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- デイジーチェイン(でいじーちぇいん)
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(daisy chain) ネットワークトポロジー(配線の構造)で、機器(ノード)を数珠繋ぎにする形態。他の種類にはバス型、スター型、リング型などがある。種類の中で最も低コストだが、冗長性が低く、耐障害性が最も低い。 株式会社Sohwa&Sophia Technologiesの用語集では、ICE関連の例を次のように解説している。 複数の周辺デバイスやICを鎖のチェーンのように接続する様子を示す。SCSIやJTAGのデイジーチェーン接続が良く用語として出てくる。ここでは、JTAGのチェーンの事を説明する。複数のCPUのJTAGは、信号をチェーン接続する事ができる。よって、例えば、ARM CPUとSH4 CPU等をデイジーチェーン接続する事は、物理的には可能である。ただし、CPUのICE用のJTAG機能により、チェーン接続でデバッグできるのは、1つのCPUだけの場合もあるので、回路をチェーン接続できるように構成する前にそれぞれのICEメーカに確認した方がよい。参考記事:車載ネットワークの歴史と規格概要~CANからLIN、FlexRay、CAN FDまで・・ネットワークトポロジーの例が図解されている。
- ディセーブル(でぃせーぶる)
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(disable) 「機械を動かなくさせる」という意味で用いる。良く使う意味では、割り込みのディセーブル=割り込み禁止、信号入力のディセーブル=信号入力の禁止等がある(株式会社Sohwa&Sophia Technologiesの用語集より)。 不用意に話しかけて、その人の指向が集中できなくさせることをdisturb(ディスターブ)と表現する(「乱す」、「妨げる」という意味)。dis-は「させない」という意味があるので、able(できる)の反対で、disableは「無効にする」という意味である。「割り込みディセーブル」は「割り込み無効→割り込み禁止」である。 ディセーブルは組込みシステムの開発・デバッグで活躍した開発支援装置で良く使われた用語である。
- データバス(でーたばす)
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(data bus)CPUが命令語をフェッチする際や、データをアクセスする際に使う一塊の信号線を示す。データバスのビット数は、一度に転送できるデータの量を表すものである。CPUのデータバスのビット数が多いほど性能が高いCPUだと言える。近年、マルチメディア系のデータ処理用CPUは128ビットか、それ以上のデータバス幅を持ち、高性能化を図っている。(株式会社Sohwa&Sophia Technologiesの用語集より)参考用語:バス
- テキサス・インスツルメンツ(てきさすいんすつるめんつ)
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(Texas Instruments Inc.) [半導体デバイスメーカ] 1950年に世界初のシリコン型トランジスタを製品化した老舗半導体デバイスメーカ。インテル、フェアチャイルドなどと半導体黎明期に名を馳せた。本社は米国 テキサス州ダラス。業界ではTIの略称で呼ばれる。1958年にTIの研究者ジャック・キルビーが発明したICは基本特許になっている。1980年代に日本の半導体デバイスメーカはキルビー特許で訴訟になった(日米半導体摩擦の時代の話)。 同社ホームページには「TIの事業:アナログチップと組込みプロセッシングチップの設計、製造、テスト、販売」とある。つまり、いまは創業時のような業態ではない。アナログ半導体ではアナログ・デバイセズが競合で、DSPもラインアップしている。組込みマイコンの関連製品としてICEもラインアップしているが、現在はエミュレータ(デバッグ・プローブ )よりも回路設計ツールに軸足があるように思える。2000年代の日本テキサス・インスツルメンツ株式会社ではASP事業部がICEなどの開発ツールを担当していた。フルICEが活況だった1990年代にはマイクロプロセッサ(MPU)を手掛ける半導体デバイスメーカ(インテルやモトローラ、日立製作所、NECなど)はチップを販売するための必須の機器としてICE(デバッガ)をラインアップしていた(「メーカ純正ICE」と呼ばれた)。 TSMCの創設者、モリス・チャン(Morris Chang、張忠謀)は1960年頃に当時急成長していたTIに就職し、エンジニアリング部門のマネージャをしている。2023年に米国で発行され話題となり、日本でも翻訳されたChip War(半導体戦争)にはTIの元会長パトリック・ハガティや、露光の工程を開発したTIの技術者ジェイ・ラスロップなどが登場する。 TIは2000年9月にバーブラウン社(米国)を買収、2011年9月にナショナル セミコンダクター社(米国、略称:ナショセミ)を合併(※)。両社ともにアナログ半導体メーカで、アナログ・デバイセズ同様にTIもM&Aでこの分野を強化した。現在のアナログ半導体は、アナログ・デバイセズとTIが大手2社である。 米国の市場調査会社Gartnerは2024年1月に「2023年の世界半導体メーカ別売上ランキング」を発表した。TIは10位で、トップ10に入るデバイスメーカである(アナログ・デバイセズはトップ10外)。 (※)技術者のRobert Page Burr(ロバート・ページ・バー)とThomas R. Brown Jr.(トーマス・R・ブラウンJr.)は1956年にBurr-Brown社を設立。オーディオがアナログからデジタルになると性能の良いADコンバータを開発し、デジタルオーディオの先駆者といわれる。National Semiconductor社も技術者(8人)が1959年に創業。両社ともにアナログ半導体をラインアップし、1980~1990年代には、産業機器の電子回路設計者は2社の半導体データブックを見て電子部品を選んでいた。余談だが、筆者の友人(電気工学専攻)はNational Semiconductorを「松下電器の半導体」と思っていた。確かに、「ナショナル半導体」は「松下電器の半導体」と思う日本人がいても、おかしくはない。nationalは「国家の」、「国民の」という意味である。
- デバッガ(でばっが)
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(debugger)ICE(In Circuit Emulator、アイス)の別称。「デバッグをするもの」、という意味。ICEの機能やアプリケーションソフトウェアを指していることもある。マイコン(マイクロプロセッサ、CPU)を使った組込みシステムの開発・デバッグを行なう測定器。開発支援装置や、マイコン開発支援装置などいくつもの呼称がある。表記は「デバッガー」もある。
- デバッグ(でばっぐ)
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(debug)バグ(虫。間違いの意味)を修正して正常な動作をするように直すこと。主に組込みシステムのソフトウエア開発で使われる用語。そのため、ICEのことをデバッガ(デバッグすること、する機器)と呼ぶ。
- デバッグステーション(でばっぐすてーしょん)
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(debug station) 安藤電気のICE(開発支援装置)の品名。形名はAE-4132B、AE-4133など(※)。マイクロプロセッサ(MPU/CPU)が普及しはじめた1980年初頭から、同社は早くからマイコンテスタなどのICE関連製品に注力していた。当時NECや日立製作所などの大手家電・情報通信メーカは半導体デバイスメーカでもあり、安藤電気はNECのグループ会社として、NECが発売する新しいCPUチップに対応したROMライタなどを製品化している。 当時の日本の基幹通信網(NTT)はアナログの電話網(銅線のケーブル)が主体で、一部の基幹部分には光ファイバ通信が導入されていたが、交換機は重要な装置であった(インターネット時代のルータはまだない)。交換機は膨大なソフトウェア、ファームウェアによって構成され、新しいMPUが導入されると、そのデバッグのために(そのMPUに対応した)たくさんのICEが使用された。AE-4132B/4133はNECの交換機事業部門向けに大きな売上があった。 デバッグステーションは後年フルICEと呼ばれるスタンドアロン型で、本体(外観はデスクトップPC)からフレキシブル基板(ケーブル)でMPU専用のオプション(ポッドと呼ばれる箱)につなぎ、その先をターゲット(デバッグしたい装置のMPU基板)につないだ。ポッドとターゲットの距離は長さ制限があり、ポッドはなるべくターゲットの近くに置かれた。交換機は大型の装置のため、ポッドに紐を付けて、適当な箇所に括り付けてICE本体につなぎ、デバッグ作業が行われた。 安藤電気と同じくNEC系列のアンリツも、V40、V50、V60などのNECのMPUに対応したICEを発売していた。汎用MPUとしてはインテルの80系(8080,8085、80286,80386など)とモトローラの68系(68000シリーズ)などの海外製品が有名だが、NECはそれらのサードパーティではなく独自のMPU製品群を開発し、販売していた。現在は大手家電・情報通信機器メーカはMPUからは撤退し、国産MPUはない。安藤電気などの計測器メーカもICEから撤退している。 1980年代から1990年代はMPUの黎明~普及期で、組込みシステムの開発・検証にはICEやロジックアナライザが活躍した。計測器メーカはこぞってICEに参入し、計測器の老舗である横河電機、岩崎通信機などもラインアップしていた。デバッグステーションは80386などの高機能なMPU(32ビット)向け製品を開発したが、販売台数は伸びなかった。ZAX(ザックス)などのベンチャー企業がPC接続型のフルICEで市場に参入し、ICEのメインプレーヤは1990年代には計測器メーカではなくなっていった。安藤電気もデバッグステーションとは違うPC接続型モデルを開発したがほとんど売れずにICEから撤退した。 (※) 同社の技術報である安藤技報の通号64(1984年11月発行)には「μCOMシステム総合デバッグツール-AE-4131形デバッグステーション(著者 浅井 浩暢、石倉 功)」という記事がある。計測器事業部 第二技術部のマイコングループが1984年頃に開発したのが、同社のICEである「デバッグステーション」であることがわかる。また、マイクロプロセッサやマイクロコンピュータのことをμCOMと表記していることは時代を感じさせると筆者は思う。
- 電気学会 全国大会 附設展示会(でんきがっかいぜんこくたいかいふせつてんじかい)
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一般社団法人 電気学会が毎年3月に開催する発表・講演会を全国大会と呼んでいる。英語表記はAnnual Meeting of the Institute of Electrical Engineers of Japanである。日本語に翻訳すると「日本の電気技術者協会の年次総会」だが、Institute of Electrical Engineers of Japanは「電気学会」と呼ばれ、略称はIEEJである。応用物理学会はJSAP(読み方:ジェイサップ)の表記を多く使っているが、電気学会はIEEJという略記をあまり露出せず、「電気学会」という表記が多いと筆者は感じる。JSAPやIEICE(電子情報通信学会)は同様に3月に発表・講演会を開催するが、併設展示会はJSAP EXPOやIEICE EXPOと称している。電気学会は「電気学会 全国大会 附設展示会」で、IEEJ EXPOというようなアルファベット表記ではない。また全国大会の名称も「令和7年 電気学会 全国大会」で、応用物理学会の「JSAP EXPO Sprig 2025」などの表記とは一線を画す日本語表記をしている。学会のホームページで、全国大会のシンポジウム講演一覧ページの名称は「IEEJ 2025」なる表記になっているが、外部への公開資料にはそのような表現はしていない(HPのページ名称をIEEJ2025としているにすぎない)。 令和7年(2025年)の附設展示会は明治大学の中野キャンパス 「1階 多目的室」で開催され、基本測定器の計測器メーカや、解析ツールメーカ(パワエレの回路シミュレータや電力系統のRTDSなど)、電気メーカ、業界団体(日本パワーエレクトロニクス協会やパワーアカデミーなど)、大学(早稲田大学のPEP卓越大学院プログラムなど)が並んだ。 計測器の横河計測(デジタルパワーメータや電流センサを展示)、岩崎通信機(オシロスコープとロゴスキーコイル、B-Hアナライザ)、Mywayプラスは常連出展社である。東陽テクニカはトルクメータを展示している。通信機器(装置)を展示する富士電機(株)や通研電気工業(株)、スマートメータの東光東芝メータシステムズ(株)、インバータのトヨタテクニカルディベロップメント(株)も常連のようである。(株)第一エレクトロニクス/不二電機工業(株)と通研電気工業の2つのブースはIEC 61850対応製品を展示した。東京電力ホールディング(株)や三菱電機(株)、(株)日立製作所、東芝エネルギーシステムズ(株)もパネル展示をしている。ルネサスエレクトロニクス(株)やヌヴォトンテクノロジージャパン(株)という半導体デバイスメーカのブースもある。JMAG(ジェイマグ)の(株)JSOLやRTDSの(株)J-POWERビジネスサービス、RT-LABを販売する(株)NEATなど、シミュレーション・解析ソフトウェアも勢揃いしている。令和7年はリゴル(オシロスコープやAWG)、ヘッドスプリング(インバータや回生型双方向電源)も参加している。出展は総勢40の企業・団体で、約150社が出展するJSAP EXPOには及ばないが、10~20社程度のIEICE EXPOよりは賑やかな展示会である。 基本測定器、パワエレと系統のシミュレーション、通信機器(伝送装置や端末)、業界団体(PWELなど)が、電気学会に関連する(電気学会の先生たちがお得意様の)企業・団体であることが、出展社から推測される。蓄電池を展示しているオムロンソーシアルソリューションズ(株)は社名のsocial solutionが示す通り、「社会インフラの機器」を製造・販売するオムロンのグループ会社である。つまり、電気学会は「電力の社会インフラ」を担当する学会といえる(「通信インフラ」は電子情報通信学会の範疇なので、IEICE EXPOにはNTTやNICTが出展している)。 Mywayプラスは古くから電気学会の全国大会に参画していることが以下の参考記事に詳しい。
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