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- Tx（てぃーえっくす）
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通信の用語で「送信データ、送信結果」(Transmission data)や「送信機、トランスミッタ」(transmitter)を示す略記。有線・無線通信で送信データのこと(小文字のxはデータの意味)だが、送信機自体をTxと表記していることも多い。データ通信や無線機器で「データを送る機能(送信機)や結果(送信データ)」のこと。Txと対になる受信データはRx(Received dataの略記)と記述される。Tx同様に受信機(レシーバ)をRxと表記することもある。 transmitterは日本語では「送信機」や「発信器」を意味する。送信機をトランスミッタと表現することが多く、トランスミッタはすでに日本語になっている。同様にレシーバもほぼ日本語である。trans-は技術用語に多く、トランス○○という日本語になっている。 TはTransmitterの頭文字。xは省略を示す文字でTransmit eXchangeの eXchangeの略という説もある。この略が正しいかは不確かだが、xが略記を示すことはよくある。 TxやTXのその他の例。 鉄道の路線、「つくばエクスプレス」(TSUKUBA EXPRESS)。ビジネス用語のTotal Experience(顧客や従業員の体験・経験の向上)。ネットの世界(チャットやSNS)で感謝を示す略記に、Thanks → thx、Thank you → tyが使われているらしい(筆者の専門外なので本用語集では、あくまで参考解説)。Tx(TX)は通信以外ではビジネス戦略や固有名詞などを意味する。計測用語でなければ、一般には後の方がメジャーであろう。 計測器情報:キーサイト・テクノロジーで名称にTxがある製品例
- TCP/IP（てぃーしーぴーあいぴー）
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（Transmission Control Protocol/Internet Protocol）インターネットで使われる、TCPとIPの2つで構成される通信プロトコル。TCPは伝送制御プロトコルで送ったデータが相手に届いたか、都度確認しながら行う（HTTPのリクエストとレスポンス）、IPはネットワークのプロトコルでIPアドレスにデータを運ぶ。OSI参照モデルの4階層（アプリケーション層、トランスポート層、ネットワーク層、リンク層）で仕様を規定している。
- デイジーチェイン（でいじーちぇいん）
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(daisy chain) ネットワークトポロジー(配線の構造)で、機器(ノード)を数珠繋ぎにする形態。他の種類にはバス型、スター型、リング型などがある。種類の中で最も低コストだが、冗長性が低く、耐障害性が最も低い。 株式会社Sohwa&Sophia Technologiesの用語集では、ICE関連の例を次のように解説している。 複数の周辺デバイスやICを鎖のチェーンのように接続する様子を示す。SCSIやJTAGのデイジーチェーン接続が良く用語として出てくる。ここでは、JTAGのチェーンの事を説明する。複数のCPUのJTAGは、信号をチェーン接続する事ができる。よって、例えば、ARM CPUとSH4 CPU等をデイジーチェーン接続する事は、物理的には可能である。ただし、CPUのICE用のJTAG機能により、チェーン接続でデバッグできるのは、1つのCPUだけの場合もあるので、回路をチェーン接続できるように構成する前にそれぞれのICEメーカに確認した方がよい。参考記事:車載ネットワークの歴史と規格概要～CANからLIN、FlexRay、CAN FDまで・・ネットワークトポロジーの例が図解されている。
- データコミュニケーションアナライザ（でーたこにゅにけーしょんあならいざ）
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(data communication analyzer) 有線通信測定器の1種であるプロトコルアナライザ(プロアナ)で、日本のトップシェアだった安藤電気の品名。形名AE-5104、AE-5105などの機種は販売数が多く、1990年頃の日本市場をYHP(現キーサイト・テクノロジー)と2分していた。安藤電気は日本の情報機器・精密機器メーカの需要に応えて次々とラインアップを進化させた。AE-5104からはポータブル型となり、前面パネルの蓋(の裏側)がプリンタになるオプションは、先発のYHPより先に発売している。安藤電気はNTTに早くから通信回線モニタ装置(データ回線診断器/試験器)を納品していた電電ファミリーである。 銀行のオンライン取引や、JRの窓口でのオンライン予約など、遠隔地のコンピュータ同士のデータ通信が広がると、プロアナ(回線モニタ、オンラインモニタ)の需要は拡大し、安藤電気のデータ通信測定器であるプロアナは看板製品となった。ISDN時代にはISDNの通信速度に対応したプロアナを発売したが、高速大容量になると、東陽テクニカなどが取り扱う海外製品が台頭し、安藤電気はシェアを取れなかった。LANプロトコルアナライザが計測器というハードウェアではなく、高性能な可搬型PCにソフトウェアを搭載し、ハード(計測器)からソフト(シミュレータ)に移行したように、プロアナは計測器の主要な1カテゴリーではなくなり、安藤電気のデータコミュニケーションアナライザもすべて製造中止になった。 現在のプロアナは株式会社ラインアイなどのハンドヘルド型の低速(RS-232Cなど)のラインモニタ(安価)か、海外メーカのバスアナライザ(高額)の2種類である。過去に4951Bなどでプロアナの代表メーカだったキーサイト・テクノロジーもほぼ撤退している。「〇〇コミュニケーションアナライザ」という名称は通信計測器には多い名称なので、安藤電気以外にも同じ品名の製品があるかもしれない。
- データバス（でーたばす）
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（data bus）CPUが命令語をフェッチする際や、データをアクセスする際に使う一塊の信号線を示す。データバスのビット数は、一度に転送できるデータの量を表すものである。CPUのデータバスのビット数が多いほど性能が高いCPUだと言える。近年、マルチメディア系のデータ処理用CPUは128ビットか、それ以上のデータバス幅を持ち、高性能化を図っている。（株式会社Sohwa&Sophia Technologiesの用語集より）参考用語：バス
- Tekelec（てけれっく）
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Chameleon(カメレオン)という名称のプロトコルアナライザ(プロアナ) でISDNなどに対応した海外メーカ。会社は米国カリフォルニア州に本社がある通信機器メーカで、現存しているが、1980年代にプロアナやロジックアナライザをつくっていた。国産の通信計測器では対応していないインタフェースがあったので、国内の通信機器メーカの開発や検査で重宝された。
- Tekelec Chameleon（てけれっくかめれおん）
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Tekelec(テケレック)社のプロトコルアナライザ(プロアナ)の通称がChameleon(カメレオン)。「Chameleon 32Plusネットワークプロトコルアナライザ」などがあった。 1980年代に発売され、1990年代まで使われた。ISDNなどのインタフェースがあり、日本国内ではなく海外で導入されている通信規格やコネクタ形状に対応していた。国産の通信計測器メーカ(安藤電気や岩崎通信機、アドバンテストなど)がISDN計測器に参入する以前の走りの製品として、(海外への輸出もしている)国内通信機器メーカなどで重宝された。 本体背面にインタフェースのオプションボードを挿入して使用した。プロアナとしてだけでなく、C言語でのソフトウェア開発も(オプション設定によって)可能だった。そのため、ICEに似た側面も持っていた、高額製品だった。「インタフェースは何でも良いので短期間のレンタルをしたい」、という引合がたびたび計測器レンタル会社にあった。これはプロアナとしてではなくソフトウェア開発装置として使うことを意味した。東京都杉並区に輸入代理店があった(会社名はテケレック・ジャパンだったかは、今となっては不明)。
- デジタルケーブルアナライザ（でじたるけーぶるあならいざ）
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LANに使用するケーブルの性能を試験する測定器。LANケーブルメータの別名。参考用語:ケーブルテスタ
- TestCenter（てすとせんたー）
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Spirent Communications(スパイレント)社の負荷試験機の名称。IP負荷試験装置のSmartBits(スマートビット)を2000年頃からヒットさせたスパイレントはサイバー攻撃対策やSOCなどのネットワークのセキュリティの会社に変貌したが、負荷試験機も健在で、TestCenterは同社の現役のネットワークパフォーマンステスター/トラフィックジェネレータ(2022年11月現在。販売は東陽テクニカが取り扱っている)。車載Eherenet(車載イーサネット)のような高速(100Gbps)の負荷試験にも対応している。
- テレコム（てれこむ）
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(telecom) テレコミュニケーション(telecommunication)の略。接頭辞teleは「遠い、遠く」、communicationは「通信、共有、意思疎通」のため、「遠隔との通信」の意味。狭義にはインターネット、携帯電話などの遠距離通信システムや事業、関連企業を、広義には電子的な手段で情報を交換することを指す。音声、画像、データなどの様々な形式の情報を送受信する技術やインフラを意味する。有線通信や携帯電話、マイクロ波通信、光ファイバ通信、衛星通信、テレビ放送、インターネットなどを包含する概念がテレコミュニケーションで、略してテレコムといわれる。 狭義の例は日本テレコム(ソフトバンクの前身の一社)、ドイツテレコム(Deutsche Telekom)、SKテレコム(韓国)などのキャリア(通信事業者)がある。他にも、無線機器を扱う専門商社の(株)テレコム、映像制作のテレコムスタッフ(株)、無線設備の認証・試験を行う機関のテレコムエンジニアリングセンター(TELEC、テレック)など、多くの会社名や団体名に使われている。 1984年創刊で、情報通信業界のビジネスパーソン向けの専門情報誌「月刊テレコミュニケーション」(リックテレコム社発行)に「テレコムからデータセンターへと成長軸がシフトする光ファイバーケーブル市場(2025年6月11日)」という記事があり、古河電工の幹部をインタビューしている。ここでいうテレコムとは通信網、通信ネットワークを指している。 1990年代のキーサイト・テクノロジーはSDH/SONETアナライザやSS No.7のプロトコルアナライザなどをラインアップしていた。同社営業マンがこれら製品群を「テレコム」と発言したのを筆者は記憶している。「通信事業者や通信機器メーカ」向けの通信計測器という意味でテレコムと表現したと思われる。 テレコムと「ネットワーク」は使い方が違うが似たことばである。また「データ通信」も似ているが対象とする計測器の範疇が少し異なっている。通信計測器の分類で「テレコム」と「データ通信」の違いを説明するのは難しい。「データ通信」の代表機種はプロトコルアナライザで、通信網の様々な規格(通信方式)を評価する「OTN/SDH規格やギガビットイーサネット」の計測器は「伝送/交換装置用測定器(※)」である。「データ通信」と「伝送/交換装置用測定器」を合わせた機種群が「テレコム」のイメージである(あくまでイメージ)。 (※) インターネットの普及と共に公衆通信網の主力装置だった交換機はルータやサーバになり、「伝送/交換装置」という呼称は現在の計測器の分類名では古臭いものとなった。ただし伝送や交換は国家資格の電気通信主任技術者で今でも使われていることばである。 横河電機の計測器部門(現横河計測)が1990年頃に通信計測器に参入した際、従来の同社の汎用測定器(電力測定器やレコーダ、オシロスコープ、マルチメータなど)と区別して、COM(コム)と称していた。通信を意味するcommunicationの頭を略した呼称である。コムという呼称はあまり聞かないがテレコムは良く使われることばである。
- 電電ファミリー（でんでんふぁみりー）
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NTTの前身である日本電信電話公社(電電公社)の研究開発を製品化する下請け企業(出入りメーカ、お抱え企業)を「電電公社のファミリー企業」という意味でこう呼んだ。電電公社がNTTになっても、同社には商品の製造部門がほぼない(ファブレス)ことは同じで、NTT製品を長らく製造している企業群は、いまでも「電電ファミリー」と呼ばれる。1980年代までは国内の基幹通信は公衆電話回線(いわゆる黒電話や公衆電話などの固定電話網)で、NTT 1社の独占事業だった。電話機や交換機、通信装置などが電電ファミリーに発注された。重要インフラである通信網(通信ネットワーク)を維持するために、国産の通信機器メーカがNTTと一体となって研究・開発から製造、保守までを行った。 交換機を筆頭とした通信装置(伝送交換)はNEC、富士通、沖電気、日立製作所がつくったのでNFOHと呼称された(一番はNとFで三番がOという、比率を表していると業界ではいわれた)。新しい規格に対応した通信装置が導入されるときは、同じく電電ファミリーの大手通信計測器メーカ、アンリツと安藤電気が対応する計測器を開発した(※)。たとえば1980年代から光ファイバによる通信方式が検討されると、この2社が光通信測定器をつくり、R&Dから通信網の敷設・保守までほぼすべての測定器をラインアップした。1980年代に、光通信が商用化され敷設範囲が拡大する際は、2社のOTDRを電気工事会社は使って光ファイバを敷設し、その後の保守でもOTDRを使用している。NTTは2社に仕様を示し製品を作らせる。性能が同じ2社の製品があることで、1社に依存しないというリスクヘッジになる。NTTが日本の基幹通信網を独占し、アメリカのベル研究所と肩を並べて研究開発をしていた時代のことである。 (※) 三菱電機が約32%の株を保有する大井電気は通信機器と計測器の中堅メーカである。電電ファミリーとしてアナログの電話網の時代から伝送路の電気測定器をつくり、光測定器もラインアップした。現在でもモデムテスタや回線試験器、選択レベル計 などを工事会社向けに販売している。2000年代に横河電機に吸収されて光以外の通信計測器から撤退した安藤電気は、同社の電子計測器機器のコンペチタである。両社はほとんど同じラインアップの有線通信測定器をつくっている。つまり、ある仕様の機種をどの計測器メーカに発注するかはNTTが選択している。 その後、通信の自由化によってNTTは分割され、ほかの通信事業者が参入して現在に至る。日本の通信料金は下がり安価になったが、研究開発や国際的な通信規格の策定の力は衰えたという指摘もある。NTTは2019年にIOWN (Innovative Optical and Wireless Network、アイオンと呼称)構想を公表した。光トランジスタの開発によって、従来の電子を使った半導体による通信網を完全なフォトニクスにすることで、世界的なゲームチェンジを狙う。NTTは2020年にNTTドコモの完全子会社化を終え、2021年にはNTTコミュニケーションズ(NTT com)とNTTコムウェアもグループ内へ編入する。過去の分社化から一転、強いNTTの復権がうかがえる。 JR東海は鉄道車両メーカの日本車輌製造(愛知県豊川市)を子会社にした。世界で競えるインフラを作り、輸出によって豊かな国になるためには、上流のR&Dから製造まで独占的な強い企業が必要という、冷徹な国際事情が存在する。たとえば原子力発電の世界有数メーカであるフランスのアレバ社はフランスの国有企業である。フランスは原子力発電を国策ととらえ、世界的なビジネスをしている。日本が世界に伍する技術分野に通信が復権するかはまだ不透明である。 2024年10月10日に「NTTドコモ、基地局の国産優先を転換」というニュースが流れた。記事は「携帯電話基地局の調達戦略を見直し、富士通製品から5Gで先行する海外製に置き換えを増やす(2年間で約1000億円)」と報じた。2019年のIOWN(オールフォトニクスを目指す次世代通信)発表以降、世界中の企業とオープンな仲間つくりを進めているNTTは、調達先についても国産優先からオープンな調達先開拓に転換する。これは通信品質の改善という課題解決にも合致する(オープンRAN)。翌10月11日には「富士通、ドコモの変心で次の手 電電ファミリー転換点」なるニュースが報じられた。ニュースは「富士通やNECなどの電電ファミリーはNTTグループが求める仕様に合わせた通信機器を開発してきた。富士通は基地局事業の戦略を練り直し、経営資源シフトを加速する可能性がある。NTT前身の日本電信電話公社時代から続く電電ファミリーが転換点を迎える。」と書いている。このように通信業界ではいまでも電電ファミリーは現役の用語である。
- データ通信（でーたつうしん）
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(data communication) コンピュータと遠隔地の通信端末を通信回線でむすんで、ネットワーク経由で情報の送受信をすること。遠隔地のコンピュータ同士のデジタルデータの通信(送受信)の総称。1970年代にまだ通信手段がアナログの固定電話網(銅線を使った黒電話や公衆電話)だけだった時代に、コンピュータのデジタル情報を遠隔地の端末と送受信する技術を、有線の電話機を使ったアナログ信号の音声通信と区別して「データ通信」と呼んだ。現在は個人や企業に無線通信機器が普及したため、携帯電話回線(4G/5G)やWi-Fiを使い、スマホやPCでインターネット上の情報を送受信する技術を指している。携帯電話のキャリア(通信事業者)は「データ通信量○○ギガ」などのPRをしている。 1980年代から2000年頃まで、通信測定器メーカの製品総合カタログの大きなカテゴリーの1つに「データ通信」があったと筆者は記憶している。安藤電気やアンリツ、大井電気などがプロトコルアナライザを筆頭にモデムテスタなどを掲載していた。データ通信の測定器と伝送交換装置用測定器の違いを簡便に説明するのは難しい。あえていえば、基幹通信網(コアネットワーク)の通信装置やネットワークの評価をするのが伝送交換装置用測定器(レイヤ1のBERTや選択レベル計、上位層のプロトコルを確認するOTN・SDH/SONETアナライザ)で、データ通信は端末の評価をする測定器、というイメージである。
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