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- RS-232C(あーるえすにーさんにーしー)
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(Recommended Standard 232 version C) 米国電子工業会(EIA :Electronic Industries Association)によって標準化されたシリアル通信の規格の一つ。1960年に最初のRS-232が策定され、改訂を経て1969年にバージョンCのRS-232Cになった。EIA-232-Cという表記もある。 ホストコンピュータや端末(テレタイプライタ※1など)の「データ端末装置」(DTE:Data Terminal Equipment)と、モデムなどの「データ回線終端装置」(DCE:Data Circuit-Terminating Equipment)を接続してデータ通信するための電気的・機械的な特性の規格として策定された(※2)。その後、パソコン同士の直接接続や、コンピュータ周辺機器の通信インタフェースとして普及した。1970年代から1980年代のマイクロプロセッサ(MPU )の進歩とコンピュータの普及が背景にある。1980年代に民間に普及したパソコンには通信インタフェースとしてRS-232Cが標準で、2000年代にUSB が普及するまで採用されていた。工場などの産業・工業分野の電子機器も1980年代にアナログ通信がデジタル化する際に、シリアル通信のRS-○○(RS-422,RS-485 )が採用された。規格の発端はITU -T(旧CCITT)がテレタイプ端末とモデムの接続用に勧告したV.24やV.28で、これをIEAは米国内の規格にした。 モデム側のコネクタ仕様からピン数は25だったが、IBM が小型の9ピンのコネクタをつくり、現在はこちらが普及している。規格外だった9ピン仕様はANSI /TIA/EIA-574-90として規格に追加された。USBや無線LANなどのより高速な通信規格が普及し、RS-232Cは古い規格となったが、現在でも低速インタフェースとして使い続けられている。RS-232Cのプロトコルアナライザ、オンラインモニタは通信計測器の1機種群として健在である。 (※1)(teletypewriter) 遠隔地と文字で通信するための、タイプライタ型の装置。送信した文字が回線を通じて相手の装置に届き、自動的に印字され、電信(Electrical telegraph)のために開発された。テレタイプ端末という呼称もある。その後のコンピュータのキーボードやプリンタの元となった。電動タイプライタを使って文字情報を通信する電信のための装置。NTTは日本電信電話株式会社の英語名、Nippon Telegraph and Telephoneの略である。昭和前半の電話普及率が高くない時代には、カタカナの短い手紙で情報を届ける電報が使われている。teleは「遠く、遠隔の」を意味する接頭辞で、テレタイプライタは「(遠隔地と通信する)遠くのタイプライタ」。teleは多く使われ、television(テレビ)、telephone(電話)、telemeter(テレメータ)、telescope(望遠鏡)などがある。 (※2)遠隔地のコンピュータ同士がデータ通信する方法は、アナログの電話網を使うしかなく、モデムのような装置が開発された。1990年代に公衆通信網でデジタル通信(日本だとISDNなど)が始まるまでこの方式が主流だった。TechEyesOnlineの記事「計測器の形名・・・第4回 通信計測器Part1」の図3で図解している。
- RS-422(あーるえすよんにーにー)
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(Recommended Standard 422 ) 米国電子工業会(EIA :Electronic Industries Association)によって標準化されたシリアル通信の規格。長距離(最大約1.2km)、高速(最大10M bps )のデータ通信が可能。ツイストペアの信号線2本で構成される平衡(差動)信号方式のためノイズに強く、そのような環境でも安定した通信が必要なプラントの工業計器などのオートメーション分野(FA 、IA 、PA)で利用されている。 RS-422の通信方式は全二重(full duplex)で、接続端末数(マスタ/スレーブ)が「送信1/受信10」の規格。これを半二重(half duplex)で端末数を増やし「最大32以上(※)」にしたのがRS-485。RS-422、RS-485は共に工場などの産業用途で使われる規格。RS-485はRS-422の上位互換といえるが、両者は使い分けられている。RS-422は送信と受信を同時に行える(全二重)ので、 高速応答が必要な機器間通信に向いている。接続機器が少なく、1つの親機から複数台の機器へ同じデータを一方的に送る(マルチドロップ)。RS-485は送信と受信をタイミングで切り替えても良い(半二重)場合に向いている。 1本の2線式バス上にPLCやセンサなどの機器を多数接続できる(マルチポイント)。通信線が2本(A, B)のみのため、コストが下がる(RS-422は4線)。 (※) RS-485の規格上の最大接続数は32台(1つのドライバユニットで32単位負荷)だが、高性能ドライバを使用することで128〜256台程度まで接続している例がある。ただし接続台数が増えると信号強度が低下するため、速度を下げるかリピータで補強する必要がある。FA(工場の自動化)現場では32〜100台程度で運用されるケースが多い。 EIAは1960年に策定したRS-232を1969年にRS-232C(RS-232のCバージョン)に改定し、主にコンピュータ(DTE)とモデム(DCE)の接続に使われた。1970年代からデータ通信が始まるとモデムや電話回線の規格に採用され、コンピュータ間の伝送に普及した。1980年代に企業ユースだけでなくコンシューマにも売れ始めたパソコン(NECのPC88やPC98シリーズ、富士通のFMV、沖電気のif800など)の通信インタフェースはRS-232Cが標準で、2000年代にUSB が普及するまで続いた。 1975年にRS-422が開発され、通信距離の短さ(最大伝送距離15m)や低速(最大伝送速度19.2kbps)という点が改善された。RS-232Cの通信方式はシングルエンド(不平衡)だがRS-422は差動(平衡)で、速度を10Mbpsまで向上させ、距離を1.2kmまで延ばした。100kbps未満の伝送速度ではバス上に最大10台の端末を接続できる。RS-422は単方向平衡伝送規格で、単一機器送信複数機器受信に対応し、TIA/EIA-422-A規格とも呼ばれた。 1983年にはRS-422をベースにRS-485が策定され、マルチポイントと双方向通信(複数の送信機を同一バスに接続できる)機能を追加し、送信機の駆動能力と衝突保護特性が向上した。1980年代前半に工場の通信がアナログからデジタルに変わり始め、RS-422/485の普及が加速した。通信の確認ツール(計測器)には安藤電気のモデル AE-5104/5105が活躍した(TechEyesOnlineのコラム「計測器の形名・・第4回~プロトコルアナライザと光測定器」が詳しい)。 フィールドバスでPLC関連のプロトコルとして普及したModbus(モドバス)は物理層(レイヤ1)をRS-422かRS-485を使用することが多い。2000年以降はEthernet(イーサネット)を産業用に導入して高速化するようになり(産業用イーサネット)、多くの種類の通信規格が登場している(オートメーションの先端技術展 IIFESではほとんどの規格が出展される)。ただしRS-422/485は産業(工業)用途でいまでも現役である。
- RS-485(あーるえすよんはちご)
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(Recommended Standard 485 ) 米国電子工業会(EIA :Electronic Industries Association)によって標準化されたシリアル通信で、バス型のマルチポイント接続に対応しており、最大32台まで対応している(株式会社高砂製作所の用語集より)。FA(工場の自動化)やビル管理などの産業現場で広く使われているデジタル通信の規格。別名、EIA-485やTIA-485。 マルチポイント接続(マスタ/スレーブ)は親機 1台に対し、最大32台の子機を接続できる。特長は1つのペア線で複数機器を接続でき、最大1.2km(ケーブル長)まで最大10M bpsの長距離・高速伝送できること。2本の信号線(A線、B線)の電圧差でデータを判別する差動のためノイズが乗りにくい(耐ノイズ性が高い)ので、産業機器などのノイズが多い環境でも安定した通信ができる。半二重通信(2線式)で、1つのバス(2線)を共有するので、送受信を切り替える。工場内でPLC(プログラマブルロジックコントローラ)とセンサ間の通信や、温調計、インバータ、モータドライバの監視・制御、BA(ビルオートメーション)や空調管理システムなど、広範に使われている。 RS-485は物理層(レイヤ1)規格で、Modbus(モドバス)やMECHATROLINK(メカトロリンク)はRS-485を使って上位レイヤ(プロトコル)を規定している。RS-485はRS-422と共に工場内の生産現場、発電所などのプラントで現役で広く普及しているデジタル通信である。1970年代から長らくパソコンに標準装備されていた通信インタフェースのRS-232Cは、2000年頃からUSBに置き換わった。工場内のネットワークもより高速化が求められ、産業用イーサネットが2000年代前半に登場し、2010年代を通じて従来のフィールドバス に代わる主流通信技術として普及した。2017年には新規市場の過半数を占めるようになったといわれるが、RS-485などの従来技術は現在も使われ続けている。
- RJ11(あーるじぇーじゅういち)
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(Registered Jack 11) アナログの電話回線(一般の家庭にある固定電話機)に使われているモジュラー式のコネクタ。FCC(Federal Communication Commission、米連邦通信委員会)が定めたRegistered Jack 11(登録済みのジャック11)の略記。コネクタ形状は端子が6ピン(6極)で、通信線が2本(2芯)のため「6P2C」(6極2芯)と表記される。RJ-11(ハイフンあり)の表記もあり、こちらが正式名称という解説もあるが、ECサイトで流通している商品はRJ11の表記が多い。 アナログの電話回線が基幹通信の主流だった時代に活躍したモデムのケーブルもRJ11である。RJ11は電話機、ADSL、モデムなどの接続ケーブルのコネクタといえる。現在でも現役の電話線(銅線)は通信線が2線式で、コネクタに6つ並んだピンのうち中央の2つに芯線が接続されていて、他の4ピンは使用されていない。 LANのコネクタはRJ11によく似ているが、一回りサイズが大きいRJ45(登録済のジャック45)である。米国電子工業会(EIA :Electronic Industries Association)が規定したRS-232C(Recommended Standard 232 version C)など、米国由来の規格名称が広く世界中で使われている。11や232は団体が規格策定時に発番した番号である。さしずめRJ11は「11番コネクタ」であろう。
- RJ45(あーるじぇーよんじゅうご)
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LANケーブルに使われているコネクタのこと。FCC (米連邦通信委員会)が定めたRegistered Jack 45の略記。8ピンすべてが信号線に繋がれた8極8芯のモジュラー式コネクタ。ANSI(米国国家規格協会)/TIAで規定された8P8Cコネクタとほぼ同じ。8P8Cはeight positions, eight conductorsの略で、プラグ部とジャック部を総称して8P8Cモジュラーコネクタとも呼ぶ。電話機のコネクタRJ11と外観が似ているがサイズやピン数が異なる。RJ11は6つの位置(ピン)のうち2つを利用する6P2C(6位置2導体、つまり信号線は2本)である。RJ45はコンピュータなどネットワーク機器の接続用(RS-232CやISDNで使用)、RJ11は電話機、ADSL、モデムなどのケーブルで使われる。
- RoHS(ろーず)
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電気機器への特定有害物質の使用制限。欧州連合(EU)が指令。 2006年7月1日に施行。Restriction of Hazardous Substances(危険物質に関する制限)の頭文字から、「RoHS」や「RoHS指令」(RoHS Directive)と呼ばれる。
- R&S Technology Symposium(ろーでしゅわるつてくのろじーしんぽじうむ)
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ドイツの大手計測器メーカで、EMIレシーバなどの通信計測器のラインアップが豊富なローデ・シュワルツ(R&S)が2024年5月から東京で開催するようになった自社イベント(個展)。正式名称はRohde & Schwarz Technology Symposium。 ローデ・シュワルツ・ジャパンは毎年5月にEMIユーザ会議を主催していたが、コロナウイルスの蔓延で2020年は開催を中止し、2021年はオンデマンド(非接触のオンライン)で開催した(TechEyesOnlineは2018年に取材してイベントレポートを公開している)。 R&Sは2010年に汎用オシロスコープに参入し、現在は広帯域オシロスコープまでラインアップした。またLCRメータやSMUなどの非通信系モデル(汎用測定器)も増やしてきた。そのため以前のEMCユーザ会議を名称変更し、幅広い分野をカバーする個展を2024年から再開したと推測される。2024年は同社の設立90周年という節目でもあった。 2025年の主な協賛出展社は以下。 ・ヤマハファインテック(株):R&SのVNAを使った高周波(67GHz)ベアボードテスタの試作品紹介。 ・(株)マックシステムズ:R&Sの無線機テスタや信号発生器を使ったHILS環境。 ・(株)ペリテック:R&Sの無線測定器を使った、生産ライン向けの自動計測の実演。 ・IPG Automotive(株):HILSなどのシミュレーションツール。 ・グラナイトリバーラボ・ジャパン(株)(2024年に取材して記事公開) ・PE-Systems:パワー半導体の動特性試験器(パネル展示)。 ・シンクランド(株):Photonic Frequency Domain Analyzer(光 周波数 アナライザ、パネル展示)。 ・計測器販売商社と計測器レンタル会社、各1社。 EMC関連では、マイクロウエーブファクトリー(株)(MWF、2024年に取材して記事公開)、(株)テクノサイエンスジャパン(TSJ)、森田テック、 テュフ ラインランド ジャパン(株)、ノイズ研究所、ネクステム(株)(NEXTEM)が展示。 2024年に続いて出展している企業でも展示内容に変化があり、初参加企業もあり、製造ラインの検査やHILS環境など、2025年はより多彩な計測ソリューションとなった。
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