線通信に使われる方式の一つ。無線通信の変調方式がアナログからデジタルに移行する時期(1990年代)に登場した。NTTが2001年に商用開始した3G(第3世代通信)サービス(デジタル無線方式)の名称はW-CDMA(Wideband CDMA)という。
- CEATEC（しーてっく）
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Combined Exhibition of Advanced TEChnologiesの略記。毎年10月に幕張メッセで開催されるIT技術とエレクトロニクスの国際展示会。アジア最大級の規模といわれている。主催団体は情報通信ネットワーク産業協会（CIAJ）、電子情報技術産業協会（JEITA）、コンピュータソフトウェア協会（CSAJ）。 1958年に始まり、1964年～2000年はエレクトロニクスショー（略称：エレショー）といい、家電や情報機器、携帯電話など、時代を代表するエレクトロニクス機器の展示会だった。高度成長時代を代表するハイテク機器としての電子計測器も多く出展された（多くの計測器メーカが出品した）。1962年から東京国際見本市会場 （いわゆる晴海の展示会場）で開催される最も大きな展示会だった。1997年から会場は東京ビッグサイトになり、現在は幕張メッセになっている（2022年現在）。2000年にCEATEC JAPANと改称し、2019年からCEATECになった。 2000年代は日本の情報家電・通信機器メーカがデジタルカメラ、DVD、大型TV、携帯電話などを競って商品化した時代である。CEATECでは煌びやかな製品をPRする大手電機メーカやキャリア（通信事業者）が、大きなブースに派手な照明とコンパニオンで、大音量と映像で、ショーを展開した。昔からのエレクトロニクスショーを知っている計測関係者は「エレショーは変わった。もう（我々のような地味な）計測器屋が見学する展示会ではなくなった」と思った。2010年代になると家電や携帯電話は海外製品が主流になり、日本メーカは少なくなり、電気計測器の出展も減っていった。 当サイトの展示会レポートは2018年と2019年に取材をしている。現在のCEATECには計測器メーカはほとんど出展していない。計測器メーカはより効果を見込める他の展示会に出展している（CEATEC来場者は計測器メーカのターゲットではなくなった）。ただし。ベンチャー企業などが新しい検査・計測装置を出品していて、最先端の電子機器に触れる場である。
- CISPR（しすぷる）
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フランス語のComite international Special des Perturbations Radioelectriquesの略記。英語ではInternational Special Committee on Radio Interference。日本語では「国際無線障害特別委員会」。EMI(エミッション)の分野でCISPR規格があり、それに準拠した計測器がノイズ研究所などにある。総務省・電波利用ホームページでは次のように説明されている。「CISPR:無線障害の原因となる各種機器からの不要電波(妨害波)に関し、その許容値と測定法を国際的に合意することによって国際貿易を促進することを目的として1934年に設立されたIEC(国際電気標準会議)の特別委員会。ITU-R(国際電気通信連合無線通信部門)やICAO(国際民間航空機関)の要請に応じて無線妨害に関する特別研究を引き受けるなど、他の国際機関との密接な協力体制がとられている。」
- CES（せす）
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(Consumer Electronics Show) 毎年1月に米国で開催される、世界最大のデジタル関連の展示会。CES2023は米国ネバダ州ラスベガス市で1月5日～8日(現地時間)に開催されている。読み方は「シーイーエス」もある。日本の展示会に同じものはないが、あえていうとCEATEC(シーテック、旧エレクトロニクスショー)であろうか。日本のメデイア、日刊工業新聞などが両者を比べて論評している。 日本はエレクトロニクスショー(電気展)から電気をやめてCEATECになったが、米国はいまだにエレクトロニクス(電気)が最先端なことが展示会の名称に表れていると筆者は思う。Consumer Electronics Showを翻訳すると「家電ショー/家電展」、(企業ではなく消費者個人向けの電気機器、のショー)である。日本で「家電」というと最先端なイメージはない。スマホなど最先端な電子機器(情報家電)は欧米が世界を牽引しているといえる。 CES2025は2025年1月7日(日本時間8日未明)に米国 ラスベガスで開幕。会場はラスベガス・コンベンションセンター(LVCC)、ベネチアンエキスポなど複数。約4500社以上が出展。エヌビディアなどの半導体デバイス、トヨタ自動車などのOEM、ソニーなどのエレクトロニクスメーカが参加。半導体から、自動車、電気まで、まさに時代の最先端の技術の見本市といえる。日刊工業新聞や日本経済新聞などは視察ツアーを企画し、現地からのレポートを公開している。
- ChaoJi（ちゃおじ）
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中国の規格であるGB/Tと日本発の規格CHAdeMOの統一化が2018年8月に合意されて、ChaoJiと命名された。規格はそれを評価する計測器におおいに関係する。
- CHAdeMO（ちゃでも）
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2010年に設立されたCHAdeMO協議会、または充電規格の名称。協議会は日本でEVを充電するための規格の策定や普及を行っている。CHAdeMOは商標名。規格はそれを評価する計測器におおいに関係する。CHAdeMO規格は世界で最も普及している(CHAdeMO協議会の情報によると69か国、18,000基)。中国のGB/T規格と合意したChaoJi規格もある。参考記事:技術情報・レポート/市場動向レポート/「電動化の進展～カーボンニュートラルに向けた動向」(2021/9/27公開)https://www.techeyesonline.com/tech-eyes/detail/TechnologyTrends-2109/
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