計測関連用語集

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PRBS(ぴーあーるびーえす)

有限長のビットパターンを周期的に発生させ、(なるべくパターン長を長くして)ランダム信号に近づけたもの。伝送用のテストパターンとして使われる。日本語では「擬似ランダム信号」だが、他の言い方もされている。Pseudo Random Bit Sequence(擬似ランダム・ビット・シーケンス)。Pseudo-Random Binary Sequence(疑似ランダム2値信号列)。

PCM(ぴーしーえむ)

(Pulse Code Modulation) パルス符号変調。アナログ信号をデジタル信号に変換するパルス変調の1種で、音楽を記録しているCDに採用されている。アナログ信号をデジタル化する手法として使われる。信号をサンプリング(標本化)して、振幅の大きさを量子化ビット数に対応するパルスに変換する。量子化ビット数(quantization bit rate、サンプリングビット数)とは「アナログ信号をデジタル信号に変換するときに、信号の振幅の大きさを何段階で表すかを示した値」。8ビットで256段階(2の8乗は256)、16ビットで65,536段階の精度になる。ビット数が大きいほど元のアナログ信号を忠実に再現する。PCMは大容量のデータを効率よく伝送でき、雑音も少ないので、電話網やインターネットなどの通信方式でも広く利用されている。 PCM方式の通信は、標本化→量子化→符号化の手順で行われる。量子化されたデータを符号化(coding)する。データの受信側では複合化によってデータを復元する。符号化と複合化をするデバイスをコーデック(CODEC:COder/DECorder)という。PCMコーデックのデバイスや装置を評価する測定器がPCMコーデックアナライザで、アンリツや安藤電気が1980年代につくっていた(現在は生産中止)。伝送交換の装置としてPCM方式の装置が導入されていた時代の話である。 富士通などの通信装置メーカは、1960年代に「PCM-24デジタル伝送装置」を電電公社(現NTT)に納品している。1950年代から音声(アナログ信号)を伝送装置でPCMによってデジタルに変換して伝送することが研究され、1960年代にPCM装置が導入されてアナログだった電話回線はデジタル化された。装置は年々改良され、通信網の長距離化、データ通信網の構築が進んだ。またこの技術が後にCD-ROMの信号処理など、コンシューマ製品に広く採用された。つまり、基幹通信網の伝送方式がCDの記録方式の元になっている。 PCM伝送装置の開発・評価用の計測器をアンリツと安藤電気はつくり、電電公社や通信装置メーカに販売した。1970~1980年代の安藤電気の計測器の技術部には電電公社向けの製品をつくる部隊があり、社内組織図では「PCM関連測定器を担当」と明記されていた。同社にはAP-9850 デジタルトランスミッションアナライザなど、形名の2文字目がPの製品があるが、PCM関連測定器が多い。

PBX(ぴーびーえっくす)

(Private Branch Exchange)企業内に設置される交換機。公衆電話回線がNTTやKDDなどキャリアの電話局内に設置された交換機によって回線がつながっていた時代に、1つの企業や、オフィスビル内にPBXが設置されることが多かった。企業内やビル内で内線のように短縮番号でダイヤルできた。外線につなぐときは「0」や「9」など特定の決まった数字を押すとダイヤルできた。IPネットワークが普及して交換機がなくなってくるとPBXも流行らなくなった。

PPG(ぴーぴーじー)

(Pulse Pattern Generator)パルスパターン発生器の略記。デジタル通信をしている伝送路やシステムの評価をするBERT(Bit Error Rate Test、ビット誤り率試験、バート)はPPGとED(Error Detector、エラー検出器)の組み合わせて構成される。以前はPPGとEDは別筐体だったが、最近はモジュール化されて1台でBERTができるモデルが多い(たとえばアンリツMP1900Aシグナル クオリティ アナライザなど)。

光伝送装置(ひかりでんそうそうち)

(optical transmission equipment) 光通信でデータ伝送を行う装置(システム)のこと。すでに基幹ネットワークでは光ファイバを使って伝送速度40Gbpsの高速通信と数100kmの長距離伝送が実用化されている。2000年頃までには複数経路の光海底ケーブルで主要な先進国(EU、米国、日本など)はつながっていた。海底には光ファイバと中継器(光アンプ)などが敷設され、陸上の陸揚げ局には光伝送装置がある。NECや富士通は世界的な光伝送装置ベンダーである。富士通製品は北米に導入実績が多い。 参考用語:WDM、Open APN

光モデム(ひかりもでむ)

(optical modem)モデムはデジタル信号を変調してアナログ回線で送り、受信側で復調して元のデジタル信号にする装置だが、回線(伝送路)をレーザーなどの光通信で行う機器を光モデムと呼称している例がある。たとえば、S製作所の海洋機器である水中光無線通信装置は、レーザーや可視光によって水中で通信をする。この製品は「水中で無線通信できる“光モデム”」と紹介されている。光モデムの定義ははっきりしない。光ファイバ通信で使われるO/E変換器やE/O変換器は電気も光もデジタルなので、「デジタルデータの電気信号をアナログの光信号に変換する」ということで、光モデムと呼称しているのかもしれない。 インターネットで光モデムを検索するとNTTなどのキャリアの「“フレッツ光”のサービスで使う、光回線の終端装置(ONU)はモデム、ルーターと何が違うか」や「“auひかり”のモデムとは」などの記事がたくさんヒットする。つまり「光回線のモデム」の説明が出てきて、「光モデム」の説明はない。著名なエレクトロニクス雑誌が何の脚注もなく「光モデムの新製品」などの記述をしているので、「光モデム」はエレキの技術者にとってすでに常識(基本用語)なのだと推測されるが、その正確な定義を筆者は見たことがない。ECサイトに「NTT光モデムの中古品」と題してONUが掲載されている例もある。ただし、「光モデムとはONUのことである」という解説ではなく、「ONUはモデムではない」と両者の違いを説明する例がネットに溢れている。 グレイテクノスの光測定器で、「RS-232C光モデム」RS2000/RS2001という製品がある。外観はコネクタの付いたケーブルで、RS-232Cの25ピンD-SubコネクタとF07光コネクタがついている。RS-232C(電気信号)を光信号に変換する機能があり、「ノイズに影響されない光ファイバを使用するコンバータ」と説明されているので、ケーブルは光ファイバと思われる。この製品はRS-232C(デジタル信号)を光信号に変換するが、光信号がアナログかデジタルかは仕様に記載がない。モデムというからには変調されてアナログ信号で光通信すると思われるが、単にノイズの影響を受けないために光に変換するならデジタルのままの方が簡単かつ安価ではないか?という疑問がある。その場合、品名は「RS-232C光変換器」や「RS-232C E/Oコンバータ」である。この製品の用途(アプリケーション)について、メーカHPには説明はないので、概要がよくわからない。

ビット誤り率(びっとあやまりりつ)

デジタルデータを伝送・復調した際に、送ったデータの中での誤りデータの比率のこと。別名:ビットエラーレート(Bit Error Rate)。

ビットエラー測定器(びっとえらーそくていき)

BER(Bit Error Rate、バー)の測定器。ビットエラーレート測定器を略した呼称。別名:「ビット誤り率測器」、「誤り率測定器」、「BER測」など。

ピンク電話(ぴんくでんわ)

特殊簡易公衆電話の通称。店舗内に設置される公衆電話で、電話機の色がピンク色であるため「ピンク電話」と呼称される。昭和の時代の喫茶店などの飲食店に多く設置されていた。貨幣やプリペイドカード(テレフォンカード)でかけられる一般の公衆電話(緑色や灰色)はNTTの管理であるが、ピンク電話は電話を設置している施設が管理するため、正確には公衆電話ではない。飲食店が家庭用の電話を店舗の業務用に兼用し、かつ店舗に入店した顧客が硬貨を投入したら発信できる機能を持っている。つまり受信は通常の固定電話で、発信は公衆電話になる。NTT東日本のホームページには「ピンク電話」というタイトルのページがあるが、掲載されているのはナンバーディスプレイ対応のCUBE型インテリアホンで、今どきのプッシュボタン型で(普及しているピンク電話は丸い穴の並んだダイヤル式でボタン型ではない)、色はピンクではない。 携帯電話の普及によって、固定電話機の加入者数は減り、公衆電話の設置個所も激減したが、震災や携帯電話回線のトラブル時には、携帯電話はつながらなくなり、固定電話が重要になる。NTTのピンク電話は、家庭の黒電話と同じく、加入者の資産ではなくNTTからの貸与である。そのため今でも古い店舗にはダイヤル式のピンク電話が現役で働いている。新しいピンク電話の加入契約は少ないと思われるが、前述のようにNTT東日本がまだ契約の案内を掲載しているので現行のサービスである。(2022年8月現在) NTTの電話機は電電ファミリーの各社が納品してきた。ダイヤル式の黒い固定電話(いまでもNTTから一般家庭に多く貸与されている)は岩崎通信機(岩通)、プリペイドカード(テレカ)が使える灰色の公衆電話はアンリツがつくっている。岩通のホームページでは「1951年に4号自動電話機(黒電話)を電気通信省に納品、1963年に600型電話(同じく黒電話)を日本電信電話公社(現NTT)に納入」とある。アンリツのホームページの沿革にも「1953年、料金後納式の4号式公衆電話機の量産化を開始」とある。ピンク電話のメーカは不明。(2023年5月) 電話機用の測定器としては安藤電気のテレフォンユニットテスタ(AE9302B/AE9303B)などがある。ISDNサービスを使うには電話機をISDN端末につなげば良いが、端末の試験にはISDN疑似交換機を使う(岩通や安藤電気がつくっていた。AE7311など)。多くの電話機から交換機に電話がかかり回線が混雑した状態をつくる(交換機に呼を与えて負荷試験をする)のが疑似呼(ぎじこ)で、たくさんの電話機の代わりをする測定器である。別名、コールシミュレータという(電話の負荷試験機ということだと、英語ではcall generator、「呼の発生器」の方が適切かもしれない)。電話機と交換機はインターネットの普及によってデータ端末(今のスマホも含む)とルータになり、疑似呼は過去の製品になったが、アンリツの看板製品、EFシリーズ(EF104A、EF111A、EF202A、EF203A、EF204A、EF401Aなど)があった。つまり、岩通やアンリツは電話機と電話機(や交換機)の試験器の両方をつくるメーカだった。いまや電話機は無線機器(携帯電話)が主流になり、擬似交換機や疑似呼という有線通信の測定器(伝送交換装置用測定器)は生産を終了している。

ピアツーピア(ぴあつーぴあ)

(peer to peer) 端末同士が直接通信すること。peerは「地位や能力が同等の人」。通信ネットワークは交換機やサーバ、ルータ、スイッチングハブなど、端末間の接続を仲介し、制御している機器がたくさんある。基幹システム(コアネットワーク)は、遠距離を通信するので、端末同士が直接会話することは不可能である。そのため、ピアツーピアは近距離無線の規格などで実現するものである。たとえば、Wi-Fiルータを使うレスキューリンクや、工場内のネットワーク(フィールドバス)規格の1つであるEtherCATなどが、ピアツーピアを行っている。 日本語のカタカナ表記は「ピア・ツー・ピア」や「ピア・ツゥー・ピア」もある。略記:P2P。

P2P(ぴあつーぴあ)

(peer to peer) ピアツーピアの略記。端末やデバイスがネットワークの制御機器(ルータやスイッチなど)を経由せず、直接つながって通信すること。ネットワークに接続されたコンピュータ同士がサーバなどを介さずに直接通信する方式もP2Pといわれる。英語のPeer to PeerはPtoPとも略される。日本語では「ピア・ツー・ピア」の表記もある。P2Pではなく、コンピュータ同士がサーバを介して通信する方式は「クライアント/サーバ方式」と呼ばれる。

BRI(びーあーるあい)

(Basic Rate Interface) デジタル通信サービスのISDN(統合デジタル通信網)で使われる「基本速度インタフェース」の略称。ISDNの中でも比較的小規模な利用を想定した形式で、主に家庭や小規模オフィスなどで利用される。 BRIは、1つのISDN回線に、帯域64kbpsの2本のBチャンネルと、16kbpsの1本のDチャンネルで構成される(2B+Dと表記される)。Bチャンネルはデジタル方式の通信で音声やデータを送信し、Dチャンネルは通話やデータ通信の制御や信号処理に使用する(Bチャンネルは実データの転送、Dチャンネルは制御や処理に関する情報の伝達)。Dチャンネルでは通話の確立・終了、通話中の信号制御、呼び出し信号の解析などを行える。 BRIは1つの回線で同時に2通話(または2つのデータ通信)ができる。NTT東西のサービス名は「INSネット64」という。ソフトバンクもBRIによるサービスを展開している。BRIよりも高速(大容量)の形式のPRIも用意されている。 Bch(64kbps)x 2回線 + Dch(16kbps)で、BRIは144kbpsの容量がある。 ISDN関連機器の試験を行うISDN擬似交換機やISDNプロトコルアナライザなどの計測器には、BRIやPRIが仕様に明記されている。 BRIに対応した計測器の例: 安藤電気(現横河計測) 甲賀電子

PRI(ぴーあーるあい)

(Primary Rate Interface) デジタル通信サービスのISDN(統合デジタル通信網)で使われる「主幹速度インタフェース)」の略称。BRI(Basic Rate Interface、基本速度インタフェース)よりも大規模な利用を想定した形式で、一般的に中規模以上の企業や公共機関などで利用されている。NTT東西のPRIを利用できるサービス名は「INSネット1500」という。ソフトバンクもPRIによるサービスを運用している。 1つのISDN回線で、23本のBチャンネルと1本のDチャンネルがあり(23B+Dと表記される)、多くの通話やデータ通信を同時に行うことができる。複数の電話回線を一括管理したり、高速なデータ通信やビデオ会議などをスムーズに行ったりできるので、大きな規模のビジネス環境に適した形式である。 Bch(64kbps)x 23回線 + Dch(16kbps)で、PRIは1554kbps(1.5Gbps)の容量がある。 ISDN関連機器の試験を行うISDN擬似交換機やISDNプロトコルアナライザなどの計測器には、BRIやPRIが仕様に明記されている。 PRIに対応した計測器の例: 安藤電気(現横河計測)

光トランスポンダ(ひかりとらんすぽんだ)

(optical transponder) トランスポンダは無線の増幅中継器として良く使われることばだが、有線通信の光ファイバ通信でも「光電波長コンバータ」や「光増幅中継器」などのことをトランスポンダと呼称している。業容を拡大しているデータセンタでは、WDM回線を使ったデータセンタ間の通信では、400ZRやOpenZR+という方式のコヒーレント通信をするトランスポンダがROADMなどの伝送装置に実装されるようになった。トランスポンダは小型化が進み、装置というよりは部品のサイズになった(※)。光トランスポンダは光トランシーバとも呼称される。 2024年のInterop(インターロップ)やCOMNEXT(コムネクスト、旧FOE)では400G/800Gが主なテーマになった。光・伝送の通信回線アナライザをつくる計測器メーカ(Viavi SolutionsやEXFO、アンリツなど)は、計測器の光コネクタにはSiPhx(サイフィックス)やInnoLight(イノライト、中国メーカ)の光トランシーバを装着していた。SiPhxやInnoLightの光トランスポンダはUSBメモリを一回り大きくした位のサイズで、LCコネクタなどの光ファイバを2本装着できる構造になっている。計測器メーカは送受信の光コネクタを光トランスポンダで装着できるようにしている。400G/800Gの光伝送は、各装置(計測器含む)の送受信の光コネクタには光トランスポンダが装着され、その先の光ファイバで400Gや800Gの伝送が行われる。 (※) 光トランシーバの小型化はNECの資料によると、2016年のサイズを100%とすると、2019年頃には24%まで小型化された。その後も小型化は進み2024年には4%になっている。つまりこの8年間で4%のサイズになった。(NEC技報 Vol.75(2023年) No.1(6月)、オープンネットワーク技術特集 ~ NEC Open Networksを支える光デバイス技術~800G超の光伝送技術~ 図2 伝送容量当たりの消費電力の推移 を参考に考察) SiPhxは2022年頃から400G/800Gの光デバイス(光トランスポンダ)をつくっている。Si(シリコン)ベースの変調方式を採用した安価で量産に向いた商品をつくっている。株式会社サイフィックスはつくばに技術開発センターを2024年につくった。InnoLightは2023年のComnextでは中国パビリオンの中の1社だったが、2024年には独立したブースになった。ブースは古河電工やフジクラと同じ大きさ(計測器メーカのブースは同等か、それ以下の大きさ)。EML(電界吸収変調レーザー)という変調器付きレーザーの方式でSiPhxとは方式が異なる。SiPhxはDML(直接変調レーザー)。Cohernt社(コヒーレント社、光デバイスとOSAなどの光計測器の両方をラインアップ)や三菱電機もEML方式。InnoLightは400Gでは世界シェアが高く、GAFA(ガーファ)のデータセンタ向けに何千個単位の光トランスポンダを販売しているといわれる。三菱電機製の光トランスポンダを使った波形測定のデモをキーサイト・テクノロジーのブースで展示していたが、量産では国産デバイス企業は中国や欧州企業には勝てない、といわれている。最先端の光デバイスの製造でも中国企業の躍進がすさまじい。

光伝送 400G/800G(ひかりでんそうよんひゃくじーはっぴゃくじー)

光ファイバ通信は日本全国のコアネットワーク(基幹通信網)にすでに導入され2000年頃にはWDMによって高速通信を実現している。最近は各家庭にWi-Fiが普及し、アクセス網でも光ファイバが完備し、各家庭のそばまで光化された。GAFA(ガーファ)などの大型のデータセンタ間の通信も光ファイバが導入されコアネットワークに匹敵するような最先端の高速通信を導入している(IoTの普及、ビッグデータ解析などが影響している)。2020年代には通信速度は100Gbpsから400Gbpsに更新され、さらに高速の800Gも視野に入った。2024年のInterop(インターネットの展示会)やCOMNEXT(光通信などの次世代通信技術展)のテーマは「400G/800G」だった(共に6月に開催)。400Gや800Gは光伝送の最新規格を象徴することばである。具体的な規格は複数の種類がある。以下に2019年~2024年の動向の例を3つ示す。 ・2x400G FR4は400Gの光伝送規格である400GBASE-FR4を2組用いて、最大伝送距離が2kmの800Gの光伝送規格である。(株式会社マクニカ、2024年3月27日、光トランシーバーモジュールの伝送規格~800G編、より) ・400G光トランシーバの普及につれて、800Gネットワークの導入・移行が積極的に行われている。米国サンディエゴで開催されたOFC2020(光ファイバ通信国際会議)において、800Gネットワークの普及とその将来性が話題の中心となり、400Gの次代を担うという今後の活躍が期待されている。(Qiita、2022年01月19日) ・様々な400G規格がある中でFinisarが先行してリリースを開始するのは、2km以下を伝送する400GBASE-FR8と、10km以下を伝送する400GBASE-LR8となる。(OPTCOM、2019年10月19日、光トランシーバに見るデータセンタ市場の400Gトレンド、より) 400G/800Gの通信を担うのは光トランシーバや光トランスポンダと呼ばれるUSBメモリサイズの光半導体(部品)で、国産ではNECや三菱電機のデバイスが展示会の測定器メーカブースで見かける(2024年のCOMNEXTやKeysight Worldなど)。ただし世界の主流は海外メーカで、SiPhx(サイフィックス、2024年につくばに研究所を設立)とInnoLight Technology(イノライト、中国)が大手。InnoLightの方式はIMDD(Intensity Modulation-Direct Detection、強度変調-直接検波)で、データセンタに導入されている。他方、コヒーレント方式を主につくっているのがNEC、三菱電機、ciena(シエナ)などの光伝送装置(ROADMなど)と光トランスポンダのメーカである(IMDDとコヒーレントの違いは以下のKeysigh World 2023で簡単に触れられている)。 光トランスポンダの名称は、たとえば400G QSPE-DD SR8は、400Gが伝送速度、QSFP-DDがモジュール規格(フォームファクタ)、SR8が光伝送規格である。モジュール規格には400G/800Gに対応するQSFP-DDとOSFP、400GのQSFP112などがある。光伝送規格は400GBASE-SR8、400G-ZR/ZR+、800G-DR8、800G-2x400G FR4などがある。光トランスポンダにはLCコネクタやCSコネクタなどの光ファイバを2本接続できる構造になっている。光伝送の計測器の入出力コネクタには光トランスポンダを差し込むことができるようになっていて、その先に光ファイバが2本つながる。計測器に刺さった光トランスポンダの先は400G/800Gの光通信が行われる。このような光半導体(光トランスポンダ)の普及によって、計測器や伝送装置は、別筐体の光トランシーバではなく、機器の入出力端子に光トランスポンダを差し込むだけで400G/800G通信を実現できるようになった。

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