計測関連用語集

TechEyesOnlineの用語集です。
計測・測定に関連する用語全般が収録されており、初めて計測器を扱う方でも分かりやすく解説しています。
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Tx(てぃーえっくす)

有線・無線通信で送信データのこと。Transmission dataの略記。送信機はtransmitter(トランスミッタ)と呼ばれ、小文字のxはデータの意味。送信機自体をTxと表記している例もある。Txと対になる受信データはRx(Received dataの略記)と記載される。Tx同様に受信機をRxと表記することもある。

TCP/IP(てぃーしーぴーあいぴー)

(Transmission Control Protocol/Internet Protocol)インターネットで使われる、TCPとIPの2つで構成される通信プロトコル。TCPは伝送制御プロトコルで送ったデータが相手に届いたか、都度確認しながら行う(HTTPのリクエストとレスポンス)、IPはネットワークのプロトコルでIPアドレスにデータを運ぶ。OSI参照モデルの4階層(アプリケーション層、トランスポート層、ネットワーク層、リンク層)で仕様を規定している。

デイジーチェイン(でいじーちぇいん)

(daisy chain) ネットワークトポロジー(配線の構造)で、機器(ノード)を数珠繋ぎにする形態。他の種類にはバス型、スター型、リング型などがある。種類の中で最も低コストだが、冗長性が低く、耐障害性が最も低い。 株式会社Sohwa&Sophia Technologiesの用語集では、ICE関連の例を次のように解説している。 複数の周辺デバイスやICを鎖のチェーンのように接続する様子を示す。SCSIやJTAGのデイジーチェーン接続が良く用語として出てくる。ここでは、JTAGのチェーンの事を説明する。複数のCPUのJTAGは、信号をチェーン接続する事ができる。よって、例えば、ARM CPUとSH4 CPU等をデイジーチェーン接続する事は、物理的には可能である。ただし、CPUのICE用のJTAG機能により、チェーン接続でデバッグできるのは、1つのCPUだけの場合もあるので、回路をチェーン接続できるように構成する前にそれぞれのICEメーカに確認した方がよい。参考記事:車載ネットワークの歴史と規格概要~CANからLIN、FlexRay、CAN FDまで・・ネットワークトポロジーの例が図解されている。

データコミュニケーションアナライザ(でーたこにゅにけーしょんあならいざ)

(data communication analyzer) 有線通信測定器の1種であるプロトコルアナライザ(プロアナ)で、日本のトップシェアだった安藤電気の品名。形名AE-5104、AE-5105などの機種は販売数が多く、1990年頃の日本市場をYHP(現キーサイト・テクノロジー)と2分していた。安藤電気は日本の情報機器・精密機器メーカの需要に応えて次々とラインアップを進化させた。AE-5104からはポータブル型となり、前面パネルの蓋(の裏側)がプリンタになるオプションは、先発のYHPより先に発売している。安藤電気はNTTに早くから通信回線モニタ装置(データ回線診断器/試験器)を納品していた電電ファミリーである。 銀行のオンライン取引や、JRの窓口でのオンライン予約など、遠隔地のコンピュータ同士のデータ通信が広がると、プロアナ(回線モニタ、オンラインモニタ)の需要は拡大し、安藤電気のデータ通信測定器であるプロアナは看板製品となった。ISDN時代にはISDNの通信速度に対応したプロアナを発売したが、高速大容量になると、東陽テクニカなどが取り扱う海外製品が台頭し、安藤電気はシェアを取れなかった。LANプロトコルアナライザが計測器というハードウェアではなく、高性能な可搬型PCにソフトウェアを搭載し、ハード(計測器)からソフト(シミュレータ)に移行したように、プロアナは計測器の主要な1カテゴリーではなくなり、安藤電気のデータコミュニケーションアナライザもすべて製造中止になった。 現在のプロアナは株式会社ラインアイなどのハンドヘルド型の低速(RS-232Cなど)のラインモニタ(安価)か、海外メーカのバスアナライザ(高額)の2種類である。過去に4951Bなどでプロアナの代表メーカだったキーサイト・テクノロジーも撤退している。「〇〇コミュニケーションアナライザ」という名称は通信計測器には多い名称なので、安藤電気以外にも同じ品名の製品があるかもしれない。

データバス(でーたばす)

(data bus)CPUが命令語をフェッチする際や、データをアクセスする際に使う一塊の信号線を示す。データバスのビット数は、一度に転送できるデータの量を表すものである。CPUのデータバスのビット数が多いほど性能が高いCPUだと言える。近年、マルチメディア系のデータ処理用CPUは128ビットか、それ以上のデータバス幅を持ち、高性能化を図っている。(株式会社Sohwa&Sophia Technologiesの用語集より)参考用語:バス

Tekelec(てけれっく)

Chameleon(カメレオン)という名称のプロトコルアナライザ(プロアナ) でISDNなどに対応した海外メーカ。会社は米国カリフォルニア州に本社がある通信機器メーカで、現存しているが、1980年代にプロアナやロジックアナライザをつくっていた。国産の通信計測器では対応していないインタフェースがあったので、国内の通信機器メーカの開発や検査で重宝された。

Tekelec Chameleon(てけれっくかめれおん)

Tekelec(テケレック)社のプロトコルアナライザ(プロアナ)の通称がChameleon(カメレオン)。「Chameleon 32Plusネットワークプロトコルアナライザ」などがあった。 1980年代に発売され、1990年代まで使われた。ISDNなどのインタフェースがあり、日本国内ではなく海外で導入されている通信規格やコネクタ形状に対応していた。国産の通信計測器メーカ(安藤電気や岩崎通信機、アドバンテストなど)がISDN計測器に参入する以前の走りの製品として、(海外への輸出もしている)国内通信機器メーカなどで重宝された。 本体背面にインタフェースのオプションボードを挿入して使用した。プロアナとしてだけでなく、C言語でのソフトウェア開発も(オプション設定によって)可能だった。そのため、ICEに似た側面も持っていた、高額製品だった。「インタフェースは何でも良いので短期間のレンタルをしたい」、という引合がたびたび計測器レンタル会社にあった。これはプロアナとしてではなくソフトウェア開発装置として使うことを意味した。東京都杉並区に輸入代理店があった(会社名はテケレック・ジャパンだったかは、今となっては不明)。

デジタルケーブルアナライザ(でじたるけーぶるあならいざ)

LANに使用するケーブルの性能を試験する測定器。LANケーブルメータの別名。参考用語:ケーブルテスタ

TestCenter(てすとせんたー)

Spirent Communications(スパイレント)社の負荷試験機の名称。IP負荷試験装置のSmartBits(スマートビット)を2000年頃からヒットさせたスパイレントはサイバー攻撃対策やSOCなどのネットワークのセキュリティの会社に変貌したが、負荷試験機も健在で、TestCenterは同社の現役のネットワークパフォーマンステスター/トラフィックジェネレータ(2022年11月現在。販売は東陽テクニカが取り扱っている)。車載Eherenet(車載イーサネット)のような高速(100Gbps)の負荷試験にも対応している。

電電ファミリー(でんでんふぁみりー)

NTTの前身である日本電信電話公社は製造部門を持っていなかった。研究開発を製品化するNTTの出入りメーカ(お抱え企業、下請けメーカ)をNTTのファミリー企業という意味でこう呼んだ。通信装置はNEC、富士通、沖電気、日立製作所がつくったのでNFOHと呼称された(一番はNとFで三番がOという、比率を表していると業界ではいわれた)。新しい規格に対応した通信装置(伝送交換)が導入されるときは、同じく電電ファミリーの大手通信計測器メーカ、アンリツと安藤電気が対応する計測器を開発した(たとえば1970年代から光ファイバによる光通信が導入されると、この2社が光通信測定器をつくり、R&Dから通信網の敷設・保守までほぼすべての測定器をラインアップした)。NTTは2社に仕様を示し製品を作らせる。性能が同じ2社の製品があることで、1社に依存しないというリスクヘッジになる。NTTが日本の基幹通信網を独占し、アメリカのベル研究所と肩を並べて研究開発をしていた時代のことである。 その後、通信の自由化によってNTTは分割され、ほかの通信事業者が参入して現在に至る。日本の通信料金は下がり安価になったが、研究開発や国際的な通信規格の策定の力は衰えたという指摘もある。NTTは2019年にIOWN (Innovative Optical and Wireless Network、アイオンと呼称)構想を公表した。光トランジスタの開発によって、従来の電子を使った半導体による通信網を完全なフォトニクスにすることで、世界的なゲームチェンジを狙う。NTTは2020年にNTTドコモの完全子会社化を終え、2021年にはNTTコミュニケーションズ(NTT com)とNTTコムウェアもグループ内へ編入する。過去の分社化から一転、強いNTTの復権がうかがえる。 JR東海は鉄道車両メーカの日本車輌製造(愛知県豊川市)を子会社にした。世界で競えるインフラを作り、輸出によって豊かな国になるためには、上流のR&Dから製造まで独占的な強い企業が必要という、冷徹な国際事情が存在する。たとえば原子力発電の世界有数メーカであるフランスのアレバ社はフランスの国有企業である。フランスは原子力発電を国策ととらえ、世界的なビジネスをしている。日本が世界に伍する技術分野に通信が復権するかはまだ不透明である。 参考用語:原子力発電所、重電メーカ、パワー半導体

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