計測関連用語集

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光電融合(こうでんゆうごう)

(photoelectric fusion) 光回路と電気回路を融合させた技術や、光と電気が融合した複合デバイスの総称。電気でなく光で処理を行う光半導体の実用化を進めているNTTは、2019年に次世代ネットワーク構想、オール・フォトニクス・ネットワークのIOWN(アイオン)を発表した。NTT研究所の光電融合部門は2023年8月にNTTエレクトロニクスと統合され、NTTとは別会社のNTTイノベーティブデバイス株式会社となった。「研究所で基礎技術を培ってきた光電融合を事業として実用化するため」と発表されている。IOWNグローバルフォーラムには世界中の先端企業が参画している。インテルなど欧米の半導体メーカは、シリコンフォトニクスといって光半導体の開発に注力している。 光を使うことで、電気を使う部位が減ると省エネ、小型化が実現する。光半導体のような半導体チップだけでなく、プリント基板に光を通す技術開発も必要になるので、大手半導体メーカを筆頭に研究開発が進んでいる。 キーサイト・テクノロジーは、光部品の評価に注力して光測定器をラインアップしてきた。光電融合の関連製品としては、光ファイバの調芯ステージ(計測器の測定用の治具)を含めた、光測定ソリューションを提案している。

国際電気(こくさいでんき)

日立製作所系の通信機器・電子部品メーカ。1949年~2000年に存在した会社名。 簡単な沿革を述べる。 1940年、政府系の国際電気通信が東京・狛江市に自家用通信機工場を建設。1949年、民営化されて国際電気株式会社となる。1955年、日立製作所と技術提携。1960年代に半導体関連分野に進出(1980年代には半導体ウェーハをつくる、シリコン引き上げ装置などをラインアップ)。1973年に日本電信電話公社(現NTT)からポケットベル製造メーカの指定を受け、情報機器部門を拡大。2000年10月、日立電子、八木アンテナと合併し、日立国際電気となる。 つまり、1980年以降にインフラ設備が進む移動体通信の事業と、後の株式会社KOKUSAI ELECTRICとなる半導体製造装置の2つを事業にしていた(2つの顔を持つ)のが国際電気である。青梅の羽村工場では1990年代から移動体通信用の計測器を使って設計・開発をしていた。携帯電話ではなく基地局などの無線装置メーカとして、計測器レンタル会社のターゲット顧客の1社だった。ただし、日立国際電気となった2011年の売上構成(%)は半導体製造システム43、通信情報システム31、放送映像システム25、その他1、海外売上比率42%、なので、半導体関連の会社になったといえる。 通信と半導体は計測器と関係が深い事業(市場)である。計測器関連の用語(基礎的な常識)として国際電気は有名な会社名であるが、日本電気や富士通のようには知られていない。ただし1980年頃には半導体や通信の関係者には日本電気や富士通と同様に良く知られていた会社(メインプレーヤ)である。 2017年7月に同社を紹介するネット記事では「主に無線通信システムに力を入れていて、過去には携帯電話やポケットベルの普及に大きな貢献をしてきた。現在の売上高は連結で1800億を超える大企業」と書かれている。2018年6月に日立国際電気は成膜プロセスソリューション事業を米国の投資会社KKR(コールバーグ・クラビス・ロバーツ)に売却し、この事業は株式会社KOKUSAI ELECTRICとなる。日立系半導体製造装置メーカとして2023年10月に東京証券取引所に上場し、高値をつけた。半導体製造プロセスの「成膜」技術が強く、バッチ成膜装置やトリートメント装置などをラインアップ。ウェ―ハに薄膜を形成する「成膜」に特化して、縦型と呼ばれるバッチ式成膜装置では世界シェア1位。半導体製造装置メーカとしては2022年売上高で国内メーカ4位。国際電気が1960年代に参入した半導体製造装置ビジネスが大きな成果を残したといえる。 現在の日立国際電気は売上構成を公表していないが、R&D部門に5G技術開発部があり、プロダクト本部には放送機器改革推進プロジェクトがある(2023年会社案内より)。

國洋電機工業(こくようでんきこうぎょう)

電子部品(トランジスタなどの半導体やL、C、Rなどの受動素子)の測定器をつくっていた計測器メーカ。現在は存在しない。会社名は國洋電機工業株式会社。略記はKDKで、製品には「KOKUYO ELECTRIC CO. LTD」と印刷されていた。カーブトレーサ(形名SCT-2FRなど)が有名で、コンデンサ、トランジスタなどの電子部品・半導体の受け入れ検査には、國洋電機か菊水電子工業(形名5802など)が使われていた。テクトロニクスのカーブトレーサは國洋電機や菊水より機能が高い上位モデルで、たとえばTYPE576は1970年代でも400万円くらいの高額製品で、半導体の開発・設計・検査に使われた。 1980年頃にはLCRメータもつくっていた。発売時期は不明だが、直流重畳試験装置、半導体テスタ、熱抵抗試験機、絶縁耐圧試験機などもラインアップしていた(ジェイテクトエレクトロニクスのHPより、2022年11月現在 ※)。 2014年に國洋電機工業の計測器事業は光洋電子工業に承継され、現在はコイルテスタとインダクタ試験機のみ販売されている(2022年11月現在)。修理対応は、LCRメータは不可の機種が多いが、カーブトレーサは比較的に対応可能機種が多い(2022年11月HPより)。2022年10月1日に光洋電子工業は株式会社ジェイテクトエレクトロニクスに社名を変更した。國洋電機工業はカーブトレーサで名を馳せたが、現存する資料がほとんどなく、設立年やラインアップ、いつ会社がなくなったのかなど、詳細が良くわからない。 余談だがカーブトレーサは菊水、國洋電機が生産中止後には、テクトロニクスの型式370、371が業界標準となったが、それも生産終了し、370/371の仕様を引き継いだ岩崎通信機がCS-3000シリーズカーブトレーサを2009年に発売している。その後も同社はCSシリーズを増やし、2020年にはCS-8000を発売するなど、パワーエレクトロニクス分野に注力している。 (※)ジェイテクトエレクトロニクスは國洋電機工業から引き継いだモデルを、2023年7月20日で受注終了、2023年12月20日でアフターサービス(修理・校正など)も終了とし、全ての製品が廃型・販売終了となった。理由は「大幅に需要が減少している中、型番維持が困難な状況となった」としている。

コプロセッサ(こぷろせっさ)

(co-processor)コアCPUを補助する機能を分担するプロセッサ。一般的には、浮動小数点装置(FPU:Floating Point Unit)を示す事が多い。会話では「コプロ」と呼称されることが多い。(株式会社Sohwa&Sophia Technologiesの用語集より)参考用語:マイクロプロセッサ

コレクタ(これくた)

(collector)半導体素子であるトランジスタにある3つの端子の内の1つ。PNP型トランジスタでは出力端子となる。collectは日本語で収集。トランジスタの増幅機能は、エミッタ端子-ベース端子間の小さな電流が、エミッタ端子-コレクタ端子間に大きな電流となることを利用する。電子を収集するもの、という意味が語源と思われる。

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