計測関連用語集

TechEyesOnlineの用語集です。
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TSMC(てぃーえすえむしー)

Taiwan Semiconductor Manufacturing Company, Ltd.の略称。世界最大の半導体受託製造企業(ファウンドリ)。1987年に設立された世界初の半導体専業ファウンドリ。単なる半導体メーカの下請けではなく、最先端の製造技術を持ち、半導体メーカが設計した最先端のデバイスを製造できる世界No.1企業。インテルなどの世界の名だたるデバイスメーカが製造を委託している。アメリカのバイデン政権は半導体サプライチェーン構築のため、米国アリゾナ州フェニックスにTSMCの工場(12インチウェーハ)を建設することを2020年に発表した。日本でも九州(熊本県)への誘致に成功し、2024年には工場が稼働予定。

DMA(でぃーえむえー)

(Direct Memory Access)CPUの周辺デバイス間でデータを転送する際、CPUを介さずに、周辺デバイス間で直接アクセスするやり方のこと。「ダイレクトメモリアクセス」と呼ばれたり、DMAと表記される。キャッシュメモリやパイプライン処理と同じく、CPUの動作を高速化させる手法の1つ。参考記事:「車載マイクロコンピュータの基礎~車載システムを支える頭脳」マイクロコンピュータの高速化技術の章に、DMAの図解がある。

DDR(でぃーでぃーあーる)

(Double Data Rate) 半導体メモリの代表であるDRAM(Dynamic Random Access Memory)の規格。PCに使われるSDRAM(Synchronous DRAM)にはDDR3やDDR4などの規格があり、両者に互換性は無い(DDR3は240ピン、DDR4は288ピン)。半導体やバス通信の規格試験ができるGHz(ギガヘルツ)帯の広帯域オシロスコープ(高速オシロと呼称)には、DDR評価用のソフトウェアオプションがある。

DRAM(でぃーらむ)

(Dynamic Random Access Memory) 半導体メモリの代表的な1つ。比較されるもう1つの代表が「NAND型フラッシュメモリ」。DRAMのメーカは世界に数社しかなく、特に次の3社で寡占状態と言われる。韓国のSamsung(サムスン)とSK Hynix(ハイニックス)、米国のMicron(マイクロン)。 半導体メモリには「揮発性」と「不揮発性」の2種類がありる。揮発性とは電気が通っている(PCで電源をONにしているとき)だけ、データを記録できる。不揮発性とは電気が通っていないときでも(電源をOFFにしても)データを保管している。前者の代表がRAM(ラム)で、後者はROM(Read Only Memory、ロム)やフラッシュメモリ。RAMはPC内でOSが作業をするワークスペースや、データの一時保存に使われる。ROMはRAMのように書いたり読んだりできず、一度記録したデータを読むだけで、フラッシュメモリは記憶装置(ストレージ)に使われる。DRAMは通電中でも定期的にデータの書き直し(リフレッシュ)が必要だが、トランジスタとコンデンサ1組で1ビットを記憶するというシンプルな構造のため、コンピュータの主記憶装置に採用されている。リフレッシュの不要なSRAM(Static RAM)もある。 DRAMの規格はDDR(Double Data Rate)と呼ばれ、読み書きの速度などが規定されている。最新規格は第4世代のDDR4で、最速のDDR規格として2014年頃から使われている(2026年時点の最新規格はDDR5 SDRAM)。通信規格などのコンプライアンス試験ができるアナライザであるGHz帯域の広帯域オシロスコープ(高速オシロ)には、DDR評価用のソフトウェアオプションがテクトロニクスやキーサイト・テクノロジーなど各社から販売されている。 半導体メモリは半導体デバイスの代表で、その売上規模は市況を左右している。世界的な半導体テスタメーカであるアドバンテストは1970年代にメモリテスタやLSIテスタを開発し、1980年代、1990年代の半導体の進歩(大容量、高速化)に伴い、半導体テスタも追従して高速化させた。メモリテスタが優れていた同社は、半導体メモリの規模拡大(普及)と共に世界No.1の半導体テスタメーカになった。 半導体は需要と供給の関係から数年おきに売上額が大きく変動してきた(シリコンサイクル)。半導体メモリも2008年から2009年のリーマンショック時期に売上が激減(前年比約40%減)し、2022年からは5回目の波の底にある。DRAMの3メーカは寡占によって波の底を乗り越えてきたが、エルピーダメモリ(※)が経営破綻したように、赤字から会社消滅になることもある。半導体メモリは脚光を浴びてはいるが決して安定した事業ではない。 (※)エルピーダメモリ(Elpida Memory,Inc.)は1999年に日立製作所と日本電気のDRAM事業を統合して設立。2000年にElpis(ギリシャ語で希望)から「エルピーダ」に社名変更。当時は国産で唯一のDRAM専業として、世界シェアは韓国のサムスン電子、ハイニックスに次ぐ3位だった。2003年には三菱電機のDRAM事業を吸収するなど注目されたが、設備投資が負担となり上位2社に追いつけず2012年に経営破綻した。4位のMicron Technology(マイクロン・テクノロジー)に売却され、マイクロンは世界3位となった。 半導体の歴史を書いた「CHIP WAR(チップ・ウォー)」が2022年秋に米国で出版された(著者は1987年米国生まれの経済史家)。半導体は戦略物資として国家間で攻防が繰り広げられた様が描かれている。2023年春には翻訳されて「半導体戦争」が出版され、日本のデバイスメーカが世界市場から転落した顛末が(米国視点ではあるが)よくわかる。1980年代、日本の半導体デバイスは世界を席巻していた。DRAMで世界No.1だった米国メーカは1986年には日立、東芝、日本電気などに追い抜かれ、日本メーカがDRAM市場を独占した。日米半導体摩擦が起き、米国は韓国のサムスン電子を支援して育成し、日本企業の独占を阻止した。それ以降も同様に、オランダのASMLを支援して露光装置に強い日本企業を排除している(EUV)。 ただし、2010年代後半頃から米国は中国を排除する方向に方針転換した。米国の構築する半導体サプライチェーンでは、日本も重要な位置づけになったことが、2022年のRapidus(ラピダス)設立につながっている。Rapidusは国産半導体デバイスの復権をかけて、2027年に2nm半導体の量産開始を目指すが、前途は容易ではない。

ディスアグリゲーテッドコンピューティング(でぃすあぐりげーてっどこんぴゅーてぃんぐ)

(disaggregated computing) コンピュータはCPU やGPU などのマイクロプロセッサ、ストレージやDRAM などのメモリなどで構成されている。複数のコンピュータ内のこれらの部位(CPUやメモリ)を機能単位に分解し、その機能ごとに一か所に集約して配置し、高速ネットワークで接続して柔軟に再構成・共用するアーキテクチャ。従来のサーバ単位の増設から部品単位の動的なリソース割り当てによって、高効率化と省電力化を実現する、次世代のコンピュータの形。 現在は1台のコンピュータにCPUやメモリがあるが、ディスアグリゲーテッドコンピューティングではそのようなコンピュータは存在せず、CPU装置やメモリ装置などが高速の光通信(光ファイバ)でつながる。負荷によって最適なリソースが使われるので、従来のコンピュータよりも無駄を省いた効率化ができるといわれている。たとえば各コンピュータ内のメモリの使用状況は様々で、1台のコンピュータ内では最適化されているが、複数台数全体では使われていないメモリが存在している。膨大なデータを扱うAIデータセンタでは、メモリの壁(GPUに対するメモリ不足)を解決する有効な手段と考えられている。 NTT技術ジャーナル(2021年5月号)には「IOWN を支えるディスアグリゲーテッドコンピューティング」なる記事がある。光電融合の技術によって部品間を光で直接つなぎ、超高速・低遅延の通信を行い、IOWNを実現する構想である。コンピュータ内部のCPUやメモリだけでなくマザーボードと周辺機器を接続するための高速な拡張バス規格として2002年にPCI Express (PCIe)が規格化され(Ver1.0)、現在はVer.7まで進んでいる(2026年3月現在)。ディスアグリゲーテッドコンピューティングの光通信は光PCIeが有力視されている。PCIe 7.0のリリースと同時にPCIeを光化する仕様OARECN(※)が発表され、この仕様はPCIe 6.4から適用される。 SSD を主力製品とするデバイスメーカのキオクシア(株)はSSDの光化を進めている。PCIe5.0対応の光SSD試作品を2025年の大阪万博やCEATEC に出品している。PCIe6.0で使用するSSD内部のO/E変換モジュールのアイパターンが良好である旨が報告されている(2026年2月4日、「PCI Express 6.0 / CXL3.0 最新規格動向」 テレダイン・レクロイ & アンリツ主催)。 disaggregatedは「aggregate(集計)されない」→「細分化した」、「分散の」。disaggregated computingを和訳すると「分散コンピューティング」である。 (※) (Optical Aware Retimer Engineering Change Notice) 直訳は「光認識リタイマのエンジニアリング変更通知」。Retimer(リタイマ)は「信号再生成チップ」と呼ばれるが、電気信号を光信号に変換するE/O変換器で、その仕様を策定することで、既存の設計を変更することなく光接続できるようにした。

ディスクリート(でぃすくりーと)

(discrete) 電子回路の用語としては、単体の電子部品で回路を組み上げること。discreteは「個別」、「個々の」という意味。たとえばプリント基板などに、多機能デバイス(カスタムICやPLDなど)を使わないで、単機能の電子部品(抵抗、コンデンサ、トランジスタ など)を実装して回路をつくることをディスクリートと呼ぶ。「単一目的のために使用される単一機能」の半導体を「ディスクリート半導体」と呼んでいる(電流を一方向に流す「ダイオード」や、電流をコントロールする「トランジスタ」など)。 複数の部品によって1つの機能の回路をつくるのがディスクリートだが、トランジスタなどの半導体が誕生した黎明期(1960年頃)に、1つの半導体チップ上でディスクリートを行えば部品点数を減らして製造コストを削減できるとして、IC(Integrated Circuit、集積回路)が生まれた。トランジスタなどの単一機能の半導体を複数組み合わせて1つのパッケージにする(集積する、Integrate)アイデアでICが生まれ、(1960年代以降)現在の半導体の多くがICになっている。 半導体デバイスメーカは「ディスクリート半導体デバイス使用時の熱設計について」というようなタイトルの技術資料を公開している。このように電子部品や半導体では「ディスクリート」という用語が普通に使われている。 パワー半導体の動的試験をするダブルパルステスタについて、Keysight World 2024では「PD1500Aはディスクリート用の小型の装置で2千万~3千万円位、パワーモジュールまで測定できるPD1550Aはもっと高額になる」と説明している。またもう1社のだダブルパルステスタメーカのPE-Systemsは「1台のテスタでディスクリートからモジュールまで測定できる」とPRしている。ここでいうディスクリートは、多機能デバイスではなく単体の電子部品の意味。PE-Systemsは、単体のデバイスから多機能モジュールまで広く測定できることPRしている。

DIP(でぃっぷ)

(Dual In-line Package) 多ピンの半導体 の形状の1つ。平たい長方形の両長辺に外部入出力用のピンを下向きに並べた形状をしている。現在もっとも普及している半導体パッケージの形状。 この形(外観)を真似た電子部品の「DIP(ディップ)スイッチ」は多チャンネルの小型スイッチとして、電子機器に良く使われている。電子部品を使う回路設計の技術者の間では違和感なく「DIPスイッチ」は受け入れられているので、DIPという表現は半導体専門の用語ではなく幅広いといえる。計測器の背面にあるDIPスイッチは、通信を行う際の計測器のアドレスなど各種の設定に使われている。設計技術者にとっては小型の多チャンネルのスイッチ(電子部品)として重宝されている。 別の側面から述べると、「現在の電気・機械などの技術者にとって半導体の知識は基礎的な素養である」ことを示す好例がDIPスイッチである。計測器も電子機器の代表なので、DIPやDIPスイッチを知らないと、その設計はできない。DIPスイッチを使った計測器の説明書では、使われているDIPスイッチを、何の注釈もなく「DIPスイッチ」と表現している。これは、計測器のユーザ(使用者)も同じ技術者で、半導体の基礎知識があることが、暗黙の了解になっているからである。 半導体パッケージでピンが1列のものをSIP(Single In-line Package、読み方:シップ)と呼称し、ピン数が少ない電子部品に使われる。CPUなどのピン数が多い物を除くと、DIPやSIPは多くの電子部品に使われている。 半導体パッケージのDIPは英単語の頭の文字を取った略語で「ディップ」と発音しているが、英語のdip(ディップ)は「下がる」、「探る」の意味がある(本稿のDIPとはまったく無関係)。

ディレーティングカーブ(でぃれーてぃんぐかーぶ)

(derating curve) ディレーティング(derating)は、電子部品を最大定格以下で使用して、デバイスの信頼性を向上させる(故障率を低くする)こと。絶対最大定格を超えなければ良いという設計ではなく、ある程度の余裕(マージン)がある設計を行い、部品の定格値以下で動作させること。deは「下げる」、ratingは「定格」。 たとえば、オシロスコープのプローブの最大許容電圧の仕様に「周波数ディレーティング」がある。縦軸が最大許容電圧の周波数特性を示したグラフで、これをディレーティングカーブ(ディレーティング曲線)と呼ぶ。 仕様の表記では「300Vpeak(100kHzまで)」や、「ピーク50V(20dB/decade)」のようになる。 特に高電圧プローブのディレーティングカーブは、プローブを安全に使用できる周波数と電圧の範囲を示しているので重要である。一般的にプローブの入力インピーダンスは高周波になるほど低下するので、それに伴い耐電圧も低くなり、高周波の信号ほど測定可能な電圧は低くなる。 計測用電源で周波数ディレーティングというと、出力周波数が高くなると出力容量が制限されることを指す。ディレーティングカーブは電源の容量や使用条件などで変化する。 電子部品では、電流の温度特性のことをディレーティングといっていることが多い。上限温度以下の様々な周囲温度にさらされたときに、連続的に流れる電流の値を意味する。電子部品の上限温度は使用する材質によって仕様が規定されている。抵抗器は電流によって自己発熱する負荷なので、温度が高くなると性能や寿命に悪影響があるため、余裕を持った使用が望ましい。このような考え方全般をデバイス業界ではディレーティングといっている。「プリント基板設計での電圧ディレーティング」と題して、「実際に使用する電圧、電流、温度などの値を、半導体デバイスの定格値に対して軽減して使用することを推奨する。定格値からどれくらい軽減するかは使用条件、環境、設計寿命により異なるので一概にはいえない。」と明記している電子部品メーカもある。 電子部品の定格に対して、実際に使用する(動作させる)値を低減する率をディレーティング率と呼ぶ。電圧や電流は80%、熱損失は50%などが一般的に推奨されている。 ディレーティングは、計測器ではオシロスコープのプローブや、安定化電源などに出てくるが、電子部品でも使われる用語である。

データバス(でーたばす)

(data bus)CPUが命令語をフェッチする際や、データをアクセスする際に使う一塊の信号線を示す。データバスのビット数は、一度に転送できるデータの量を表すものである。CPUのデータバスのビット数が多いほど性能が高いCPUだと言える。近年、マルチメディア系のデータ処理用CPUは128ビットか、それ以上のデータバス幅を持ち、高性能化を図っている。(株式会社Sohwa&Sophia Technologiesの用語集より)参考用語:バス

テキサス・インスツルメンツ(てきさすいんすつるめんつ)

(Texas Instruments Inc.) [半導体デバイスメーカ] 1950年に世界初のシリコン型トランジスタを製品化した老舗半導体デバイスメーカ。インテル、フェアチャイルドなどと半導体黎明期に名を馳せた。本社は米国 テキサス州ダラス。業界ではTIの略称で呼ばれる。1958年にTIの研究者ジャック・キルビーが発明したICは基本特許になっている。1980年代に日本の半導体デバイスメーカはキルビー特許で訴訟になった(日米半導体摩擦の時代の話)。 同社ホームページには「TIの事業:アナログチップと組込みプロセッシングチップの設計、製造、テスト、販売」とある。つまり、いまは創業時のような業態ではない。アナログ半導体ではアナログ・デバイセズが競合で、DSPもラインアップしている。組込みマイコンの関連製品としてICEもラインアップしているが、現在はエミュレータ(デバッグ・プローブ )よりも回路設計ツールに軸足があるように思える。2000年代の日本テキサス・インスツルメンツ株式会社ではASP事業部がICEなどの開発ツールを担当していた。フルICEが活況だった1990年代にはマイクロプロセッサ(MPU)を手掛ける半導体デバイスメーカ(インテルやモトローラ、日立製作所、NECなど)はチップを販売するための必須の機器としてICE(デバッガ)をラインアップしていた(「メーカ純正ICE」と呼ばれた)。 TSMCの創設者、モリス・チャン(Morris Chang、張忠謀)は1960年頃に当時急成長していたTIに就職し、エンジニアリング部門のマネージャをしている。2023年に米国で発行され話題となり、日本でも翻訳されたChip War(半導体戦争)にはTIの元会長パトリック・ハガティや、露光の工程を開発したTIの技術者ジェイ・ラスロップなどが登場する。 TIは2000年9月にバーブラウン社(米国)を買収、2011年9月にナショナル セミコンダクター社(米国、略称:ナショセミ)を合併(※)。両社ともにアナログ半導体メーカで、アナログ・デバイセズ同様にTIもM&Aでこの分野を強化した。現在のアナログ半導体は、アナログ・デバイセズとTIが大手2社である。 米国の市場調査会社Gartnerは2024年1月に「2023年の世界半導体メーカ別売上ランキング」を発表した。TIは10位で、トップ10に入るデバイスメーカである(アナログ・デバイセズはトップ10外)。 (※)技術者のRobert Page Burr(ロバート・ページ・バー)とThomas R. Brown Jr.(トーマス・R・ブラウンJr.)は1956年にBurr-Brown社を設立。オーディオがアナログからデジタルになると性能の良いADコンバータを開発し、デジタルオーディオの先駆者といわれる。National Semiconductor社も技術者(8人)が1959年に創業。両社ともにアナログ半導体をラインアップし、1980~1990年代には、産業機器の電子回路設計者は2社の半導体データブックを見て電子部品を選んでいた。余談だが、筆者の友人(電気工学専攻)はNational Semiconductorを「松下電器の半導体」と思っていた。確かに、「ナショナル半導体」は「松下電器の半導体」と思う日本人がいても、おかしくはない。nationalは「国家の」、「国民の」という意味である。

Teradyne(てらだいん)

Teradyne,Inc.は1960年に米国、ボストンで設立した半導体テスタやインサーキットテスタのメーカ。それまで手作業だった電子部品の検査を自動化した。1966年にコンピュータを搭載した自動検査装置(ATE)を世界初で製品化した、半導体テスタの草分け。半導体テスタは当時の最先端の電気計測器(試験装置)で、1980年代には国産の計測器メーカ(ミナトエレクトロニクス、タケダ理研工業、安藤電気など)もラインアップした(1990年代には日立電子や横河電機も参入している)。日本の電気計測器メーカは1970年代にテラダインの半導体テスタを研究(模倣)して、自社の半導体テスタ製品をつくったといわれるほどである。社名の由来は、大変大きな力を意味する、テラ(10の12乗)ダイン(=10メガニュートン)といわれる。 日本にはテラダイン株式会社・熊本事業所があり、イメージセンサやマイコン用ATEの開発から販売までを行っている。熊本県は日本のシリコンバレーといわれるくらい半導体の工場が多い(ソニーセミコン、TSMCなど)。 Teledyne Technologies(テレダイン・テクノロジーズ)は、ミドルクラスからハイエンドまで豊富なオシロスコープのラインアップで世界3位のオシロメーカといわれるレクロイ(現Teledyne Lecroy、テレダイン・レクロイ)を傘下にもつ、米国のコングロマリットである。テラダイン(teradyne)は半導体テスタ、テレダイン(teledyne)はオシロスコープ。1字違いで良く似た会社名である。

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