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eAxle（いーあくする）

電動車(EV)に不可欠なモータ、インバータ、減速機が一体になった駆動ユニット。 欧州や中国に比べて日本はeAxle化が遅れているといわれる。トヨタ系サプライヤのBluE Nexus(ブルーイーネクサス)とアイシン、デンソーの3社は、eAxleの共同開発を行うと2022年4月に発表している。 eAxleのメーカとして以下の7社がネット上で検索される(2023年8月)。株式会社アイシン、ジヤトコ株式会社、ニデック株式会社(旧日本電産)、日立Astemo株式会社(日立オートモティブシステムズ、ケーヒン、ショーワ、日信工業が2021年1月に統合)、三菱電機株式会社、武蔵精密工業株式会社、株式会社明電舎。

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ESS（いーえすえす）

(Energy Storage System)電力系統につながった、蓄エネルギーシステムのこと。電力貯蔵システムとも呼ばれ、パワーコンディショナのメーカはPV(太陽光発電)だけでなく、蓄電池システムもパワーコンディショナ経由で系統連系することでESSを構築することを提案している。

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EOS（いーおーえす）

(End Of Support) 「サポート終了」を示す略記。計測器は販売終了(生産終了)してから数年間は修理などのサポートを受け付けるが、内部の部品などが入手できなくなるとEOS(サポート終了)を宣言して、修理や校正などの受付を終了する。販売終了後、いつ(何年後に)EOSになるかは、メーカやモデルによって異なる。メーカによって表現はEOSや「サポート終了」、「修理・校正の受付は終了」など、様々だが、計測器メーカはEOSという表現を好んで使用している。 横河計測のディジタル圧力計(マノメータ)MT200シリーズは2001年にリリースされ、2019年に後継(現役)モデルのMT300シリーズが発売されるまで生産されたが、2024年9月にEOSになっている。このケースでは後継モデルの発売5年後にEOSとなった(以下の参考記事に図がある)。 新製品として販売された年月はメーカのニュースリリースやメディア各社のプレスリリースなどで記憶に残るが、生産(販売)終了の時期はそれほど記憶に残らない。ましてやEOSの年月はほとんど知られることはない。ただしこれら(販売終了年月とサポート終了年月)は計測器ユーザの資産管理部門にとっては重要な情報である。計測器ユーザに情報提供を行うことを主眼にしているTechEyesOnlineでは、各計測器の詳細ページに販売状況とサポート状況の項目があり、情報更新に汗を流して取り組んでいるが、リアルタイムに精度をあげることは容易ではない。 一般にはEOSは次のように多くの意味の略記である。Electronic Ordering System(電子発注システム)、End of Sales(販売終了)、 Epic Online Services(クロスプラットフォームゲームサービス。Electronic Ordering Systemは、商品の発注をコンピュータと通信機器を使って企業間でオンラインで行うシステム。End of Salesは販売終了(生産終了、製造中止)のこと。Epic Online Servicesは、ゲーム開発に使うクロスプラットフォームゲームサービスのセットのこと。 最も有名なEOSは、キヤノンのレンズ交換式カメラEOS(イオス)。交換レンズなどの様々なアクセサリがあるEOS SYSTEMは、2022年3月に誕生35周年を迎えた。

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ECU（いーしーゆー）

(Electronic Control Unit) 主に自動車に導入されている機器で、エンジンやブレーキ、通信機器を制御している。「センサなどの情報を基に各システムを制御するコンピューターユニット」、とも説明される。高級車では50個以上のECUが搭載されているといわれる。自動車の電動化の序章にあたる機器である。

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EDA（いーでぃーえー）

(Electronic Design Automation) 「電子設計自動化」。電子機器、半導体など電子系の設計作業を自動化、支援するためのソフトウェア・ハードウェア手法の総称。例としてはプリント基板上に電子回路を設計していくアートワークのツールなどがある。 ICが登場した1970年頃の設計はすべて人手で行われていた。しかし、現在のマイクロプロセッサ(MPU )はトランジスタが10億個以上の規模で、ツールとしてEDAがないと設計ができない。半導体製造プロセスの微細化によってIC上に集積するトランジスタ数は増え、EDAツールは必須になった。先端プロセスの製造ラインが完成しても、そのラインに対応したEDAツールがないと、製造するICの設計データが用意できない。つまり製造ができない。 世界トップ3のEDAベンダは以下といわれる。 ・Synopsys(シノプシス) : 1986年に米国のGEの技術者らが設立し、買収で拡大。論理回路設計、レイアウト作成など、IC設計ツールを提供。日本シノプシス合同会社が販売。2021年までは、Ansys(アンシス)の販売店として知られるサイバネットシステム株が販売していた。 ・Cadence Design Systems(ケイデンス・デザイン・システムズ) : 米国で1988年に設立。日本法人は日本ケイデンス・デザイン・システムズ社。IC設計の自動化ツールが豊富。ケイデンスの名前で知られ、販売店はイノテック株。サイバネットシステム株は2014年にケイデンスの販売代理店業務を日本ケイデンスに移管している。 ・Siemens Digital Industries Software(シーメンス・デジタル・インダストリーズ・ソフトウエア) : Siemens EDA(シーメンスEDA)と呼ばれる。 旧Mentor Graphics(メンター・グラフックス)で、2017年にシーメンス傘下になった。プリント基板設計(アートワークなど)やIC設計に使われ、いまでも「メンター」はブランド。メンターの日本法人は社名変更し「シーメンスEDAジャパン株」になった。 そのほかには、Altium、Ansys、Keysight Technologies(キーサイト・テクノロジー)も名前があがる。 Ansysは構造、熱流体、電磁界などの高度な解析ソフトウェア(物理現象のシミュレーションツール)の世界トップベンダで、EDAもラインアップしている。2025年7月にSynopsysに買収され、「Ansys ～ part of Synopsys」になった。日本法人はアンシス・ジャパン株だが日本シノプシス合同会社との統合が予想される(2025年10月現在)。国産の株JSOLが提供する電磁界解析ソフト、JMAG(ジェイマグ)の最大のライバルはAnsysである。 電子計測器の世界No.1メーカであるキーサイト・テクノロジーは数多くの有料トレーニングのコースを以前から開催しているが、EDAツールのコースは最も力を入れている1つである。同社はRFの技術が優れているので、高周波や高速デジタルのEDAツールをADS(Advanced Design System)と称している。 本稿のEDA以外に「探索的データ分析(Exploratory Data Analysis)」、「イベント駆動型アーキテクチャ(Event-Driven Architecture)」がある。それぞれ、電子機器の設計、データの分析、システムアーキテクチャの設計、に使われる手法・技術。

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EV（いーぶい）

(electric vehicle)電気自動車。自宅や充電スタンドなどで車載バッテリに充電を行い、モータを動力として走行する自動車。エンジンを搭載していない、電気(モータ)だけで動く自動車。HEV やPHVなどのxEVと呼称される、電動車の1種。HVBやPHVはエンジンもある両方式の自動車。 欧州では電気自動車(日本のEV)はBEV(バッテリ電気自動車)と表記し、「べヴ」と呼称(発音)する。2024年現在、日本では電気自動車の表記に従来のEVとBEVが混在している。以下のKeysigt Worldの記事が詳しい。

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EV30@30シナリオ（いーぶいさんじゅうさんじゅうしなりお）

「2030年までに電動車(xEV)の比率を30%以上にする」という構想。国際エネルギー機構(IEA:International Energy Agency)が2017年6月の北京 クリーンエネルギー大臣会合で発表した。

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eVTOL（いーぶいとーる）

(Electric Vertical Take-Off and Landing aircraft)垂直に離着陸する(ヘリコプター、ドローン、小型飛行機の特長をあわせ持つ)、電動の飛行する機体。直訳したら「電気・垂直・離陸&着陸機」、つまり日本語では「電動垂直離着陸機」。日本政府は2030年代の本格導入を目指している。別名:空飛ぶクルマ。自動車関連の展示会には2019年頃から関連する多くの出展があり、「空飛ぶクルマ」は流行である。

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exclusive契約（えくすくるーしぶけいやく）

メーカAが販売店Bに、ある地域内(たとえば日本など)での製品販売権を独占的に与える契約を指す。この場合、B社は「A社(特定の製品の場合もある)の総代理店」と呼ばれ、日本国内ではB社経由で購入するしかない。B社以外にも販売会社(2次店)が存在する場合も多いが、それらの会社はすべてB社から購入して転売している。 exclusiveは「排他的な」、「独占的な」の意味。論理回路(論理演算)のXOR(eXclusive OR)は「排他的論理和」と呼ばれる。XORは2つの入力のうち片方のみが(2進数の)1であるときだけ出力が1となり、両方1や両方0の場合は0となる。このように理工系(学問)ではexclusiveは「排他的」だが、ビジネス(契約)では「独占的」という意味に使われる。 筆者はメーカの駆け出し営業時代に、国内営業部の先輩に同行して、計測器の輸入商社に訪問したことがある。先輩は販路拡大のために「自社製品を海外で販売できないか」と相談した。商社の営業マンは「エクスクルーシブか?」と聞いたが、先輩は良く意味が分からずに「そうだ」と答えてしまった。商社が輸出を想定している国には、すでに会社の海外営業部が販売を行っていたので、この商社に独占販売権を与えることなどできない。後でexclusiveの意味を知った先輩は商社に平謝りだった。 このように輸出入では独占販売権のことをexclusiveと呼ぶ。一般に国内販売の営業マンは知らない用語だが、(計測器に限らず)海外営業部では常識(基礎)のことば(表現)である。

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