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国際ロボット展（こくさいろぼっとてん）

(INTERNATIONAL ROBOT EXHIBITION) 日本ロボット工業会、日刊工業新聞社が主催する、世界最大規模のロボット専門展。略記:iREX。隔年の11月に東京ビッグサイトで開催している。「2023国際ロボット展」は25回目で、国内外から654社・団体(海外からの121社を含む)が出展し、過去最大規模となった。 ロボットに使われる計測器としては、トルク計測やデータロガーなどがある。TechEyesOnline取材班は2019年の展示会で、産業ロボットゾーン(西ホール)の計測器と、サービスロボットゾーン(南ホール)のやわらかロボット(Sofumo)を取材した。 ロボットの展示会としては、毎年1月にカーエレクトロニクス技術展(オートモーティブワールド)などと併設でRX Japan株式会社(旧リードエグジビションジャパン)が開催する「ロボデックス」がある。2018年の展示会では、アドバンテストが無線式ロガーを出展している(以下の参考記事が詳しい)。電子部品から計測器まで幅広く取り扱っているコーンズテクノロジー株式会社は、慣性計測ユニットやカメラモジュール、超音波センサなどをロボデックス2024に出展している。

#規格/団体/イベント

ココム（ここむ）

共産圏(社会主義諸国)に対する資本主義諸国からの、戦略物資・技術の輸出を統制するために1949年に設けられた協定機関。アイルランドを除く北大西洋条約機構(NATO、ナトー)加盟国と日本、オーストラリアの合計17国が加入。ソ連崩壊により1994年に解体。 戦後(第二次世界大戦以降)の東西冷戦(西側:米国を中心とする自由主義・資本主義陣営と東側:ソ連を中心とした共産主義・社会主義の計画経済の国々の対立)の時代に、西側の国の先端技術(軍事技術)を東側に流出させないためにつくられた、西側陣営の協定。 計測器は高周波部品などを使っているため、周波数などの仕様がココム規定に抵触して中国やベトナムなどに輸出ができないことが良くあった。当時の(計測器を含む)メーカ社員にとってココムは常識の知識だった。1980年頃の計測器メーカには輸出審査部のような部署が必ずあり、海外からの引き合いには、仕向け地(輸出先の国)によってココムリストがあり、製品の仕様で該当する項目をすべてチェックした書類を官庁(当時は通産省)に提出して認可を得た。 ココムに違反すると大変なことになった。たとえば東芝系列の大型工作機メーカの東芝機械株式会社はプラスチック射出成型機で国内2位の優良企業だったが、1988年のソ連向けNC旋盤輸出がココム違反に問われ、3年間の対米輸出禁止制裁を受けた。東芝機械事件といわれ、当時は大きなニュースになった。東芝機械事件は、市井の人々にも、この協定の存在を広く知らしめた。 これを教訓に、第三国経由の共産圏への輸出(輸出先は共産国でない国だが、この国を経由して最終的には共産国に納品される)などが警戒され、ココムに抵触する仕様の製品は(共産圏以外でも)輸出はしないと決めて、製品カタログに「国内専用・輸出不可」のマークを印刷して自己規制する計測器メーカもあった。国内の会社からの引き合いにも、機器の最終使用場所の確認は必須となり、メーカの海外営業だけでなく国内営業もココムに対応した。特に計測器はハイテク機器であるため、計測器メーカはココムには敏感だった。 ココムは次の英文の頭2文字の略記といわれるが、文献によって次の2種類があった。Coordinating Committee for Multilateral Export Controls、多国間輸出を管理(統制)する調整委員会、またはCo-ordinating Committee Control for Export to Communist Area、共産圏への輸出の管理(統制)・調整委員会。日本語では「対共産圏輸出統制委員会」といわれていたが、ココム(またはCOCOM)と呼称されることの方が多かった。 ソ連崩壊によってココムは無くなったが、戦後の米国の中国に対する無知によって、中国は一党独裁の共産主義を維持したまま経済大国となり、米国を脅かす軍事大国になった。2017年にトランプ大統領が明確に中国の脅威を発信し、やっと米国は中国への方針を転換したが時すでに遅く、5Gではファーウエーの後塵を拝し、共産国家からのサイバー攻撃(最先端技術)に米国を含む先進資本主義国は晒されている。北朝鮮のミサイルや核は日本の資金と技術力の流出が大きく貢献しているとされる。現在も日本からの流出は止まったということは無い。2022年2月のロシアのウクライナ侵攻を機に米国やEUが経済制裁を開始したが、ココムのような効果は出せていない。中国を筆頭にした共産国への新たな輸出規制の協定など、より一層の強化、効果のある世界的な対応が求められるが、すでに中国は世界的な経済大国である。

#規格/団体/イベント

コンパクトディスク（こんぱくとでぃすく）

(compact disc) 略記:CD(シーディー)。1982年に商用化され、現在も現役のデジタル情報を記録するメディア。光ディスク規格の一種。 音楽の記録メデイアだったアナログのレコード(LPやSP)に代わるデジタルのメディアとして日本のソニーとオランダのフィリップス(※)が共同開発し1982年に商用音楽ソフトが発売された。現在の音楽ソフトはCDが主流で、CDといえば音楽ソフトを指している。ただしCDは録音できる周波数を(可聴周波数を元に)制限しているため、レコードとは音が違うことが知られている。音楽愛好家はデジタルのCDではなくアナログのレコードや真空管アンプを使った音楽鑑賞を趣味にしているが、取り扱いの簡便さやサイズはCDに勝るものではない。1982年以降に記録方式などの規格を変更して(サイズは変更せずに)コンピュータなどのIT機器にも普及した。CDと同じサイズのDVDはそれ以前のLD(レーザーディスク)を置き換えて、現在も映像ソフトの主力メデイアである。 CDが発売された1980年代には、タイムインターバルアナライザやジッタメータなどの計測器が開発や製造用に重宝された。計測器の説明書は紙からCDに変更されたものが多いが、最近は簡易説明書(操作マニアル)を紙で添付し、正式な説明書はメーカのホームページで閲覧できるようにしているケースも増えた。 CD開発時の最大収録時間(74分42秒)は、当時ソニー副社長で声楽家の大賀氏が「オペラ一幕分、あるいはベートーヴェンの第九が収まる収録時間」を主張したことが影響しているといわれる。 (※)(Philips)ヨーロッパの代表的な総合家電メーカ。現在は医療機器・ヘルスケア事業に注力しているが、以前は音響・映像(オーディオ・AV)分野の、レーザーディスク(LD)、コンパクトディスク(CD)、Blu-ray Discなどの開発や規格提唱をしたメーカの1社である。半導体のI2Sも同社の提唱。

#規格/団体/イベント