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JEITA（じぇいた）

社団法人電子情報技術産業協会（Japan Electronics and Information Technology Industries Association）の略記。現在はSociety 5.0の実現を推進している。CEATEC（シーテック）やInterBEE（インタービー）などの大きな展示会の主催団体の1つ。 JEITAは規格作成も行っている。たとえば、従来のドロッパ方式直流電源に代わり、近年普及が進んだスイッチング電源やDC-DCコンバータの試験法は、JEITA規格（RC-9131D）が使われている。リップルノイズ機能付きの直流電子負荷装置やオシロスコープ、デジタルパワーメータなどを組合わせて評価する。

#規格

JCSS（じぇーしーえすえす）

(Japan Calibration Service System) 計量法に基づく日本の校正事業者登録(認定)制度。直流、交流、温度など、細分化された項目があり、校正事業者は範囲を指定して認定を取得する。JCSS事業者は品質が高いことの証となる。自社資産の計測器をJCSS校正(JCSS事業者による校正)することも、品質が高いという評価を受けられる。校正を専業にしている会社以外にも、計測器メーカや計測器レンタル会社でもJCSS事業者になっている会社がある。 参考記事:トレーサブルな体表面温度測定～チノーThermoview赤外線サーモグラフィカメラ ・・温度計のJCSS事業者であるチノーについて記載がある。

#規格

JECA FAIR（じぇかふぇあ）

一般社団法人日本電設工業協会(JECA:Japan Electrical Construction Association、ジェカ)が毎年5～6月に開催している展示会。旧電設工業展の現在の展示会名。電気設備工事業に関係する企業が出展している。計測器は絶縁抵抗計(メガー)やケーブルテスタなどの、工事業者が屋外で使い、電気設備を保守するためのハンドヘルドのモデルが多く出展される。 現場用測定器のメーカはほとんどが出展してきた。日置電機や共立電気計器、電研精機研究所(ノイズカットトランス)、戸上電機製作所(PV用計測器)、長谷川電機工業(検電器)、光商工(OMICRON社製の保護リレー試験器)、マルチ計測器、ラインアイ(オンラインモニタ)、ユー・アール・ディー(クランプ)、双興電機製作所(保護継電器試験装置や耐電圧試験)、ムサシインテック(リレー試験器)、グッドマン(TDR)、ミドリ安全など。外資ではヴァイサラ(温湿度変換器)、FLIR(フリアー、サーモグラフィ)、フルーク・ネットワークス(ケーブル測定器、OTDR)など。 いつからJECA FAIRという名称になったかは不明(電設工業会ホームページには沿革がなく、JECA FAIRは別サイトで、そこのホームページにも記載はない)。正式な展示会名は「JECA FAIR～電設工業展」で、サブタイトルに旧名称がまだ残る。主催者側は「ジェカフェア」を普及させたいという意図があると思われるが、ほとんどの人は「じぇいいーしーえい・ふぇあ」と言いにくそうな発音をしている(電設工業協会の関係者でないとJECAをジェカとは読めない)。「電設工業展」では老齢化する業界従事者に対応しきれないということかもしれないが、「ジェカフェア」といってもほとんどだれもピンとこないので、筆者の回りの計測業界関係者は「電設工業展」といっている。サブタイトルに「電設工業展」と併記していることが状況を表していると筆者は思う。 東京ビッグサイトで開催する大きな展示会であるが、2017年頃から展示会場内での撮影が禁止となったため、ほとんど展示内容が報道されることがなくなってしまった(メディア各社は取材や報道をほとんどしなくなった)。2018年に当サイトが行った取材記事は大変貴重なものとなった(展示会場内での撮影ができないため、出展社から提供いただいた製品画像を掲載している)。

#規格

JET（じぇっと）

(Japan Electrical Safety&Environment Technology Laboratories) 正式な名称は「一般財団法人電気安全環境研究所」。電気用品安全法に基づく電気製品などの試験・検査・認証などを事業として1963年に設立。略記であるJET(ジェット)で呼称されることが多い。PV(太陽光発電)のパワコンの認証をしている機関でもある(PCSのJET認証と呼ばれている)。JETのパワーコンディショナ試験センターの設備には、エヌエフ回路設計ブロックの交流電源用信号源や日本カーネルシステム株式会社の双方向蓄電池模擬電源などがある。日本カーネルシステムとエヌエフ回路設計ブロックはPCSの評価機材を早期につくった2社である。 日本政府が実施する、外国人青年を対象とした日本語教育・文化交流プログラムはJET(Japan Exchange and Teaching)プログラムと呼ばれている。正式名称は「語学指導等を行う外国青年招致事業」で、地方自治体が総務省、外務省、文部科学省、一般財団法人自治体国際化協会(CLAIR)の協力の下に実施している。JETというとこちらが有名だが、計測関連用語としてのJETは「太陽光発電システムを評価する計測器を使い、パワコンの認証をする機関」である。

#規格

JEMIMA（じぇみま）

(Japan Electric Measuring Instruments Manufacturers' Association)正式名称は「一般社団法人日本電気計測器工業会」だが、業界では略称であるJEMIMAが通称として良く使われている(正式名称は長いので言いにくい)。電気計測器業界を代表する唯一の法人団体として、国内のほとんどの計測器メーカが会員になっている。海外メーカとしては株式会社テクトロニクス&フルークは正会員だが、キーサイト・テクノロジーやローデ・シュワルツは賛助会員。輝度計のトップベンダーであるコニカミノルタは賛助会員だが、同業のトプコンテクノハウスは会員ではない。計測器をレンタルしている3社(オリックス・レンテック、SMFLレンタル、横河レンタ・リース)や、アナログ・デバイセズ、スタック電子といった部品メーカも賛助会員(2022年1月現在)。製品部会は、会員が取り扱う製品品目のうち7品目に関する委員会で構成されている(7つの委員会:指示計器、電力量計、電子測定器、温度計測、環境計測、放射線計測、産業計測機器・システム)。つまり、電気計測器メーカ以外に、指示計器(工場などにあるメータ類。制御、計装、IA、FAなどの分野の製品群である)や電力量計(家の入口に設置されている電力量を計測しているメータ、最近で言うとスマートメータ)のメーカも会員である。三菱電機や富士電機、ABB(スイスの重電メーカ)も会員になっている。JEMIMAは電気計測器に関する調査研究、普及啓発活動をしているが、規格策定や標準化などの業務はしていない。毎年秋に計測器メーカが出展する「計測展」を開催してきた(東京と大阪で1年おきに開催)。2017年の東京、2019年の東京、2022年の東京、の展示会を取材した記事と取材先は以下(2020年、2021年は新型コロナウイルス感染により中止)。

#規格

JIS（じす）

(Japanese Industrial Standards) 正式名称は「日本産業規格」。日本の国家標準の1種。JIS規格とも呼ばれる。国際規格であるISOやIECに準して規定されている。国内で流通・販売される多くの機器に、製品がJISへの適合性の認証を受けた証であるJISマークが付けられている。 JISの番号で、部門記号Cは「電子機器及び電気機械」だが、Z(その他)の「JIS Z 8103」には校正など、計測器や測定に関する用語の規格がある。 1949年の制定以来「日本工業規格」と呼ばれてきたが、法改正に伴い2019年7月1日より「日本産業規格」に改称された。

#規格

JASIS（じゃしす）

(Japan Analytical & Scientific Instruments Show) 科学分析機器の専門展示会。2012年に第50回 分析展(主催:日本分析機器工業会)と第35回 科学機器展(主催:日本科学機器協会)が合同してJASISとなった。毎年9月に幕張メッセで開催している。展示会のサブタイトルは「最先端科学・分析システム & ソリューション展」(2019年～2023年)。科学の進歩を支える分析機器、科学機器メーカが一堂に会するアジア最大級の展示会。ほかに科学分析機の展示会ではnanotechがある。 海外メーカの出展も多く、ダナハーはグループ企業(ベックマン・コールター株式会社など)が集まり、大きな展示スペースをとっている(2019年)。ダナハー傘下には、吸光光度計などで水質測定の世界的な大手、米国のHACH(ハック)社がある。同社は、ポータブル水質計の国産トップブランドである東亜ディーケーケー株式会社に2006年に資本参加し、筆頭株主になっている。東亜ディーケーケーは、自社を総合計測器メーカと位置づけ、IIFES(アイアイフェス、旧計測展)の常連出展社である(JASISには出展していない)。

#科学分析機器 #規格

JASPAR（じゃすぱー）

(Japan Automotive Software Platform and Architecture)2004年にCANの代替規格としてFlexRayのコストダウンを観点にした規格の策定を主な目的として、自動車メーカやサプライヤーが参加して設立された組織。

#規格