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ADSL（えーでぃーえすえる）

(Asymmetric Digital Subscriber Line)既存の銅線電話加入者線を使って高速データ伝送をする技術。直訳すると「非対称デジタル加入者線」。上り(端末から局への通信)と下り(局から端末への通信)の通信速度が異なる事から非対称といわれる。ADSLは固定電話のサービスとして1999年に商用開始され2000年代前半に普及が進んだ。ソフトバンクのブロードバンド・インフラ事業のひとつであるYahoo! BB(ヤフービービー)は2002年にADSLを使った格安通信サービスを開始した。それまでの日本の通信料金は北米・韓国などに比べて高く、世界一高額といわれてきた。「日本に安価で高速なネットワークができなければIT(情報技術)ビジネスは広がらない」という信念のもと、ソフトバンクは自らがキャリア(通信事業者)となってその様なネットワークの普及に邁進した(いまでこそソフトバンクはNTT、auに次ぐ携帯電話の通信事業者だが、当時はそうではなかった)。街頭でのADSLモデムの無料配布、NTT回線初期費用無料、などの過激なキャンペーンで、ヤフーBBの加入者は激増し、基幹通信の通信料金の価格破壊の元となった。普及から20年を経た2024年にはADSLはサービスを終了し、後継は(同様に普及が進んだ)光通信(正式には光ファイバ通信)となる。ソフトバンクは2018年5月に、ADSL各種サービスを2024年3月末で終了すると発表した。NTT東日本とNTT西日本も2018年11月に「フレッツ光」の提供エリアで「フレッツ・ADSL」を2023年1月に終了予定と発表している。 ADSLに限らずIPネットワークの普及を推進した通信サービス(FTTHやCATVなど)は、2000年代前半までの(SDHに代表される)高安定高額方式(ギャランティ型)とは異なりベストエフォート型と呼ばれた。そもそもインターネットは、送信したデータが確実に相手に届く事を保証していない典型的なベストエフォート型の通信システムとして導入された。これはキャリア側がすべての加入者に一定の仕様を保証する(その見返りが応分に高額な回線使用料金となる)のではなく、「最大8Mbps」などベストでの仕様を提示し、全ユーザにこれを保証しない。そのためキャリアはギャランティ型のように高額測定器を常時設備せず、全営業地域で最大通信速度を保証する訳ではないので加入者料金が安価になる、という構造である。これは昨今の金融商品の自由化で謳われている利用者の自己責任でサービスを選択する事に類似している。2000年代前半に導入が始まったベストエフォート型のサービスは現在では当たり前で、家庭のパソコンをWi-Fiにつないでも、日々の状況など環境によって通信速度は変化して遅くなる場合がある。 有線の通信計測器も、インターネットの普及によって(以前のように)高額な専用器を通信インフラの保守会社が設備しなくなった(というかできなくなった)。無線通信でも、2021年に商用開始した楽天モバイルは、無線通信や電話の装置は高額なため導入せず、パソコンとソフトウェアでその機能を行うことで、格安な契約料金を実現しているといわれる。計測器だけでなく、高額な通信機器も導入が見送られる時代となった。2022年現在、楽天モバイルの品質は決して良くない(筆者は2021年4月から使用している)が、今後知見を積んで、品質改善や新サービス開始につながることが期待される。

#伝送/交換装置用測定器 #規格/団体/イベント

ATMアナライザ（えーてぃーえむあならいざ）

ISDNサービスなどが導入された1990年代には、基幹通信網にはまだ交換機があり、ATM(Asynchronous Transfer Mode)交換技術は大変に重要だった。新しい技術に関する勧告が次々と出され、測定器も新しい勧告に基づいた仕様や機能が求められた。ATM機器にはUNI(User Network Interface)とNNI(Network Node Interface)があり、ATMアナライザはUNIとNNIでATM機器に接続し、機器の挙動などを評価した。HP(現キーサイト・テクノロジー)のE4200シリーズは走りの製品で、1995年頃に発売され、NECや富士通など多くの通信機器会社で使用された。ATMアナライザというとHPの製品名を指す時期もあった。E4200シリーズは当時のHPでは流行りだった、メインフレームとモジュールで構成するタイプで、今からすれば大型の測定器だった。当然、PCにつないで使用する。後年になると、可搬型のSDH/SONETアナライザにATMも対応した機種が主流になり、同社の37718A コミュニケーション・パフォーマンス・アナライザや、アンリツのMP1570A SONET/SDH/PDH/ATM アナライザなどのモデルが発売された。エイブルコミュニケーション(現アルチザネットワークス)はATMプロトコルアナライザ(DB-500/1000)という品名(形名)の製品を発売していた。岩崎通信機も当時はISDN関連の通信測定器群があり、ポータブルATMテスタSD-1000があった。これらのモデルはすべて製造中止である。

#伝送/交換装置用測定器

SS No.7（えすえすなんばーせぶん）

(Signaling System No.7) 固定電話網で電話機同士を接続する仕組み。1975年に運用が開始され、世界中で利用されているプロトコルの名称。電話機同士が会話を始めるための、発信や着信などの呼制御をシグナリングというので、SS No.7は公衆交換電話網のシグナリング・プロトコルとも呼ばれる。表記はSSN7やSS#7、SS7などもある。 正式には「共通線信号No.7(Common Channel Signaling System No.7)」。ネットワーク間の電話やSMSの転送、料金請求処理、国際ローミングなどに利用されている。1990年代まではSS No.7対応のプロトコルアナライザ(プロアナ)や伝送交換装置用測定器が活躍したが、日本では2000年代にIP網(インターネットのネットワーク)が普及して交換機はルータやサーバに代わり、SS No.7用の通信計測器は需要が減って、使われなくなった(※)。 HP(ヒューレット・パッカード、現キーサイト・テクノロジー)の「シグナリング テスト セット 37900A」は、ソフトウェア、インタフェース、ワークステーションで構成され、SS No.7のプロトコルをモニタし、擬似端末としてエミュレーションができるモデルだった。37900DはNo.7だけでなくISDNにも対応した。国産ではエイブルコミュニケーションが1990年代前半に「SS7テストシステム DXV-100」を開発・販売している。国産のプロアナの老舗、安藤電気にはSS No.7に対応したモデルが見当たらない(筆者は記憶にない)。ISDNは日本ではNTTが1988年に商用開始し、安藤電気は1990年代後半にISDN疑似交換機をつくったが、ISDNプロアナのリリースはその後だった。同社はSS No.7よりもISDNモデルの開発を優先したと思われる。2000年代には横河電機(現横河計測)の傘下になり、結局SS No.7プロアナをつくらずに終わった(つくれなかったのか、つくらなかったのかは不明)。 (※) ISDNの擬似交換機やモニタ(プロアナの1種)をつくる甲賀電子株式会社のHPにはSS No.7用のシミュレータやモニタが掲載されている(2024年11月現在)。大手計測器メーカのキーサイト・テクノロジーがだいぶ前にSS No.7モデル(37900)を中止して、プロアナベンダはラインアイなどの非計測器メーカ(エレクトロニクスのベンチャー企業)になったが、甲賀電子もその1社である。少ないながらもSS No.7関連の測定器の需要があり、同社がそれに応えていると推測される。

#無線/移動体測定器 #プロトコルアナライザ #伝送/交換装置用測定器

SDH/SONETアナライザ（えすでぃーえっちそねっとあならいざ）

SDH(Synchronous Digital Hierarchy)は1988年にITU-Tが制定した国際標準のデジタル伝送規格。日本では1990年代に「新同期網」と称して基幹通信網に導入された。SDH装置を開発するメーカ(NEC、富士通、沖電気、日立製作所など)はアンリツか安藤電気のSDHアナライザで試験を行った(NTTは電電ファミリーの通信機器4社に装置を発注し、同じく電電ファミリーのアンリツと安藤電気に計測器をつくらせた)。 SONET(Synchronous Optical NETwork)規格はほぼSDHと同等。SDHアナライザはSONETにも対応できるモデルが多く、SDH/SONETアナライザと称した。2000年頃まではキーサイト・テクノロジー、Wandel&Goltermann(ワンデル・ゴルターマン)、テクトロニクスなどの海外計測器メーカもつくっていたが、現在はほぼ生産中止。HP(現キーサイト・テクノロジー)の37718A OmniBER コミュニケーション・パフォーマンス・アナライザは可搬型の1筐体で2.5Gbps (OC-48/STM-16) まで対応していた。 SDH/SONETはデジタル信号を多重するための国際標準で、各国が共通規格になることで、海外との通信を効率化した。SONET で使用するフレーム形式STS(Synchronous Transport Signal、同期転送信号)は、STS-1(51.84 Mbps、OC-1)をベース信号としている。SDHのフレーム形式STM(Synchronous Transport Module、同期転送モジュール)はSTM-1(155.52Mbps、OC-3)がベース。OC-n(Optical Carrier)はANSI(米国規格協会)が標準化したデジタルハイアラーキ(SONET)の伝送レートで、51.84MbpsをOC-1と呼び、そのn倍をOC-nと表記。 1990年にNECや富士通などがNTTにSDH装置を納品する際、限られた試験期間に複数台のSDHアナライザを使用するには(計測器は高額だったので)レンタルしかなかった。計測器レンタル各社にNECなどからほぼ同時期に複数台のレンタル依頼があり、各社は大口引合に右往左往した。億円単位の投資をしたレンタル会社は、その後SDHアナライザの不良資産(一度だけ貸し出したが、その後倉庫に鎮座し不稼働品となり、投資額を回収せず売却や廃棄など、未回収で終わる)を抱えることとなった。レンタル会社の購買部門が目利きを誤り、赤字商材を買ってしまった例である。 キーサイト・テクノロジーはE1676B(マルチレートSONET/SDHアナライザ)、E1669B(SONET/SDH 1550 nm光インタフェースTX/RX)などのSDH/SONET製品があったが、今はほとんど生産終了していて、SDH/SONETアナライザはない(2023年現在)。アンリツのホームページにはトランスポート関連測定器のOTN/SDH/SONET関連測定器のページに掲載されている「ネットワークマスタ プロ(MT1000AやMT1040A)」が唯一、SDH/SONETが測定可能なモデルとして残っている(2023年現在)。つまり、SDH/SONETアナライザは1990年頃に登場し、大いに活躍した通信の花形製品(メーカ価格は約1千万円/台の高額製品)だったが、現在ではほとんどその名を聞くことはない。SDH/SONETは現在も通信網で運用されている規格(装置)だが、アナライザは過去のものとなった(NTTの通信回線の保守をする部署・会社ではアナライザを設備保有している)。

#伝送/交換装置用測定器

NFOH（えぬえふおーえっち）

NTTに交換機を納品する大手通信機メーカ4社を呼称する略記。電電ファミリーを象徴することば。固定電話が通信手段の主力だった時代は、交換機が電話網の中枢を担っていた。固定電話の加入者が減り、ルータやサーバが交換機の代わりになるIP網の普及によって、現在のNFOHはNTTに交換機を新規に納入していない。 N(日本電気、NEC)、F(富士通)、O(沖電気工業、OKI)、H(日立製作所)。会社名の順番には意味があり、NとFが一番目、Oが三番目でHが最後。これは電電公社(現NTT)の発注規模の順番といわれている。基幹通信網は伝送交換と呼ばれ、交換機と並ぶ伝送装置はNEC、富士通、日立製作所が筆頭で、OKIはつくっていないが、交換機ではN、Fに次ぐ順位である。NTTは1993年に千葉市幕張新都心にNTT幕張ビルを竣工し、交換機の開発部門が入居した。京葉線海浜幕張駅の駅前に1990年に竣工した幕張テクノガーデンは23階建ての2棟のオフィスビルで、B棟23階はOKIの交換機開発部門が入居した。OKIは東京 芝浦の本社以外に、蕨(わらび)、本庄、高崎などの主に北関東に工場があり、技術者が勤務していたが、交換機の技術者は幕張の賃貸ビルで開発を行っていた。NTTからの交換機の新規発注がなくなり、現在の同社は交換機をつくっていない。NECは1980年初頭に、千葉県我孫子市(茨城県との境)に我孫子事業場を建設し、本社がある港区 三田地区から、交換機技術者を異動した(伝送の玉川事業場と交換の我孫子事業場の体制になった)。富士通は本社がある川崎市 中原区に、本社敷地とは別にある中原ビルに交換機の開発部門があった(開発技術者の規模はNECの方が圧倒的に多かった印象が筆者はある)。富士通は北米での伝送装置の販売が多く、どちらかというと交換より伝送の開発部門が活況だった、というのが1990年代の筆者の感想である。日立製作所は家電やコンピュータなどの情報機器をつくる横浜事業所(神奈川県横浜市戸塚区)に、交換機の技術部門があった。 交換機は多くのマイクロプロセッサを搭載し、ハードウェアと同じくらいソフトウェアの比重が高く、開発にはICE(アイス)やロジックアナライザ(ロジアナ)などの組込みシステム用の開発ツール(計測器)が大変多く使用された。キーサイト・テクノロジーのロジアナ 16500シリーズのトップ顧客はNEC我孫子事業場といわれている。NECに比べると他3社のロジアナ使用台数は少なく、NECの開発陣容の大きさを伺わせる。2004年10月1日、日立製作所と日本電気の合弁によりアラクサラネットワークス株式会社(※)が設立する。NEC我孫子の交換機技術者の多くが日立 横浜事業所に移動した。つまり2000年代になるとNTT向けの交換機ビジネスは終息したといえる。 (※) アラクサラネットワークスは日立51%、NEC49%の資本比率で基幹系ルータ/スイッチ製品をラインアップしてきたが、2021年にネットワークセキュリティソリューション大手のフォーティネット(Fortinet, Inc.)が株主に加わった。「今後はFortinet, Inc.とNECが株主として事業を推進していく」旨がHPに掲載されている。フォーティネットは米国シリコンバレーのファイアーウォールの会社で、国内シェアは50%といわれる。フォーティネットジャパン合同会社は2024年の「CATVショー」(2024年7月18日、有楽町 東京国際フォーラム)に出展し、ブースにはFORTINETとAlaxalaの2つのロゴが掲載された。アラクサラネットワークスはネットワークのセキュリティ会社を株主にして、ネットワーク関連メーカとして生き残ろうとしていると思われる。

#伝送/交換装置用測定器

NTN（えぬてぃーえぬ）

(Non-Terrestrial Network)日本語では「非地上系ネットワーク」。地上、海、空にある移動体を多層的につなげる通信ネットワークシステムのこと。次世代の移動通信システムのBeyond 5G や6Gでは、地上通信システムと衛星通信システムを連携させ、「地上から宇宙までが一体となって接続されるネットワーク」の実現を構想している。地上の基地局からの電波が届かない海底など、インフラが整っていないエリアに対してインターネット接続を提供しようとする試みもある。総務省のHPにはNTNについて解説がある。NICTはNTNを実現する基盤技術の一つとして、衛星との高速・大容量通信を可能にする小型の平面アンテナを開発している。 ある通信計測器メーカの資料には「次世代の超高速通信(Beyond 5G/6G)で実現するNTNでは、100GHz以上のミリ波の評価が重要で、当社の○○アナライザを使えば・・・」という記述がある。2020年頃から使われるようになったと筆者は記憶しているが、今後インフラ構築が進むと別のことばになり使われなくなるかもしれない。つまり通信の(流行りの)ことばである。

#伝送/交換装置用測定器

FOE（えふおーいー）

(Fiber Optics EXPO) 光通信技術に関する国際見本展示会。日本語では「光通信技術展」だが、ファイバーオプティクスEXPOの略称であるFOEの方が良く使われることばになっている。2001年より毎年1回開催されてきたので、20年の歴史ある展示会だが、2000年代の光海底ケーブルバブルなどを経て、2020年頃には出展する会社が少なくなり、寂しい展示会になっていた。2023年にRXジャパン株式会社(旧リード)が、5Gや6Gなどの移動体通信の展示会を併設したCOMNEXT(コムネクスト)を開催し(旧「通信・放送Week」を名称変更)、2023年からは出展社も増えた。過去には幕張メッセで盛況に開催されたが、やっと2023年からは主要な有線通信のベンダが出展するようになった。有線通信(光伝送)の需要が増えてきたことを示している。 1980～1990年代にInterOpto(インターオプト)という名称の展示会には多くの光計測器(光通信計測)メーカが出展したが、最近はあまり出展していない。InterOptoは2024年秋から「光とレーザーの科学技術フェア」と一体となりCOMNEXT(旧FOE)同様に盛り返す気配がある。開催が待ち遠しい(2024年7月現在)。

#伝送/交換装置用測定器 #光測定器 #IP関連測定器 #規格/団体/イベント

FTTH（えふてぃーてぃーえっち）

（Fiber To The Home）2000年代にCATVやADSLが普及し始めると、従来からアクセス網の光ファイバ化を構想していたNTTが「家まで光ファイバを引き込む」をスローガンに（コアネットワークだけでなく）アクセス系の通信網も光通信にすることで高速・大容量化を進展させようとした。家だけでなく事業所も含めてFTTP(Fiber To The Premises、敷地までファイバを)と呼ぶときもあった。アクセス系光通信網を完成することによって、広範囲にわたるユーザに高品質の通信を提供することを目指した。具体的な方式としてPON（Passive Optical Network）などが導入された。2022年現在はあまりFTTHということばは聞かなくなったので、ISDNと同じように、通信用語としては過去のもの（死語）になりかけている。

#無線/移動体測定器 #プロトコルアナライザ #伝送/交換装置用測定器 #光測定器 #IP関連測定器

MTDM（えむてぃーでぃーえむ）

(Multimedia Time Division Multiplexer)マルチメディア時分割多重化装置。TDMは1本の回線で複数のデータを送るために開発された通信手法。デジタルデータやデジタル化された音声などを1つの伝送路を時間ごとに割り振って伝送する。1990年代に基幹通信網の使用料金がまだ高額だった頃、MTDMの導入によって企業の通信料金を安価にできる、とNEC、富士通、日立製作所、沖電気、大井電気などなどの通信装置各社が発売した。安藤電気にはAP-9216 MTDMアナライザという可搬型の計測器があった。新しい通信装置ができるとそれを試験する計測器が開発・発売された。だいたいは電電ファミリー(NTTの旧社名である日本電信電話公社の研究開発を製品化する、NTTの出入りメーカ、お抱え企業、下請けメーカ、をNTTのファミリー企業という意味でこう呼んだ)の大手通信計測器メーカであるアンリツと安藤電気が対応する計測器を開発した。

#伝送/交換装置用測定器

MTDMアナライザ（えむでぃーでぃーえむあならいざ）

MTDM(Multimedia Time Division Multiplexer、マルチメディア時分割多重化装置)の評価をする測定器。有線通信の大手計測器メーカ、安藤電気の形名AP-9216の品名(現在は生産中止)。1980年代に通信回線の有効利用ができるTDM装置が各通信機器メーカから発売され、ユーザ(企業)の多くが導入した。当時の高速デジタル伝送サービスのI/Yインタフェースなどに対応し、TDMの単体試験や開通(対向)試験ができた。DPBX(デジタル構内交換機)と合わせて、装置の開発メーカから設置工事会社まで、広く使用された。筐体は約6.5kgのポータブルタイプ(同社のプロトコルアナライザの名機、AE-5104/AE-5105 データコニュニケーションアナライザと同じ筐体)で、現場作業では重宝された。AP-9216の前身にはAP-9215というモデルもあった。AP-9216の競合品はアンリツにあったが、モデル名は不明。現在はPBXやTDM装置が新設される状況ではなくなったので、MTDMアナライザの需要はほとんどないと推定される。

#伝送/交換装置用測定器