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計測コントローラ（けいそくこんとろーら）

1970年～80年代にかけて自動計測用に使われたコンピュータのこと。1980年頃のPC(パーソナルコンピュータ)は現在のような性能がなく、計測器の制御用には適していなかった。そのため計測器メーカは自社で自動計測用のPCを製品化した。例えば安藤電気のamics(アミックス)80、AE-8101デスクトップ コンピュータなど。アンリツも製品があった。 走りはHP(現キーサイト・テクノロジー)が同社製計測器の多目的コントローラとして、1966年に開発したコンピューター「HP 2116A」。その後も同社は計測用のコンピュータ(コントローラ)をラインアップし、自動計測だけでなく計測後の後処理(科学技術計算)として、コントローラ製品は日本の理工系大学の研究室などで1980年代まで重宝された。1980年頃に理工系の研究室にあるHPの計測コントローラを、先生が「科学技術計算をするひゅーぱー(HPのこと)の最新コンピュータ」と紹介したことを、筆者は強烈に今でも覚えている(最新コンピュータの会社名が「ひゅーぱー」なんて、耳を疑った)。 HPは1970年代に汎用コンピューター「HP 3000」でビジネスコンピュータに参入、1980年にはパーソナルコンピュータを発売し、ワークステーションやサーバといったIT機器に注力し、コンピュータ以外を別会社に分社化してコンピュータメーカになっていく。計測器のためのコンピュータ(計測コントローラ)はそれらの源流ともいえる。HPは計測器で始まったが、IT(コンピュータ)に参入しIT以外の分野はアジレント・テクノロジー(科学分析機器)、キーサイト・テクノロジー(電子計測器)などに分社していった。HPというブランドは計測器ではなくコンピュータが襲名した。

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計販会（けいはんかい）

「計測機器販売店会」の呼称(略称)。計測器を販売する全国の商社(計測器メーカの代理店、販売店など)が集まり1989年に設立した。会員数:34社(2018年7月現在)。日本電気計測器工業会(略称JEMIMA、ジェミマ)の賛助会員。会の目的は、計測機器販売業の集団として産業界の発展に寄与することで、定期的な勉強会などの会合を開催している。ホームページには東洋計測器株式会社の代表取締役、八巻氏執筆の「電気計測器の歴史」コラムが掲載されている。略記はJEMIDA(Japan Electric Measuring Instruments Distributor`s Association)だが、「計販会」と呼称されることが多い。 計販会の初代会長は日本電計株式会社の当時の社長だが、同社は現在は会員ではない(2022年7月)。また西川計測株式会社(テクトロニクスや横河電機・横河計測などを販売)や、東京電機産業株式会社(プロセス制御装置、電気計測器、ラボ分析機器などを販売)も会員ではない。計販会のほかに、計測器の商社が集まった組織としては、荒木電気工業株式会社や東洋計測器など6社が加盟する「MAJOR ALLIANCE」(メジャーアライアンス)がある。

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ケミコン（けみこん）

アルミ電解コンデンサの通称。ケミカルコンデンサの略。安価で大容量のため電源回路に多用されるが、大きな円筒形のため、機器に実装するときに場所を取る部品である。

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ゲルマニウムラジオ（げるまにうむらじお）

ゲルマニウム検波を使うラジオ。鉱石ラジオと同様に無電源で動作する。電子工作、ホビーの入門として、制作キットがAmazonなどの通販で1000円程度で販売されている(学習・科学・工作のコーナー)。月刊トランジスタ技術2021年11月にも製作記事がある。

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原子力発電所（げんしりょくはつでんしょ）

(nuclear power plant)電気をつくる発電所には火力、水力、原子力があり、最近では再生可能エネルギーとしてPV(太陽光発電)や風力発電が加わった。火力発電は大きなタービンに高圧高温の水蒸気を当てて回転させ、同軸につながった発電機が回転することで交流の電気が生まれる。水蒸気を発生させるのは大きなボイラーで、ボイラーを加熱するために石油やLNGを燃やしている。ボイラーの代わりに原子炉があり、核分裂によるエネルギーで水を水蒸気にさせてタービンを回すのが現在の原子力発電(原発)の仕組みである。 米国の総合電機メーカだったGE(General Electric)が開発し、日立製作所と東芝が技術導入したBWR(Boiling Water Reactor、沸騰水型原子炉)と、米国WH(Westinghouse Electric Company、ウエスチングハウス)やフランスAREVA(アレバ)、三菱重工業が手掛けるPWR(Pressurized Water Reactor、加圧水型原子炉)の2種類がある。東京電力、東北電力、北陸電力、中部電力、中国電力はBWR、九州電力、四国電力、関西電力、北海道電力はPWRを導入し、2011年3月(東日本大震災)までは全国で53基の発電所が稼働し、火力発電に次ぐ重要な日本の発電インフラだった。2012年当時は新設工事中や新設計画も10基以上あったが、東京電力福島第一原発の事故発生によって、すべての工事や計画は停止(中止)になっている。 2022年2月に発生したロシアのウクライナ侵攻は、欧州を筆頭に世界中のエネルギー事情を一変させた。侵攻は長期化していて(2022年7月現在)、ゼロエミッションの優等生として「原発ゼロ、再生可能エネルギー推進」を標榜していたPV大国のドイツは、火力発電所の再稼働に方針転換し、ロシアからのガスに電力発電を依存する体質の改善を表明した。岸田総理は「今年の冬には最大9基の原発を稼働、火力も10基増」を2022年7月14日に表明し、経済産業相に対応を指示したことが報じられた。世界の電力・エネルギー事情が激変する中で、日本の電源構成、特に原発をどうしていくのかの長期的な国家戦略が求められている。核兵器の研究開発を禁止されている(日本学術会議は大学での研究を一切認めていない)状況で、原発を稼働させ、原子力技術者を維持していくことは、技術立国日本の国益と思える。原発は日本が世界に輸出できる数少ない重要な技術である。 原発は13か月ごとに稼働停止して定期点検(定検)をすることが法律で決まっている。定検には多くの計測器が短期間に使用される。作業は日立、東芝、三菱重工などの重電メーカや電力会社系列の電気工事会社、メーカ系の工事会社、独立系の工事会社など多くの会社が分担する。そのため、各会社は自社資産の計測器とレンタルでの調達を上手に活用している。また自社資産の計測器をどう品質担保するか(計測器の点検や校正)も各社で方針が分かれる。ハンドヘルドの現場系計測器を中心に、圧力校正器、記録計や、場合によっては保護リレー試験器などの高額製品も含めて、100台以上のモデルが1回の定検(約1週間～1か月)で使用されることも珍しくはない。

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減衰（げんすい）

あるポイントから次のポイントへ信号を送信する際に、信号の振幅を減少すること。(テクトロニクス「オシロスコープのすべて」(2017年4月発行)より)

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減衰器（げんすいき）

歪みを発生させることなく、電圧信号を減衰させる機器。別名:アッテネータ。「ATT」のような略記もみうけられる。低周波から高周波まで広く使われるが、周波数や電力などの仕様が規定されている。入力と出力の比はdBで規定されていることが多い。測定器と併用される補助機器といえる。RFの代表的な測定器であるスペクトラムアナライザは過大電力を入力すると故障、破損することがあり、入力コネクタに10dB程度の減衰器を付けて使用している例がある。

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減衰正弦波（げんすいせいげんは）

(damped sine wave)時間とともに徐々に振幅が減少して静止する正弦波の一種。(テクトロニクスの冊子「信号発生器のすべて」の用語解説より)

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原動機（げんどうき）

(prime mover) 自然界の各種のエネルギーを力学エネルギー(機械的な仕事)に変換する機構の総称。具体例の1番は、発電所のタービン。蒸気やガスを受けて回転し、つながった発電機を回して電気を起こす。これは蒸気やガスのエネルギーを回転という機械的な仕事に変換している例である。タービンは航空機にも搭載されている。自動車のエンジンに応用されている内燃機関も広義には原動機である。エンジンが付いている二輪車を免許証では「原動機付き自転車」と記載している。つまりエンジンは原動機と呼ばれている。 電気エネルギーを力学的エネルギーに変換する電力機器をmotor(またはelectric motor)といい、日本語では電動機という。モータ(電気モータ)は原動機の1種といえるが、通常はモータ(または電動機)と呼称し、原動機とは区別されている。

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