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- Tx（てぃーえっくす）
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通信の用語で「送信データ、送信結果」(Transmission data)や「送信機、トランスミッタ」(transmitter)を示す略記。有線・無線通信で送信データのこと(小文字のxはデータの意味)だが、送信機自体をTxと表記していることも多い。データ通信や無線機器で「データを送る機能(送信機)や結果(送信データ)」のこと。Txと対になる受信データはRx(Received dataの略記)と記述される。Tx同様に受信機(レシーバ)をRxと表記することもある。 transmitterは日本語では「送信機」や「発信器」を意味する。送信機をトランスミッタと表現することが多く、トランスミッタはすでに日本語になっている。同様にレシーバもほぼ日本語である。trans-は技術用語に多く、トランス○○という日本語になっている。 TはTransmitterの頭文字。xは省略を示す文字でTransmit eXchangeの eXchangeの略という説もある。この略が正しいかは不確かだが、xが略記を示すことはよくある。 TxやTXのその他の例。 鉄道の路線、「つくばエクスプレス」(TSUKUBA EXPRESS)。ビジネス用語のTotal Experience(顧客や従業員の体験・経験の向上)。ネットの世界(チャットやSNS)で感謝を示す略記に、Thanks → thx、Thank you → tyが使われているらしい(筆者の専門外なので本用語集では、あくまで参考解説)。Tx(TX)は通信以外ではビジネス戦略や固有名詞などを意味する。計測用語でなければ、一般には後の方がメジャーであろう。 計測器情報:キーサイト・テクノロジーで名称にTxがある製品例
- D-PHY（でぃーふぁい）
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携帯・モバイル 機器の内部で、カメラやディスプレイの映像信号の転送インタフェース規格としてMIPI PHY(ミピー ファイ)シリーズがある(標準化団体のMIPI Allianceが策定)。MIPI D-PHYを略してD-PHYと呼称している。 MIPI D-PHY(Ver.2)は1レーンあたり最大約4.5Gbpsの通信速度を実現した、スマートフォンなどの高解像度化による映像データの増加に対応したインタフェース。1レーンあたり2ピンで構成される一般的な差動方式。似た規格にC-PHY(シーファイ)があり、1レーンあたり最大約6Gbpsと、D-PHYより高速。C-PHYは1レーンあたり3ピンで構成される複雑な差動伝送だが、クロックラインが存在しないため省スペース、という利点がある。MIPIの代表的な規格として「MIPI C-PHY / D-PHY」のような表記や説明がされている。 モバイル機器の進歩でD-PHYの仕様が劣るようになり、より高性能なC-PHYが後から誕生したが、D-PHYもアップグレードして(Ver.2、Ver.3)、C-PHYと遜色がない仕様になった。イメージセンサの世界トップベンダ、ソニーがC-PHYとD-PHYの両方を採用しているので両方の規格が両立している。今後の展望はソニー次第といえる(2024年8月現在)。
- データレコーダ（でーたれこーだ）
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(data recorder) 従来の定義は「テープなどの大容量・長時間記録ができるメディアにデータを記録するタイプのレコーダ」だが、現在ではその定義に収まらないモデルが多く発売されている。 機器としてのテープレコーダ(オーディオ機器やコンピュータなどの記憶媒体としての情報機器)をつくっていたSONY(ソニー)とTEAC(テイアック)は、その技術を使い、テープに記録し、再生もできる計測器としてのレコーダをつくった。これを「データレコーダ」という。SONYはテープもつくっていたが、その生産終了によって、計測器を担当していたソニーグローバルマニュファクチャリング&オペレーションズはデータレコーダの生産を終了した。TEACはテープでなくデジタルメモリ(SDカードなど)を使ったデータレコーダを1モデル続けたが、従来の(テープの)データレコーダほど顧客のニーズには合致せず、ほとんどデータレコーダから撤退状態になった。 記録計(レコーダ)の主流はアナログからデジタルに変わり、デジタルオシロスコープ同様、サンプリングしたデジタルデータで記録される。ただし、従来の測定データ(バックエンド)は長らくアナログデータとして保存・保管されてきた。何か不具合や問題が発生すると、保存してあるアナログデータをデータレコーダに入力し再生させる(データレコーダと普通のレコーダの違いは再生機能の有無)。あたかも今、その現象(振動や騒音やひずみ)が発生している状態を再現し、問題解析や分析を行う。保険の意味も含めて、既存メディアで保管されているアナログデータを再生できる測定器としてデータレコーダは需要を保ってきたが、メディアとしてのテープが生産中止になるとほとんどのデータレコーダは生産終了した。 近年SSDなど(HDDより信頼性が高い大容量記録媒体)の安価な普及に伴い、廃止から10年近いブランクをおいて国内計測器メーカ1社が新製品で再参入した(TEACは2012年に新製品のワイドバンドデータレコーダーWX-7000シリーズを発売)。輸送機器などの評価に多チャンネルのひずみ・振動測定用として使われているが、多チャンネルのひずみデータロガー(ひずみ測定に特化したロガー)もこの分野には普及している。昔からの再生機能があるデータレコーダは鉄道、飛行機などの運輸や、宇宙・防衛の市場でまだ使われている。ひずみデータロガーに置き換えたユーザも多いが、前述の1社が再参入したように、データレコーダはまだ根強い人気(需要)があると推定される。 リオンは環境計測の会社で、騒音・振動の計測器の国内トップベンダーである。屋外で騒音や振動を計測する際、各種のセンサからの信号を受けて増幅し、デジタルデータにして記録したり、PCに送るための騒音・振動用のフロントエンドは、データロガー(やチャージアンプ、またはアンプを内蔵したデータロガー)が担う。リオンには4chの(屋外で使うことを想定した小型のハンドヘルド)のデータロガーDA-21があるが、なんとこの製品は集録データを再生できるデータレコーダである(品名も「データレコーダ」)。操作部にはREC(記録)とPLAY(再生)のボタンがある。メモリは最大32GBのSDカードに対応している。SONYの関連会社やTEACなどのデータレコーダメーカがデータレコーダをほとんどつくらなくなったので、振動・騒音という自社製品群のためのフロントエンドである(振動・騒音用途の)データレコーダを自社開発したと推測される。環境測定の顧客ニーズに応えたモデルといえる。 無線計測器の雄、ローデ・シュワルツには、「I/Q データレコーダー」なる品名のモデルがある。製品説明には「デジタルI/Q データストリームを記録・再生できるレコーダ。 デジタルI/Q インタフェースを備えた複数のR&S製品と組み合わせて使用すると、データをリアルタイムで保存または再生できる」とある。この製品はデジタル方式の移動体通信などで使う高周波(RF)の信号発生器であるI/Qジェネレータなどと併用されると思われる。「記録と再生ができる」という機能はまさに「データレコーダ」であるが、低周波の基本測定器であるレコーダの1機種群がデータレコーダだと思ったら大間違いで、無線通信の分野の専用測定機と併用するデータレコーダなのである。 「データレコーダ」という単語は大変に平明なことばだが、計測器でその意味するところは奥深い。今後も新しいデータレコーダ製品が出現するかもしれない(従来からの「テープに記録して、再生できる」データレコーダではなく)。 計測器のデータレコーダは英語でdata recorder だが、 data logger やrecording instrument と表現される場合もある。日本語ではデータレコーダとデータロガーは全く別の意味だが、英語のdata recorderとdata logerは日本語とは違う意味で使われている。データレコーダは広範な意味のある用語といえる。 計測器情報: データレコーダの製品例(テープに記録する従来からのモデル) TEACのWX-7000シリーズ リオンのデータレコーダDA-20/21/40 ローデ・シュワルツのI/Qデータレコーダ―
- デジタル信号発生器（でじたるしんごうはっせいき）
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デジタル変調した信号を発生できる信号発生器。携帯電話の通信方式がアナログからデジタル化された1980年代に、機種が増え、RF測定器のメーカから多くのモデルが発売された。通信で使われる変調方式の進化とともに、その需要に対応するモデルが発売されている。メーカとしては世界的にも、キーサイト・テクノロジー、ローデ・シュワルツ、アンリツが3大RF計測器メーカといえる。携帯電話に3Gが導入された当時に通信測定器に参入したアドバンテストや横河電機も、限られた機種群をラインアップしていたが現在はすべて生産終了(撤退)している。AWGなどの信号発生器のラインアップがあるテクトロニクス社の技術資料には「デジタル波形ジェネレータ:デジタル・パターンを出力する信号発生器の一種で、ロジック信号発生器とも呼ばれる」という用語解説がある。「デジタル波形ジェネレータ」という表現は他社ではほとんど見られない。また「ロジック信号発生器」というと、本稿で説明しているデジタル変調信号を出力できるモデルではない。であるから、テクトロニクス社の「デジタル波形ジェネレータ」は「デジタル信号発生器」とよく似た単語だが、別の用語である。
- テラヘルツ波（てらへるつは）
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100GHz～1THz(テラヘルツ)の周波数帯域を指している。2020年に日本で商用開始した5Gで使われるミリ波(～40GHz)よりも高い周波数。Beyond 5G(いわゆる6G)ではまずマイクロ波(100GHz～300GHz)の利用が検討されているが、その上の帯域のテラヘルツ波も視野に入っている。
- TELEC（てれっく）
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一般財団法人テレコムエンジニアリングセンターの略称。一般には「テレック」と呼ばれている。日本を代表する無線設備の認証・試験機関。1978年に無線設備検査検定協会(MKK) が創設され、1998年にTELECに名称変更した。日本では無線局を開設するなど、無線を運用するには認可や、技術基準適合証明(技適)の取得が必要になる(電波法で規定されている)。TELECは日本の電波法に基づき、無線設備の技術基準適合証明などを業務にしている。
- 電電ファミリー（でんでんふぁみりー）
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NTTの前身である日本電信電話公社(電電公社)の研究開発を製品化する下請け企業(出入りメーカ、お抱え企業)を「電電公社のファミリー企業」という意味でこう呼んだ。電電公社がNTTになっても、同社には商品の製造部門がほぼない(ファブレス)ことは同じで、NTT製品を長らく製造している企業群は、いまでも「電電ファミリー」と呼ばれる。1980年代までは国内の基幹通信は公衆電話回線(いわゆる黒電話や公衆電話などの固定電話網)で、NTT 1社の独占事業だった。電話機や交換機、通信装置などが電電ファミリーに発注された。重要インフラである通信網(通信ネットワーク)を維持するために、国産の通信機器メーカがNTTと一体となって研究・開発から製造、保守までを行った。 交換機を筆頭とした通信装置(伝送交換)はNEC、富士通、沖電気、日立製作所がつくったのでNFOHと呼称された(一番はNとFで三番がOという、比率を表していると業界ではいわれた)。新しい規格に対応した通信装置が導入されるときは、同じく電電ファミリーの大手通信計測器メーカ、アンリツと安藤電気が対応する計測器を開発した(※)。たとえば1980年代から光ファイバによる通信方式が検討されると、この2社が光通信測定器をつくり、R&Dから通信網の敷設・保守までほぼすべての測定器をラインアップした。1980年代に、光通信が商用化され敷設範囲が拡大する際は、2社のOTDRを電気工事会社は使って光ファイバを敷設し、その後の保守でもOTDRを使用している。NTTは2社に仕様を示し製品を作らせる。性能が同じ2社の製品があることで、1社に依存しないというリスクヘッジになる。NTTが日本の基幹通信網を独占し、アメリカのベル研究所と肩を並べて研究開発をしていた時代のことである。 (※) 三菱電機が約32%の株を保有する大井電気は通信機器と計測器の中堅メーカである。電電ファミリーとしてアナログの電話網の時代から伝送路の電気測定器をつくり、光測定器もラインアップした。現在でもモデムテスタや回線試験器、選択レベル計 などを工事会社向けに販売している。2000年代に横河電機に吸収されて光以外の通信計測器から撤退した安藤電気は、同社の電子計測器機器のコンペチタである。両社はほとんど同じラインアップの有線通信測定器をつくっている。つまり、ある仕様の機種をどの計測器メーカに発注するかはNTTが選択している。 その後、通信の自由化によってNTTは分割され、ほかの通信事業者が参入して現在に至る。日本の通信料金は下がり安価になったが、研究開発や国際的な通信規格の策定の力は衰えたという指摘もある。NTTは2019年にIOWN (Innovative Optical and Wireless Network、アイオンと呼称)構想を公表した。光トランジスタの開発によって、従来の電子を使った半導体による通信網を完全なフォトニクスにすることで、世界的なゲームチェンジを狙う。NTTは2020年にNTTドコモの完全子会社化を終え、2021年にはNTTコミュニケーションズ(NTT com)とNTTコムウェアもグループ内へ編入する。過去の分社化から一転、強いNTTの復権がうかがえる。 JR東海は鉄道車両メーカの日本車輌製造(愛知県豊川市)を子会社にした。世界で競えるインフラを作り、輸出によって豊かな国になるためには、上流のR&Dから製造まで独占的な強い企業が必要という、冷徹な国際事情が存在する。たとえば原子力発電の世界有数メーカであるフランスのアレバ社はフランスの国有企業である。フランスは原子力発電を国策ととらえ、世界的なビジネスをしている。日本が世界に伍する技術分野に通信が復権するかはまだ不透明である。 2024年10月10日に「NTTドコモ、基地局の国産優先を転換」というニュースが流れた。記事は「携帯電話基地局の調達戦略を見直し、富士通製品から5Gで先行する海外製に置き換えを増やす(2年間で約1000億円)」と報じた。2019年のIOWN(オールフォトニクスを目指す次世代通信)発表以降、世界中の企業とオープンな仲間つくりを進めているNTTは、調達先についても国産優先からオープンな調達先開拓に転換する。これは通信品質の改善という課題解決にも合致する(オープンRAN)。翌10月11日には「富士通、ドコモの変心で次の手 電電ファミリー転換点」なるニュースが報じられた。ニュースは「富士通やNECなどの電電ファミリーはNTTグループが求める仕様に合わせた通信機器を開発してきた。富士通は基地局事業の戦略を練り直し、経営資源シフトを加速する可能性がある。NTT前身の日本電信電話公社時代から続く電電ファミリーが転換点を迎える。」と書いている。このように通信業界ではいまでも電電ファミリーは現役の用語である。
- 電波暗室（でんぱあんしつ）
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(anechoic chamber、radio anechoic chamber) フィルム式の写真の、フィルムの作成に使う「光が入らない部屋」を暗室という。暗室は光を遮断するが、電波を遮断する部屋を電波暗室と呼び、シールドルームと同じ機能がある。「シールドルームの内側に電波吸収体を設置しシールド機能を高めたのが電波暗室」で、「電波吸収体がないと、計測対象機器から出た電波はシールドルーム内で乱反射を起こし、受信アンテナは本来計測したい直接波以外の電波も受信するため、正確な測定ができない」という解説がある。つまり、この説明によればEMCなどの試験に使うシールド機能のある部屋の内、どこまでの機能を求めるかによってシールドルームと電波暗室が使い分けられる。機能と価格はトレードオフのため、どちらが良いという訳ではない。シールドルームで十分に測定ができる場合もある。電波暗室は内部で電磁波が反射しない特殊な実験室で、電波無響室とも呼ばれる。 一般にシールド機能が高い大きな電波暗室を備えて、EMC試験を事業(ビジネス)としているのが「EMCサイト」と呼称される企業群である。利用者は評価したい電子機器をEMCサイトに持ち込んで自分で測定をしたり、EMCサイトに測定依頼したりできる。無線機器をつくる大手メーカは自社で電波暗室を設備しているが、維持費用(ランニングコスト)は安価ではないので、電波暗室を持たないメーカも多い。 無線機器(電波を送受信する電子機器)は、電波暗室で評価され、規格に合格し(場合によっては適合マークを取得し)市場に出荷される。電波暗室ではスペクトラムアナライザ(スペアナ)やEMIレシーバ、アンテナなどの無線通信の計測器が使用される。 電波暗室に似た計測用の部屋に無響室(むきょうしつ、anechoic room)がある。部屋の壁には独特の形状をした吸音体が敷き詰められ、壁から反射する音を極力なくして、音響機器の試験に使用される。無響室と反対のことをしているのが、コンサート会場である。壁に音が反射するように設計されていて、ホール内の反射音と演奏者からの直接音が混ざり、演奏を豊かにしている。無響室は電波暗室と同じく専業メーカが販売しているが、音・振動計測器の国産メーカであるリオンも無響室や無響箱のラインアップがある。 英語のanechonicは無響音で、anechoic chamberは電波暗室、anechoic roomは無響室と訳されている。電波暗室は外の電波が侵入しないようにシールドされていて、無響室は外の音と遮断された防音室である。部屋内の壁には目的に応じた、電波や音を吸収する材料が使われている点は同じである。 電波暗室やシールドルームを小さくして、箱にした物を電波暗箱(anechoic box)やシールドボックス(sield box)と呼ぶ。室(ルーム)や箱(ボックス)のメーカは計測器とは別の専業が多い。森田テックやキャンドックスシステムズなどは、アンテナまでラインアップする国産大手メーカである。ハンドヘルドのスペアナも手掛ける国産のマイクロニクスは計測器もつくる数少ないメーカである。
- 電波技術協会（でんぱぎじゅつきょうかい）
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通信技術、放送技術の円滑な普及、発展に貢献することを目的に1952年設立。1953年にはテレビ修理試験業務を開始し、テレビジョン技術者養成所を設置。 ホームページ(HP)に会社概要は無い。名称が「一般財団法人 電波技術協会」であること、略称がREEA(Radio Engineering Electronics Association)であることがHPより推測される。「通信技術、放送技術の調査、試験研究、普及啓発などの事業を行い、日本の電波利用の発展に微力ながら貢献してきた」旨が書かれている。理事長の氏名以外は不明(評議員や役員がいるもよう)。HPには「賛助会員入会案内」と「賛助会員専用ページ」がある。(2023年9月現在) 素人には電波産業会(ARIB、アライブ)と間違いやすいと筆者は思う。
- 電波産業会（でんぱさんぎょうかい）
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正式名称:一般社団法人 電波産業会。通信・放送分野の電波利用について、調査・研究・コンサルティングを行っている団体。通称のARIB(アライブ)で呼称されることが多い。
- 電波法（でんぱほう）
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無線通信の混信を防ぎ、電波の効率的な利用を確保するためにつくられた法律。電波法では無線通信に関して次の規制などが設けられている。無線局の免許・登録制、無線設備に関する規制、無線従事者に関する規制、無線局の運用に関する規制。無線設備の認証マークである技適や、違反時のペナルティ(罰則)も規定されている。電波は携帯電話、テレビ、ラジオ、警察、消防など多くの公共インフラで使われるので、「公平、能率的に電波を利用し、公共の福祉を増進する」ために電波法令がある。
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