検索用語一覧

9件

各用語の詳細ページでは関連用語などを確認することができます。
このアイコンが表示されている用語には、詳細ページに図解や数式での説明があります。

TCP/IP（てぃーしーぴーあいぴー）

（Transmission Control Protocol/Internet Protocol）インターネットで使われる、TCPとIPの2つで構成される通信プロトコル。TCPは伝送制御プロトコルで送ったデータが相手に届いたか、都度確認しながら行う（HTTPのリクエストとレスポンス）、IPはネットワークのプロトコルでIPアドレスにデータを運ぶ。OSI参照モデルの4階層（アプリケーション層、トランスポート層、ネットワーク層、リンク層）で仕様を規定している。

#プロトコルアナライザ #規格/団体/イベント

DVI（でぃーぶいあい）

(Digital Visual Interface) PCとディスプレィを接続するためのデジタルインタフェース規格の一つ。ODWG(Digital Display Working Group)というコンソーシアムによって開発され、従来のアナログインタフェースが全盛だった1999年に発表された。

#テレビ・オーディオ測定器 #規格/団体/イベント

DisplayPort（でぃすぷれいぽーと）

液晶モニタなどのディスプレイのデジタルインタフェース規格。一般のOAパソコンなどはHDMIだが、ビジネス/プロユースのPCはDisplayPortが採用されている(2023年現在)。 1990年代までPCのモニタの主流だったCRTはVGA(アナログインタフェース)だった。2000年代にDVI(デジタルインタフェース)に置き換えが始まったが、2010年代にはデジタル家電のHDMIも登場し、PCへ普及した。ノートパソコンなどの可搬型機器ではDVIよりもサイズを小型化したい要望があり、標準化団体VESA(Video Electronics Standards Association)によってDisplayPortが策定された(2006年5月に1.0を発表)。2007年1月には、UDI(Unified Display Interface)規格を推進してきたインテルがDisplayPort支持に転向したことで普及が加速した。

#オシロスコープ #テレビ・オーディオ測定器 #規格/団体/イベント

DIN EN ISO（でぃんえんあいえすおー）

欧州規格、国際標準化機構の規格として制定されたものを、内容を変えずにそのままDINとして採用したもので、ドイツ規格協会が制定する、ドイツの国家規格。DIN(Deutsches Institut fur Normung:ドイツ規格協会)、EN(European Norm:欧州規格)、ISO(International Organization for Standardization 国際標準化機構)(フィッシャー・インストルメンツの膜厚測定、素材分析、材料試験、表面特性解析に関する用語集より)

#規格/団体/イベント

テクトロニクス・イノベーション・フォーラム（てくとろにくすいのべーしょんふぉーらむ）

(Tektronix Innovation Forum) オシロスコープの世界的トップベンダー、テクトロニクスと、半導体パラメータアナライザや微少電流計、データロガー、DMM、SMUで有名なケースレーの製品群の展示、セミナーを開催する自社イベント(個展)の名称。2015年頃からプライベートショーとして毎年6月に開催するようになった。2017年には「テクトロニクス・イノベーション・フォーラム & Keithley Day 2017」の開催記録が残っている。英語を略したTIFを略記にしている。 テクトロニクスは2012年に米国のケースレー(Keithley Instruments)と合弁し(※)、日本の会社名は「テクトロニクス社/ケースレーインスツルメンツ社」になった。2022年以降は「株式会社テクトロニクス&フルーク」で、会社名からはケースレーはなくなり、日本の組織も2023年からはテクトロニクスとケースレーの区分はなくなっている(テクトロニクスとフルークの営業部門は従来通り、別組織のままである)。 (※)テクトロニクス、ケースレー、フルークは3社とも米国の投資会社フォーティブに買収され、その傘下にある(詳しくは用語、ソニー・テクトロニクス、フォーティブを参照)。 2018年と2019年のTIFは当サイトが取材してイベントレポートを公開した(以下の参考記事)。2020年からコロナウイルスの蔓延(コロナ禍)で中止になったが、2023年7月に4年ぶりの対面でのTIFが開催された(オンライン配信はなく、リアルなフォーラムのみ)。

#電圧・電流・電力測定器 #オシロスコープ #規格/団体/イベント

TECHNO-FRONTIER（てくのふろんてぃあ）

一般社団法人日本能率協会が主催する、電源に特化した展示会。毎年、4～5月に開催されてきたが、2020年はコロナウイルス対策で中止になり、2021年は6月開催、2022年からは7月開催している。 約10の展示会で構成されている。2023年の構成は、第41回 モータ技術展、第38回 電源システム展、第36回 EMC・ノイズ対策技術展、第32回 モーション・エンジニアリング展、第25回 熱設計・対策技術展、第16回 メカトロニクス技術展、第2回 パワーエレクトロニクス技術展、第5回 部品設計技術展、第4回 電子部品の材料展、第1回 部品加工技術展。 当サイトは2017年8月に開設し、2018年と2021年を取材し、展示会レポートを公開した(以下、参考記事)。電源システム展には国内、海外のほとんどの計測用電源が出展する。近年は回生型のDC電源や、ワイドレンジ電源(スイッチング電源の最近の流行り)の新製品出展が続いている(回生型は毎年、新メーカが出展している)。モータ技術展にはデジタルパワーメータやパワーアナライザをラインアップする横河計測、日置電機、HBK(旧HBM)などが出展、EMC・ノイズ対策技術展には、ノイズ研究所、電研精機研究所、東洋メディック(Narda、ナルダ)などが出展している。 2023年の電源システム展(7/26～28開催)には、近年、光絶縁プローブやFRA機能など、電源解析のアプリケーションがあるテクトロニクスが出展した(テクトロニクスの裏側にはリゴルが出展)。キーサイト・テクノロジーも多チャンネルの小型(薄型)SMUなどの新製品を展示。リゴルと同じく中華系オシロスコープメーカのSiglent Technology(シグレント)が、国内展示会に初めて出展し、キーサイトやテクトロニクスと同等の大きさのブースに12ビット高分解能オシロスコープなどを展示した。テクシオ・テクノロジーやクロマは台湾コーナで出展。パワエレに注力している岩崎通信機やテレダイン・レクロイは2022年から新設されたパワーエレクトロニクス技術展に出展。つまり、2023年は計測用の安定化電源だけでなく、主要メーカのオシロスコープも展示され、計測器の展示は大変盛況だったといえる。 2023年のTECHNO-FRONTIERは東京ビッグサイト東1～3ホールで開催され、東4～6にはメンテナンスレジエンスTOKYO(プラントメンテナンスショーなど)が出展した。プラントメンテナンスショーには計測器として、アドバンテスト(無線データロガー)、東陽テクニカ(振動センサ、振動解析)、フリアーシステムズ(産業音響カメラ)、フルーク(音響イメージャー)、マキシメータ・フィールド・テクノロジーズ(Aditel社の圧力測定器)などが出展した。

#電源装置 #障害・EMI試験器 #電圧・電流・電力測定器 #規格/団体/イベント

TELEC（てれっく）

一般財団法人テレコムエンジニアリングセンターの略称。一般には「テレック」と呼ばれている。日本を代表する無線設備の認証・試験機関。1978年に無線設備検査検定協会（MKK） が創設され、1998年にTELECに名称変更した。日本では無線局を開設するなど、無線を運用するには認可や、技術基準適合証明（技適）の取得が必要になる（電波法で規定されている）。TELECは日本の電波法に基づき、無線設備の技術基準適合証明などを業務にしている。

#高周波電力計 #信号発生器(通信) #スペクトラムアナライザ #無線/移動体測定器 #規格/団体/イベント

電気保安協会（でんきほあんきょうかい）

(electrical safety inspection association) 一般財団法人で、電気の安全点検を実施する協会(電気を保安する機関)。「電気・安全・検査(点検)・協会」を翻訳して英語名にしている。全国に10の電気保安協会があり、地域別(全国の10電力会社 ※ とほぼ担当地域が同じ)で活動している。電気設備を定期的に保安点検することで事故や火災の危険を減らすことを目的として、全家庭に数年に1回は訪問する。1965年7月に施工された電気事業法に則って設立され、電気設備の調査と保安、電気の知識普及(広報)を行っている。 電気設備の保守には電気計測器が欠かせない。特に現場測定器と呼ばれるハンディ型のマルチメータ、クランプ、デジタルパワーメータ、絶縁抵抗計、接地抵抗計などの電圧、電流、電力、抵抗の測定器が使われる。近年の設備機器は通信機能があるので、ケーブルテスタやオンラインモニタなどの通信計測器も使われる。温度/湿度、騒音/振動などの物理量を測定する環境測定器も必要によっては使う。赤外線測定器の非接触温度計がこの10年で小型・安価になったため、機器の部位別の温度をサーモグラフィで点検することも増えている。このように電気保安協会は計測器を数多く保有する、現場測定器の大手顧客である。実際の技術員は個人事業者として電気保安協会に登録している人が多い。 従来からニセ調査員による押し売りや、高額な料金の請求などがあったが、オレオレ詐欺の拡大であやしい電話が増えている(協会では、事前に「定期点検のお知らせ」をポストに投函するので、急に電話をかけることはほとんどない、と広報している)。 10の電気保安協会は各電力会社と業務連携しているが、資本関係などはない別の団体。10の各協会も別組織。ただし、「電気保安協会全国連絡会」という電気保安協会の全国組織があり、関東電気保安協会の会長などが連絡会の会長や監事などの役員をしている。 また、似た団体に日本電気保安協会がある。こちらは株式会社で、電気事業法施行規則第52条第2項による経済産業省告示第249号に基づき1978年に設立(2005年に電気事業法改正に伴い、株式会社になった)。本社は大阪市にあり、約300人の電気主任技術者がいて、関西地区の企業と約17,000件の保安管理契約をしている。 電気事業法によるこれらの団体は、名称の似た組織もあり、素人にはなかなか理解しにくい。 ※ 全国の10電力会社は、北から北海道電力(略称:ほくでん)、東北電力(とうほくでん)、東京電力(東電)、北陸電力(りくでん、地元ではほくでん)、中部電力(ちゅうでん、株式銘柄は中部電)、関西電力(かんでん)、中国電力(ちゅうでん、株式銘柄は中国電)、四国電力(よんでん)、九州電力(きゅうでん)、沖縄電力(おきでん)。

#規格/団体/イベント

電気用品安全法（でんきようひんあんぜんほう）

電気用品による危険及び障害の発生の防止を目的とする法律で、約450品目の電気用品を対象にしている。電気用品の製造または輸入事業を行うには、国への事業届出、基準適合確認、自主検査が必要で、場合によっては適合性検査の受検や製品への表示（PSEマーク）が課せられる。経済産業省はが主幹している。PES インフォメーションセンターのホームページに詳細が掲載されている。

#規格/団体/イベント