計測関連用語集

TechEyesOnlineの用語集です。
計測・測定に関連する用語全般が収録されており、初めて計測器を扱う方でも分かりやすく解説しています。
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OCC(おーしーしー)

(Ocean Cable&Communications) 株式会社OCC。日本唯一の海底通信ケーブル専業メーカ。ケーブルの製造から敷設までを行う。OCCと呼称される。株主:日本電気株式会社、住友電気工業株式会社。日本の大手電線3社(住友電工、古河電工、フジクラ)が設立したが、2000年以降にNECが資本参加し、子会社にした。光海底ケーブル敷設の世界3社のうちの1社はNECだが、それはOCCが子会社だからである。光海底ケーブルの敷設には多くの光通信測定器が使われる。 2000年初頭の光海底ケーブルバブル以降、新設は減少していたが、2010年代後半から増え始めている。インターネットの普及・拡大で、通信される情報量は増大し(ビッグデータ)、データセンターが増設された。携帯電話やSNS、ネット通販などが増加し、GAFA(ガーファ、Google、Apple、Facebook、Amazon)が台頭した。世界第2位の経済大国になった中国やGAFAは(既存のキャリアを抜きに、国なども無関係に)自前で光海底ケーブルを敷設して、世界中の情報通信を手中にしようとしている、といわれている。OCCは海外資本に買収されるような、価値のある企業である。

OTN(おーてぃーえぬ)

(Optical Transport Network)日本語では「光伝達網」。国際標準化機関ITU-Tで規定される通信規格。長距離(国内/国際:数百~数千km)にわたって大容量の情報を伝達する光伝送装置で運用されている。 従来は世界中の通信規格は地域(国)別のPDH(Plesiochronous Digital Hierarchy、非同期多重化階梯)だったが、技術革新で光増幅器などが生まれて1990年代にSDH(Synchronous Digital Hierarchy、同期多重化階梯)が導入された。日本でも新同期網と呼ばれ、SDH/SONETアナライザなどの測定器が活躍した。2000年以降になるとWDMの技術を使い、SDH/SONETやイーサネットなどはOTNに収容されて、高信頼な広域転送を実現した。OTNは「現在のコアネットワークを構築している技術」、とも説明できる。 通信計測器の雄、アンリツには2000年頃にMP1570A SONET/SDH/PDH/ATMアナライザがあったが、2022年の同社HPには「OTN/SDH/SONET関連測定器」のタイトルページに MT1040A ネットワークマスタ プロなどが掲載されている。2000年頃の通信の規格はPDHやATMなどがまだ残っていたが、2022年にはPDHやATMという表記は無くなり、HPのタイトルにはOTNが真っ先に記述されている。通信の規格は10年単位で様変わりしていることがわかる。なので、通信の規格に対応した測定器は寿命が短い専用器であり、基本測定器(汎用器)とは別のものである。

Open APN(おーぷんえーぴーえぬ)

APN(All Photonics Network)は従来の電子技術(エレクトロニクス)ではなく光技術(フォトニクス )を使い、通信網のすべてを光化(フォトニクスに)するというNTTの構想(IOWN )。Open APNは既存の光伝送装置であるROADM (Reconfigurable Optical Add/Drop Multiplexer)を機能分離し、その一部をユーザ拠点の近くまで伸ばすという新しい提案で、2022年1月に「IOWN Global Forum」が発表した(機能が分離してマルチベンダーになると仕様がオープンになる必要がある)。これは2015年設立の団体Open ROADM MSMの方向とも一致していて、2022年はIOWN構想の進展する年となった。 通常APNというと「Access Point Name」(アクセスポイント名)の略。「アクセスポイント」とはスマホをインターネットに接続するための「中継地点」のこと。今後ROADMの機能分離やIOWNの進展が進むとAPNはフォトニクスネットワークの略記としてWeb検索上で地位を得るかもしれない。

OmniBER(おむにばー)

1990年代のHP(Hewlett-Packard、ヒューレット パッカード、現キーサイト・テクノロジー)のSDH/SONETアナライザの名称(形名や品名ではなく通称と思われる)。 Omniは「すべての」、「あらゆる」の意味。BERはBERT(バート)などと同じBit Error Rate(ビット誤り率)のこと。発売当時のSDH/SONETアナライザは大型で送信部と受信部の2筐体だったが、OmniBERはポータブル型の1筐体なので、「これ1台ですべてのエラーレート測定に対応」とでもいうネーミングと想像する(SDH/SONETとBERは厳密には違う測定器なのだが)。37718A OmniBER コミュニケーション・パフォーマンス・アナライザは可搬型の1筐体で2.5Gbps (OC-48/STM-16) まで対応していた。

疑似呼(ぎじこ)

(call simulator/traffic generator) 計測器としての「疑似呼」は交換機の試験機。交換機にたくさんの電話機がつながったとき(発呼や着呼)、交換機が正常に動作するかを試験する。多くの電話機(呼)の代わりをして交換機に負荷をかける測定器。反対に電話機などの端末の試験機は疑似交換機。日本の疑似呼メーカは電話機などの情報通信装置メーカであったアンリツ。コールシミュレータの品名でEF104などの製品があった。通常、アンリツの計測器の形名はMS2830スペアナ、MG3703信号発生器、のように頭がMではじまる。これは計測器事業部門の製品であることを示すMeasure(計測)の頭文字をとっている。コールシミュレータは電話機をつくっていた事業部門の製品なのでMでなくEで形名がはじまる。電話機や情報通信装置を手掛けてきたので、呼制御の技術が疑似呼につながった。同様にNTTに通信計測器を納入してきた安藤電気や、電話機を納入してきた岩崎通信機には、疑似呼はない。呼制御などの疑似呼の基礎技術は、後のデジタル無線通信時代のアンリツのシグナリングテスタ(呼接続試験機)につながったともいえる。 以下のような解説がある。「疑似呼発生器(traffic trials generator):携帯電話の利用者が一時的に集中する状況を模擬するために、集中負荷疑似呼を発生させ、実際にフィールドで発生する状況に即した無線基地局装置の疑似呼試験を行う」。この解説ではtraffic trials generator(情報量・試練・発生器)なる英語が使われているが、コールシミュレータ(call simulator)またはトラフックジェネレータ(traffic generator)が擬似呼の別名では使われる。また、固定電話の時代疑似呼と呼称されたが、携帯電話の時代になると、アンリツは「シングナリングテスタ」という製品をつくったが、携帯電話用の疑似呼といわれるような負荷試験装置は見当たらない。

擬似交換機(ぎじこうかんき)

有線通信測定器の1種。電話機の性能試験に使われる、交換機の代わりをする測定器のこと。敷設済みのアナログの電話線を使用した、デジタル回線のインターネット通信技術であるISDN(Integrated Services Digital Network)は、TA(ターミナルアダプタ)やDSU (Digital Service Unit)という装置を経由して従来のアナログ電話機がつながった。そのため、NTTがISDNの運用を開始するとTA、DSUなどの機器の開発・試験用途でISDN擬似交換機が各社から発売された。ISDNはデータ用の「Bチャネル」(通信速度64kbps)と制御用の「Dチャネル」、アナログ電話用の銅線を利用するBRI(Basic Rate Interface、基本インタフェース、NTTのサービス名「ネット64」)と、光ファイバー回線を利用するPRI(Primary Rate Interface、1次群インタフェース、NTTのサービス名「ネット1500」、約1.5Mbps)がある。ISDN擬似交換機はBch、Dch、BRI、PRIなどが何チャンネルあるかが主な仕様である。擬似交換機の主なメーカはNTTアドンバンステクノロジ(NTT系のネットワーク構築、セキュリティなどを事業とする会社)、アドシステムズ(岩崎通信機の技術者がスピンアウトしたベンチャー計測器メーカ)、安藤電気(No.1プロトコルアナライザを作っていた有線通信測定器の雄)だった。現在はISDNは過去のものとなりつつあり(固定電話網のIP網移行によりNTTはISDNサービスを2024年に終了する)、上記3社はすべて製造中止している。現在、擬似交換機を作っているメーカは株式会社ニシヤマや甲賀電子株式会社。余談だが、上記メーカはほとんど「擬似」交換機と表記しているが。「疑似」交換機という記載も見かける。日本語としては擬似より擬似のほうが良く使われるが、LISN(擬似電源回路網)、擬似音声発生器など、計測器は「疑似」より「擬似」が多い。ただし呼制御の測定器は「疑似呼(コールシミュレータ)」である。計測の技術用語は、微小と微少、擬似と疑似のように、メーカによっても表現が違い、正確を期すのが難しい。計測器業界は村社会のため素人が理解しにくい所以である。

擬似ランダム・ビット・ストリーム(ぎじらんだむびっとすとりーむ)

高速シリアル通信の波形評価では、ランダムな信号がテストパターンとして使われる。別名:擬似ランダム信号。 テクトロニクスの冊子「信号発生器のすべて」の用語解説では「擬似ランダム・ビット・ストリーム(PRBS):ランダムに繰り返される数字の列から構成される1 組のシーケンス。乱数のように見えるが、実際は予測可能な数学的パターンに従う。デジタル・システムでランダム・ノイズを作成するために使用される。」とある。略記:PRBS:Pseudo Random Bit Stream(or Sequence)。

Cat(きゃっと)

(category)カテゴリー。LANケーブルの種類の名称。対応する規格や通信速度を規定している。たとえばカテゴリー5は100BASE-T、100Mbpsなので社内LANに多く使われている。ケーブルテスタの仕様には対応するカテゴリーが記載されている。表記は「CAT」もある。読み方は「カテゴリ」もある。

CAP-T試験器(きゃっぷてぃーしけんき)

NTTのCAP NET(キャップネット)に対応した試験器。アンリツと安藤電気(現横河計測)がつくっていたが、現在は生産中止。アンリツのMD1302Aは前面パネルの表記は日本語で、一般民需品(標準のカタログ品)とNTT向け製品の中間のような位置づけである。安藤電気のモデルはAE-5104やAE-1420と同サイズの可搬型の筐体だった。

QoS(きゅーおーえす)

(Quality of Service) 一般的には利用者に提供される「サービス品質」のことだが、特に通信(ネットワーク)の世界で使われることば。ネットワーク(通信回線網)で提供されるサービス品質として出てくることが多い。ルータや伝送装置などのネットワーク機器にはQoSが実装されている。ある特定の通信を優先して伝送させたり、帯域幅を確保するなど、そのネットワークの中で重要度(優先度)が高いパケットが確実に伝達される(届く)ようにサービス品質が規定されている。 QoSの良否を定量的に判定する尺度をQoSパラメータと呼ぶ。QoSとQoSパラメータには一定の関係があるが、その関係は単純ではない。たとえば野球選手の質(良い選手か悪い選手か)はQoSで、QoSパラメータには「打力:打率3割以上」、や「走力:6秒以内/50m」などがある。QoSパラメータのことをQoSと呼んでいる場合もある。 QoSは提供者側(プロダクト目線)のサービス品質だが、似たことばにQoE(Quality of Experience、ユーザ体感品質)がある。 テクトロニクスは、放送事業者が番組のQoS監視に使う、PQM3000型プログラムQoSモニタという計測器を2000年頃に販売していた(同社のビデオ事業部は2019年にTelestream社に売却され、PQM3000を含むテレビ・オーディオ測定器から撤退している)。

ケーブル障害位置測定器(けーぶるしょうがいいちそくていき)

ケーブルの障害位置を測定する機器。TDR(Time Domain Reflectmetry)の1種。別名、フォールトロケータ(fault locator)。高度経済成長期は通信インフラとして電気の通信線(銅線)の敷設が盛んだったので電気の製品を指したが、現在は光通信(光ファイバ)用のケーブル障害位置測定器としてOTDR(Optical TDR)が敷設工事・保守で活用されている。

コアネットワーク(こあねっとわーく)

(core network) 通信回線の中で、基幹通信網のことを指す。通信網の中枢で大容量の回線の部分のこと。背骨の意味でbackbone(バックボーン)とも呼ばれる。コアネットワークは光ファイバや光伝送装置によって運用されている。通信容量(トラフィック)を増加させるときにコアネットワークの仕様が話題になる。コアネットワークの先につながる各ユーザに近い回線網をアクセス網や、足回りと呼ぶ。アクセス網を光ファイバにして高速にしたのがPON(Passive Optical Network、ポンと呼称)である。 この用語は、2010年以降に使われるようになったと記憶している。それ以前は基幹通信網とか、基幹回線などの表現がされていた。通信網の一番最速で通信容量が大きい箇所(通信網の最大速度など、仕様を決定している回線)のことである。2000年以降にWDMなどの光伝送技術が導入されて、現在のコアネットワークは光ファイバと光伝送装置によるOTNになっている。

交換(こうかん)

電話をつなぐ仕組みや装置のこと。主にNTTが設備している固定電話機をつなぐ仕組みのこと。中心の装置である交換機を指していることもある。

高速デジタル(こうそくでじたる)

(high speed digital) 「高速デジタル信号」、「高速デジタル伝送」、「高速デジタル信号伝送」などの略記。NTT東/西日本とNTTコミュニケーションズが提供する64k~6Mビット/秒のデジタル信号を伝送する専用回線を「高速デジタル専用線」、この回線の使用プランの名称を「高速デジタル伝送サービス」という。 オシロスコープ(オシロ)のトップベンダであるテクトロニクスはオシロの解説書などで「高速デジタル信号の解析には広帯域オシロスコープを使い」などの表現がある。キーサイト・テクノロジーが2023年に開催したKeysight World(プライベートショー)の2日目のタイトルは「高速デジタル 光電融合トラック」で、高速デジタルに該当する展示コーナは「PCI Expressのプロトコル試験」、「Rx試験 ケーブル試験」、「Tx試験 電源ノイズ評価」、「送信波形評価」、「BER特性評価」、「高分解能TDR測定環境」などがあった。展示された計測器は高速オシロスコープ(周波数帯域33G~110GHz)、サンプリングオシロスコープ、BERT(PAM4/64G baud)、AWG(256G S/s)などである。すべて高速デジタル信号の評価に関係するモデルである。 このように、大手計測器メーカのキーワードに「高速デジタル」は頻繁に使われる用語である。 高速デジタル信号とは具体的な数値で、何bpsの信号速度を指すのか、は説明が難しい(時代とともに、現在のホットな最先端の高速デジタルの仕様が話題となる)。高周波とは何Hz以上の周波数を指すのかを示すのが困難(説明者や内容によって「高周波」と表現している周波数の値が異なる)ことと似ている。技術用語は、あるレベル以上の知識がある人たちで共有され、理解されているので、まったくの素人に説明することが難しい。

コーデック(こーでっく)

(CODEC) COder/DECorder(コーダー/デコーダー)の略語。データのエンコード(符号化)とデコード(複号・復元)をする部品・装置。音声・動画を圧縮して伝送するときに使われる。アンリツや安藤電気という通信計測器メーカにコーデックアナライザなどの名称のコーデック評価用の測定器があったが、現在は生産中止である。モデム(変復調器)がモジュレーション(変調)とデモジュレーション(復調)の合成語なのに似たネーミング。参考用語:モデムテスタ

コーデックアナライザ(こーでっくあならいざ)

データの符号化・復元をするコーデックを評価する測定器として、アンリツの MS369B PCMコーデック アナライザがあった。同業の通信計測器メーカの安藤電気にも似た製品があったが、両社とも現在は生産中止。映像関連の製品として、株式会社ニコンシステムのHEVC/H.265コーデックアナライザー265CA1(HEVC/H.265の規格に準拠したデータを効率的に解析)が販売されている。

コールシミュレータ(こーるしみゅれーた)

(call simulator) アンリツの疑似呼 の品名。他社の擬似交換機でも同じ品名があるが、コールシミュレータといえば、アンリツの疑似呼のこと。交換機に多くの呼を与えて試験する測定器。 形名はEF104A、EF111A、EF202A、EF203A、EF204A、EF401Aなどがあったが、交換機の衰退とともにすべて製造中止となった。 同社には似た形名でEF201A、EF201B、EF211Aがあるが、これらはプロトコルアナライザでコールシミュレータではない。EF201AとEF202A/Bは1文字違いで大変間違いやすい。

呼制御(こせいぎょ)

(Call Control)電話の発信、着信の際、通話を始めるための準備と通話が終わった後処理を制御する仕組み。IP電話などで呼制御をするために、SIP(Session Initiation Protocol)やH.323などの呼制御プロトコルが使われる。呼制御は(インターネット、IP網などの)IT用語といえる。ただし呼制御は「シグナリング」ともいわれる。現在主流の携帯電話はデジタル方式の無線で行われ、その呼制御の試験器として「シグナリングテスタ」がある。つまり、電話機の用語であった呼制御はインターネット時代のIT用語であり、デジタル無線通信用計測器「シグナリングテスタ」の用語でもある。機種例として、アンリツW-CDMAシグナリングテスタMD8480Aは、メーカ発売時の価格は約3千万円/台という大変に高額な製品だった。

コンプライアンステスト(こんぷらいあんすてすと)

(compliance test) 規格に適合しているかチェックするための認証試験のこと。規格の要件に適合しているか確認するための試験なので、規格認証試験や規格適合試験、認証試験、規格試験などの呼称があるが、コンプライアンステストという表現が良く使われる。近年、デジタル通信は伝送速度の高速化、信号の低電圧化(省エネ)が進み、日々、多くの規格が誕生している。高速な電気信号は品質が悪いと誤動作の原因となるため、規格で定められた複数の試験項目により、適合性を判断する必要がある。各規格によって規格作成機関があるように、規格の認証試験をする機関がある。 たとえばアリオン株式会社はコンプライアンステストの会社として有名。30年以上の歴史があり(日本法人は2002年設立)、電子機器の包括的なテスト、設計品質の検証、技術コンサルティングなどを行っている(同社ブランドの計測器もあり、以下の計測器情報を参照)。 PCI Express(PCIe)やHDMI、100BASE-T1など、高速デジタルに注力している計測器メーカがコンプライアンステストの評価機材(具体的な計測器)を提案している。キーサイト・テクノロジーやテクトロニクスが毎年開催する自社イベント(Keysight Worldやテクトロニクス・イノベーション・フォーラム)には、これらメーカの機材を使い事業をするコンプライアンステストの会社としてアリオンも出展していることが多い。アンリツも2023年のテクトロニクスのイベントには機材提供と説明員派遣をしている。 コンプライアンスは法令順守など、企業の倫理規定、行動規範として使用される用語だが、complianceを翻訳すると、「追従」、「応諾」である。「認証」の英語はcertification(サーティフィケーション)なので、コンプライアンステストは単に認証だけではない範疇の用語といえる。「コンプライアンス・テスト」という表記もある。

SerDes(さーです)

パラレル信号をシリアル信号に変換する(パラシリ変換の)シリアライザと、その反対のデシリアライザ(シリパラ変換)の機能を持ち、高速でこれを行う機器のこと。Serializer Deserializer(シリアライザ デシリアライザ)の略語。コンピュータ内部のバスはパラレル通信だが、これをSerDesによってシリアル信号にして、1本の伝送路で高速にデータを送り、受信側ではまたSerDesによって元のパラレル信号に復元する。技術の進歩によって高速なシリアル通信が可能になり、SerDesはコンピュータや通信では重要な手法(回路)となった。SerDesは2つのバス(パラレル信号)をつなぐときの高速インタフェースでもある。