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- 呼（こ）
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(call) 電話での通信を「呼」と称している。電話回線を使って電話をかけたり、受けたりすることを「呼」という呼称で様々な単語にしている。コールセンタなどでは「電話がつながってから切れるまでの1回の通話」を意味している。電話は2台の電話機の通信手段のため、発信と着信があるが、発呼(電話をかけること、呼び出すこと、通信回線を通じて相手の電話機に接続すること)や着呼(電話を受けること、呼び出されること、通信回線を通じて相手からの接続要求を受けること)という用語がある。 呼の代表的な計測器は疑似呼(ぎじこ)である(別名:コールシミュレータ、call simulator)。たくさんの電話機がネットワークに一度に発呼したときの状態をつくりだすシミュレータが疑似呼で(※)、国産ではアンリツが唯一のメーカだった(交換機を中心とした公衆交換電話網はインターネットの普及によってIP化され、ルータやサーバが呼接続の機能を担うようになり、擬似呼は過去の測定器となった)。疑似呼は交換機に呼のトラフィック(負荷)をかける、負荷発生器でもある(call simulatorではなくtraffic generatorと表現されている文献もある)。現在のIP網(インターネットのネットワーク)のルータやサーバなどに負荷をかける負荷試験機は米国スパイレント(SPIRENT Communications Inc、製品名称はネットワークパフォーマンステスタ。販売は東陽テクニカ)とキーサイト・テクノロジー(2018年に買収した旧IXIA社)の2社が提供している。 (※) 疑似呼は電話機の代わりで、交換機の試験・評価に使う。擬似交換機は交換機の機能を模擬する測定器で、電話機などの端末の試験・評価に使う。電話機よりも交換機の方が高機能なので、素人には疑似呼よりも擬似交換機をつくる方が難しいように思えるが、実は逆である。擬似交換機はベンチャー企業や岩崎通信機、安藤電気など電話関連の計測器メーカが発売したが、疑似呼は国産ではアンリツしかつくっていない。1台、2台の電話機ではなく、非常に多くの呼を一度に発生させる測定器は、電話機をつくりNTTに納めていた電電ファミリーの中でも、岩崎通信機ではなくアンリツしかつくっていない。安藤電気は電話機をつくらなかったが、電話機を評価する測定器を多く発売した。ただし、擬似呼はつくれなかった。 call controlは日本語で「呼制御」だが、シグナリング(signaling)と呼ばれることが多い。現在、最も普及している電話機であるスマートフォンなどの移動体通信の機器の開発・試験ではシグナリングテスタと呼ばれる基地局シミュレータ(擬似基地局)が使われる。これも電話の「呼」が発展し、デジタルなった測定器といえる。 固定電話網の時代のコールシミュレータ(電話の負荷発生器)はIP網(光通信などの有線)の負荷試験機と、移動体通信(無線)のシグナリングテスタに引き継がれたともいえる。基地局シミュレータ(無線機テスタ)をラインアップしているキーサイト・テクノロジーとローデ・シュワルツも、疑似呼はつくっていない(つくらなかったのか、つくれなかったのかはわからない)。疑似呼はアンリツの特異な技術力を象徴する測定器だと筆者は思う。 英語のcallは一般には「呼ぶ」、「呼びかける」、「呼び出す」こと。電話の英語であるphoneと同じ意味で使われ、「電話の呼び出し」や「通話」を指していることもある。「電話などで相手を呼び出す」や「電話をかける」など、広範な意味を持っている。コールセンタ(call center)は電話で問い合わせができるセンタである。
- コアネットワーク（こあねっとわーく）
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(core network) 通信回線の中で、基幹通信網のことを指す。通信網の中枢で大容量の回線の部分のこと。背骨の意味でbackbone(バックボーン)とも呼ばれる。コアネットワークは光ファイバや光伝送装置によって運用されている。通信容量(トラフィック)を増加させるときにコアネットワークの仕様が話題になる。コアネットワークの先につながる各ユーザに近い回線網をアクセス網や、足回りと呼ぶ。アクセス網を光ファイバにして高速にしたのがPON(Passive Optical Network、ポンと呼称)である。 この用語は、2010年以降に使われるようになったと記憶している。それ以前は基幹通信網とか、基幹回線などの表現がされていた。通信網の一番最速で通信容量が大きい箇所(通信網の最大速度など、仕様を決定している回線)のことである。2000年以降にWDMなどの光伝送技術が導入されて、現在のコアネットワークは光ファイバと光伝送装置によるOTNになっている。
- 交換（こうかん）
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電話をつなぐ仕組みや装置のこと。主にNTTが設備している固定電話機をつなぐ仕組みのこと。中心の装置である交換機を指していることもある。
- 高速デジタル（こうそくでじたる）
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(high speed digital) 「高速デジタル信号」、「高速デジタル伝送」、「高速デジタル信号伝送」などの略記。NTT東/西日本とNTTコミュニケーションズが提供する64k～6Mビット/秒のデジタル信号を伝送する専用回線を「高速デジタル専用線」、この回線の使用プランの名称を「高速デジタル伝送サービス」という。 オシロスコープ(オシロ)のトップベンダであるテクトロニクスはオシロの解説書などで「高速デジタル信号の解析には広帯域オシロスコープを使い」などの表現がある。キーサイト・テクノロジーが2023年に開催したKeysight World(プライベートショー)の2日目のタイトルは「高速デジタル 光電融合トラック」で、高速デジタルに該当する展示コーナは「PCI Expressのプロトコル試験」、「Rx試験 ケーブル試験」、「Tx試験 電源ノイズ評価」、「送信波形評価」、「BER特性評価」、「高分解能TDR測定環境」などがあった。展示された計測器は高速オシロスコープ(周波数帯域33G～110GHz)、サンプリングオシロスコープ、BERT(PAM4/64G baud)、AWG(256G S/s)などである。すべて高速デジタル信号の評価に関係するモデルである。 このように、大手計測器メーカのキーワードに「高速デジタル」は頻繁に使われる用語である。 高速デジタル信号とは具体的な数値で、何bpsの信号速度を指すのか、は説明が難しい(時代とともに、現在のホットな最先端の高速デジタルの仕様が話題となる)。高周波とは何Hz以上の周波数を指すのかを示すのが困難(説明者や内容によって「高周波」と表現している周波数の値が異なる)ことと似ている。技術用語は、あるレベル以上の知識がある人たちで共有され、理解されているので、まったくの素人に説明することが難しい。
- コーデック（こーでっく）
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(CODEC) COder/DECorder(コーダー/デコーダー)の略語。データのエンコード(符号化)とデコード(複号・復元)をする部品や機器を指す。エンコードによって、大きなメディアファイルを保存したり、ネットワークでの送信に適した小さなデータサイズに変換したりできるので「圧縮」と呼ばれる。デコードは、圧縮されたデータを元の高品質な状態に戻し、再生可能な状態にするので「解凍」と表現される。音声・動画を圧縮して伝送するときに使われる。 アンリツや安藤電気という通信計測器メーカにコーデックアナライザなどの名称のコーデック評価用の測定器があったが、現在は生産中止である。モデム(変復調器)がモジュレーション(変調)とデモジュレーション(復調)の合成語なのに似たネーミング。
- コーデックアナライザ（こーでっくあならいざ）
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(codec analyzer) データの符号化・復元(圧縮・解凍)をするコーデックを評価する測定器として、アンリツのMS369B PCMコーデック アナライザがあった。同業の通信計測器メーカの安藤電気にもAP-9609 PCMコーデックアナライザがあったが、両社とも現在は生産中止。 映像関連の製品として、株式会社ニコンシステムのHEVC/H.265コーデックアナライザー 265CA1(HEVC/H.265の規格に準拠したデータを効率的に解析)が販売されている。アンリツや安藤電気の製品は通信(伝送路を含めた評価)が主眼で、ニコンシステムは映像の製品と思われる。
- コールシミュレータ（こーるしみゅれーた）
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(call simulator) 交換機に多くの呼を与えて試験する測定器。アンリツの製品名。他社の擬似交換機でも同じ品名があるが、コールシミュレータといえば、アンリツ製品が有名で、同社製品を指している。 形名はEF104A、EF111A、EF401A、EF202A、EF203A、EF204Aなどがあったが、交換機の衰退とともにすべて製造中止となった。EF1xx、EF4xxは同社の総合カタログでは「アナログ伝送測定器」のページに、EF2xxはISDNのコールシミュレータなので「データ通信・ISDN用測定器」ページに掲載されている。 同社には似た形名でEF201A、EF201B、EF211Aがあるが、これらはプロトコルアナライザでコールシミュレータではない。EF201AとEF202A/Bは1文字違いで大変間違いやすい。形名の数字が1字違いで似ているということは、同社ではISDNコールシミュレータとプロトコルアナライザは同じ要素技術でつくられたと推測される。コールシミュレータはアナログの交換機・電話機の測定器だが、デジタルになったISDNコールシミュレータはプロトコルアナライザと同じ範疇である。
- 呼制御（こせいぎょ）
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(Call Control) 電話の発信、着信の際、通話を始めるための準備と通話が終わった後処理を制御する仕組み。呼とは電話機の通信を指し、発信・着信は発呼・着呼と表現される。IP電話などで呼制御をするために、SIP(Session Initiation Protocol)やH.323などの呼制御プロトコルが使われている。そのため、呼制御は(インターネット、IP網などの)IT用語といえる。ただし呼制御は「シグナリング」ともいわれる。現在主流の携帯電話はデジタル方式の無線で行われ、その呼制御の試験器として「シグナリングテスタ」がある。つまり、電話機の用語であった呼制御はインターネット時代のIT用語であり、無線通信計測器の用語でもある。 2001年にNTTが運用開始したW-CDMAの研究開発用途でリリースされたアンリツのシグナリングテスタMD8480Aは、メーカ発売時の価格は約3千万円/台という大変に高額で、サイズも大型の装置だった。現在の電話機の主流はスマートフォンなどの移動体通信(デジタル無線)になり、呼制御を試験するシグナリングテスタや無線機テスタは、RFなどの高周波測定器をつくるキーサイト・テクノロジー、ローデ・シュワルツ、アンリツの主力モデルの1つである。
- COMNEXT（こむねくすと）
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光通信技術を主に、5Gや6Gの通信技術や材料、ローカル5G、エッジAI・IoTソリューション、映像伝送などの複数のWorldで構成される、次世代通信技術・ソリューションに特化した展示会。RXジャパン株式会社主催で、2023年から始まった。2025年の展示会サブタイトルは「第3回次世代通信技術&ソリューション展」。 2024年6月26日(水)から28(金)に東京ビッグサイトの南展示棟で開催された第2回展示会は、光通信WORLD(旧FOE:Fiber Optics EXPO)に国内外のほとんどの有線通信の計測器メーカが出展した。会場の出展社面積の約45%が光通信WORLDなので、一時期、消滅状態だった光通信の展示会が2023年からCOMNEXTとして復活した(旧「通信・放送Week」が名称変更した)。NEXT generation COMmunication technology & solutions expo(次世代通信技術&ソリューション展)から取って展示会名にしているようである。 2024年出展の計測器メーカは、国産ではアンリツ、santec(サンテック)、横河計測、SYCATUS(シカタス)、シナジーオプトシステムズ、海外はViavi Solutions、キーサイト・テクノロジー、VeEX(ヴィーエックス、日本法人はメインテクノロジー株式会社)である。商社はハイテック(Luna、santecなど)、三喜(ミキ)、セブンシックス(コヒーレント社)、サンインスツルメント(EXFO)、日本レーザー。古河電気工業やフジクラは融着器を出展(古河電工はグループ会社の簡易OTDRを展示)。 2024年5月開催のInterop(インターロップ)と同じく、COMNEXT 2024も「400G/800G(※)の光通信」がホットなキーワードになっている。光トランシーバ(光トランスポンダ)はSiPhx(サイフィックス)と中国InnoLight(イノライト)が古河・フジクラ同等かそれ以上の広いブースで出展した。SiPhxはViaviとアンリツ、キーサイト・テクノロジー(旧IXIA、イクシア)の計測器に自社トランスポンダを装着して展示、InnoLightはEXFO、Spirent Communications(スパイレント)社のTestCenter(負荷試験機)を展示。光伝送のネットワーク試験器(OTN/SDH/SONET関連測定器)の主要ベンダがViavi、アンリツ、EXFOの3社であることを感じさせる。Viaviブースには販売店の伯東の営業もいたが、EXFOは単独ブースでは出展していない。キーサイト・テクノロジーはデータコム製品からはすでにほぼ撤退済みなので、PG/PPGやDCA-X(サンプリングオシロスコープ)を展示、横河計測は光スペクトラムアナライザや光波長計を展示(同じくデータコムからは撤退済み)。現場測定器としてはVeEXがOTDRからデータコムまで豊富なラインアップ。三喜は自社ブランド(MIKI)で工事会社向けのハンディテスタ(光源+OPM)を2024年3月にリリース。精工技研やNTTアドバンストテクノロジ(NTT AT)は光コネクタの端面研磨機や形状測定器を展示。 NECや住友電工は出展していない(富士通は古河より狭いブースで出展)。「Innolightが中国パビリオンではなく独立で大きなブースを構えたことは、光トランシーバは(三菱電機などもつくっているが)データセンタ向けなどの大量生産が国産の電機・半導体メーカではできないことを象徴している」(60歳代の光計測器エンジニア談)。つまり光伝送のキーデバイスである光トランスポンダは欧米と中国が生産の主体で、国産メーカはほとんど存在感がない。2000年頃の光海底ケーブル時代のメインプレーヤだった国産メーカのNECや住友電工は、光伝送の展示会であるCONMEXT 2024に出展していない。 5G/6Gコーナ(無線コーナ)には、森田テックやキャンドックスシステムズがアンテナカプラや暗箱を展示。商社の原田産業は無線通信機器を展示(EXFO製品は展示していない)。恒温槽の国内トップ、エスペックは「基地局の試験向け」と題して、暗箱仕様の環境試験器を展示。中国製のサーモストリーム(急速に温度を変化させてデバイスの評価をする環境試験器の1種)を出展する商社もあった(アールエムテック株式会社)。 (※) 400Gとは400GbE(400G bit Ethernet、つまり超高速のギガビットLANの1種)の略記である。データ伝送の高速化が進む米国や中国のデータセンタでは400G/800Gが普及している。さらに高速の1.6T(800Gの2倍の1.6テラ)も視野にあり、2025年のInteropではキーサイト・テクノロジーとViaviが1.6Tのアナライザをパネル展示している。 2025年は無線の出展社が前年より減った。光通信の計測器は前年とほぼ同じだが、EXFOはサンインスツルメントと共同出展(同社が会社名を掲げての出展は珍しい)。1.6TアナライザをPR。光貿易は従来からのフランス製の光測定器を前面に並べる。中国で2013年から光測定器を始めたDeviserが出展。展示の光スペアナはAQ-63xxと同等性能とのこと。オプトゲートも光技術を使ったソリューションを展示。InnolightはTeraHop(テラホップ)で出展。米中摩擦で中国国内はInnoligt、海外はTeraHopをブランドに変更。古河電工は富士通から買収した光トランシーバを展示。NECも光トランシーバを出展。富士通と住電は未出展。三菱電機もいない。「ネットワーク設備・配線施工WORLD」に緑屋電気が計測器を展示。ローカル5G WORLDに原田産業がEXFOを展示。
- コンプライアンステスト（こんぷらいあんすてすと）
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(compliance test) 規格に適合しているかチェックするための認証試験のこと。規格の要件に適合しているか確認するための試験なので、規格認証試験や規格適合試験、認証試験、規格試験などの呼称があるが、コンプライアンステストやコンフォーマンステストという表現が良く使われる。近年、デジタル通信は伝送速度の高速化、信号の低電圧化(省エネ)が進み、日々、多くの規格が誕生している。高速な電気信号は品質が悪いと誤動作の原因となるため、規格で定められた複数の試験項目により、適合性を判断する必要がある。各規格によって規格作成機関があるように、規格の認証試験をする機関がある。 たとえばアリオン株式会社はコンプライアンステストの会社として有名。30年以上の歴史があり(日本法人は2002年設立)、電子機器の包括的なテスト、設計品質の検証、技術コンサルティングなどを行っている(同社ブランドの計測器もある)。 PCI Express(PCIe)やHDMI、100BASE-T1など、高速デジタルに注力している計測器メーカがコンプライアンステストの評価機材(具体的な計測器)を提案している。キーサイト・テクノロジーやテクトロニクスが毎年開催する自社イベント(Keysight Worldやテクトロニクス・イノベーション・フォーラム)には、これらメーカの機材を使い事業をするコンプライアンステストの会社としてアリオンも出展していることが多い。アンリツも2023年のテクトロニクスのイベントには機材提供と説明員派遣をしている。 コンプライアンスは法令順守など、企業の倫理規定、行動規範として使用される用語だが、complianceを翻訳すると、「追従」、「応諾」である。「認証」の英語はcertification(サーティフィケーション)なので、コンプライアンステストは単に認証だけではない範疇の用語といえる。「コンプライアンス・テスト」という表記もある。コンプライアンスは「法律・規制の遵守」、コンフォーマンスは「準拠」、「即応」、「適合性」なので、適合性試験はコンフォーマンステストの方が適当と思われるが、計測器メーカはどちらか、または両方を使用している。
- コンフォーマンステスト（こんふぉーまんすてすと）
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(conformance test) 日本語では「適合性試験」や「適合性評価」。製品やシステム(サービスを含む)が業界で定められた規格(技術基準)の要求事項を満たしている(適合している)ことを計測器によるデータ測定で検証する。製品の安全性や品質の保証、規格への合致を証明する目的で行われる。 conformanceは「準拠」や「即応」、「適合性」の意味。別名、コンプライアンステストといういい方もされる。コンプライアンスは「法律・規制の遵守」の意味である。 計測器もコンフォーマンステストに対応した機能や測定オプションが用意されているモデルがある。たとえば高速のシリアル伝送の規格に合致する(適合する)か、広帯域オシロスコープを使ったコンフォーマンステストが行われる。各種の通信規格に対応した試験ソフトウェアがオプションで用意されている。2002年にキーサイト・テクノロジーが発売した周波数帯域 6GHzの高速オシロスコープ 54855Aは、情報家電製品に普及し始めた高速シリアル通信の規格試験を行うアナライザで、電気技術者が普段使いする汎用オシロスコープではなかった。PCI Express(PCIe、PCI-E)はオシロスコープとBERT(バート)を併用した適合性試験が規定されていて、テクトロニクス、テレダイン・レクロイ、アンリツなどが提案をしている(機材1式の価格は概算で約5千万円～1億円)。テクトロニクスはPCI-Eの評価機材を「コンプライアンスパッケージ」とも呼んでいる。 アリオン株式会社 (Allion Japan Inc.)は「ハードウェア・ソフトウェア製品全般に関する品質保証テスト」を事業にしている。電気・電子メーカは認証機関で承認を得る以前に、アリオンでコンフォーマンステストを行い、試作品や新製品の品質評価を行う。このような受託試験機関が世界中にある。グラナイトリバーラボ・ジャパン株式会社(GRL)は通信規格のコンフォーマンステストが得意で、計測器もつくって販売している。 PCI-Eの評価機材。テクトロニクス・イノベーション・フォーラム 2023とPCI Express6.0セミナー(2026年2月)
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