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- AirCheck(えあーちぇっく)
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フルーク・ネットワークス社がつくった、無線LANテスタの通称(各モデルごとに形名や品名がある)。2000年頃に発売され、現在はNetScout (ネットスカウト)社が管理するNetAlly(ネットアレイ)がブランドになっていて、Fluke Networksではない。 NetAllyの総代理店である東洋計測器の販売サイトに、NetAlly Wi-Fi 6 ワイヤレス アナライザ テストアクセサリキット AirCheck G3E PR-TKTなどが掲載されている(2024年6月現在)。定価987,800円(税込)で、AirCheck G3E PR-TKTが形名である。これはWi-Fi 6 Wireless Analyzer AirCheck™G3 Proのアクセサリセットである。このようにAirCheckは、高速化する無線LANに次々と対応するモデルが発売され、AirCheck™ G3 Wireless Testerなどの呼称がある。 無線が伝搬する空間(エアー)のチェック(照合)とは、無線のテスタ(ハンドヘルドの現場測定器、チェッカ)を示すネーミングといえる。 1980年頃、まだ音楽媒体がCDではなくレコードが主流だったとき、筆者はFMラジオ放送で流れる音質の良い音楽をテープなどに録音し、デッキで再生して楽しんだ。レコードは高額で、多くの音楽作品(曲)を買うことはできず、FM放送は洋楽、クラシック、邦楽など多くの番組があった。好みのFM番組で曲を録音する趣味を、FM放送で音楽家や曲をチェックするということで「エアチェック」(放送のチェック)と称した。 元々は、英語でOn Air(オンエア、電波にのせた、放送された)の内容を後で確認するために録音したのでAir check(エアチェック)。放送事業者が生放送番組をアーカイブ保存するためにリアルタイムに録音することが、一般視聴者が気に入った番組や楽曲などをテープなどに記録することを指すようになった。 音楽愛好家のエアチェックが現在の生きたことばかどうかは不明だが、測定器(特定のニッチな通信計測器)のAirCheckよりメジャーであることは確かである。
- エアプロトコルアナライザ(えあぷろとこるあならいざ)
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(air protocol analyzer) 無線規格に対応したプロトコルアナライザ(プロアナ)。株式会社エイビットの「LTEエアプロトコルアナライザAQ-M800」などがある。無線通信をair(空中)と表現したネーミング。目に見えない電波を可視化するツール(計測器)は、電波の周波数ごとの強さを表示するスペクトラムアナライザや電界強度計があるが、データ通信の内容をモニタして解析し、通信エラーの原因分析などを行うのがプロアナ。無線通信の規格ではRFのアナライザとデータ系のプロアナの2種類のアナライザがある。無線LANプロトコルアナライザ(Wi-Fiプロアナ)やBluetoothプロトコルアナライザも広義にはエアプロアナといえる。ただし、エイビット以外ではあまりこの名称を使っていないので、「エアプロトコルアナライザ:エイビットのAQ-M800の品名」ともいえる。 無線関連でairを名称に使う計測器にはAirCheckやAirLoggerなどがある。
- エイビット(えいびっと)
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(Aibit) 無線通信関連メーカ。無線機器、半導体、計測器などをつくっている。5Gの事業は2015年に株式会社マグナ・ワイヤレスに分社した。同社はローカル5Gの機器などを手掛けている。エイビットの計測器としては、LTEの無線通信をモニタして連続記録できるエアプロトコルアナライザ(同社HPでは「業界トップの実績」と書かれている)などがある。無線のプロトコルアナライザである。同社HPの計測器ページには以下のモデルが掲載されている(2024年11月現在)。 広帯域無線信号疑似装置 AirBOX、ポータブル エアプロトコルモニター AM-741T/F、エアプロトコルモニタ/ソフトウェアデコーダ AW-1000、実負荷再現システム for eNodeB QT-400、RRHテスター(RRU/small cell 全自動試験システム) AN-20K、LTEエアプロトコルアナライザ AQ-M800。
- エイブルコミュニケーション(えいぶるこみゅにけーしょん)
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1990年代にATMアナライザ(ATMプロトコルアナライザ)を開発した計測器メーカ。現在の社名はアルチザネットワークスで、ネットワーク機器が中心で、計測器は主流ではない(負荷試験をできるトラフィックシュミレータなどがある)。以下に沿革の概略を記す。 1990年12月、東京都立川市で株式会社エイブルコミュニケーションを設立。 1991~1995年に、SS7(共通線信号No.7)テストシステム DXV-100、PHSテストシステム(PHS基地局テストシステム)、ATMプロトコルアナライザ DB-1000の開発、販売を行う。 1998~1999年にIMT-2000テストシステム(W-CDMA評価テストシステムやW-CDMA商用機評価テストシステム)を開発・販売。2001年にNTTドコモはW-CDMAを商用開始。 2001年4月、株式会社アルチザネットワークスへ商号変更。 余談だが「エイブル」といえば、賃貸物件など不動産の大手、株式会社エイブル(英語表記 ABLE INC.)が有名。そのため、1990年代当時は通信計測器の関係者でエイブルコミュニケーションのことを「エイブル」と呼称していると、一般の人には「不動産のエイブル」と思われることが多かった。エイブルコミュニ―ケーションも関係者間では「エイブル」と名乗った。そのため、エイブルコミュニケーションからの電話を取り次いだ人は「不動産のエイブル」を想像するので、電話を切った後で「不動産を探しているのですか?」と言われ、仕事ではなく私用の電話と勘違いされた。
- ASK(えーえすけー)
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(Amplitude Shift Keying)日本語では「振幅偏移変調」だが、ASKという表記の方が良く使われている。「振幅シフトキーイング」とも呼ばれる。搬送波の振幅の変化によって伝送するデータを表現する変調方式。 デジタル変調方式の1つ。アナログ変調のAM(Amplitude Modulation、振幅変調)のデジタル変調版。
- AM変調(えーえむへんちょう)
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「振幅変調(Amplitude Modulation)」の略記。変調信号の変化に合わせて振幅(A)の大きさを変化させるアナログの変調方式。振幅変調よりもAMと表記されることが多い。AMだとa.m.(午前)もあるので、本解説ではタイトルを「AM変調」とした。ラジオ放送ではFM(周波数変調)に対比してAMと言っている。つまりAMやFMは搬送波に信号を乗せるための方式でもある。テクトロニクスの冊子「リアルタイム・スペクトラム解析のすべて(2009年9月発行)」では「AM:搬送波(キャリア)の振幅を、送信信号(変調信号)の波形に応じて変化させる方式」とある。AMはFMに比べて回路が簡単、周波数占有幅が狭くて済む、などのメリットがあるがノイズに弱く、音楽を聞くときはAMよりFMのほうが音質が優れていることは良く知られている。つまりAMとFMは使い分けられている。
- au(えーゆー)
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KDDI(ケーディーディーアイ)と傘下のセルラー・グループ各社が提供する移動体通信事業の統一ブランド名。日本移動通信(IDO)とセルラー・グループが行っていたcdmaOne(※1)とPDC方式サービスを、2000年10月のKDD(※2)との合弁を前提に同年7月から名称変更したもの。NTTドコモに次ぐ携帯電話の通信事業者だが、ソフトバンクの参入によって2位とはいえなくなった(2022年現在)。 (※1)cdmaOne(シーディーエムエーワン):携帯電話がPDC方式だった2G時代の1998年に、IDOやDDI(第二電電)は次世代の3Gで使われるCDMA技術を使い、PDCより通信速度が速いcdmaOneというサービスを開始し、2.5G(2.5世代)と呼ばれた。NTTドコモが3GサービスのW-CDMAを開始するのは2001年である。 (※2)KDD:国際電信電話株式会社、1953年設立の国際電話の通信事業者。当時は国内はNTT、海外はKDDだった。
- SS No.7(えすえすなんばーせぶん)
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(Signaling System No.7) 固定電話網で電話機同士を接続する仕組み。1975年に運用が開始され、世界中で利用されているプロトコルの名称。電話機同士が会話を始めるための、発信や着信などの呼制御をシグナリングというので、SS No.7は公衆交換電話網のシグナリング・プロトコルとも呼ばれる。表記はSSN7やSS#7、SS7などもある。 正式には「共通線信号No.7(Common Channel Signaling System No.7)」。ネットワーク間の電話やSMSの転送、料金請求処理、国際ローミングなどに利用されている。1990年代まではSS No.7対応のプロトコルアナライザ(プロアナ)や伝送交換装置用測定器が活躍したが、日本では2000年代にIP網(インターネットのネットワーク)が普及して交換機はルータやサーバに代わり、SS No.7用の通信計測器は需要が減って、使われなくなった(※)。 HP(ヒューレット・パッカード、現キーサイト・テクノロジー)の「シグナリング テスト セット 37900A」は、ソフトウェア、インタフェース、ワークステーションで構成され、SS No.7のプロトコルをモニタし、擬似端末としてエミュレーションができるモデルだった。37900DはNo.7だけでなくISDNにも対応した。国産ではエイブルコミュニケーションが1990年代前半に「SS7テストシステム DXV-100」を開発・販売している。国産のプロアナの老舗、安藤電気にはSS No.7に対応したモデルが見当たらない(筆者は記憶にない)。ISDNは日本ではNTTが1988年に商用開始し、安藤電気は1990年代後半にISDN疑似交換機をつくったが、ISDNプロアナのリリースはその後だった。同社はSS No.7よりもISDNモデルの開発を優先したと思われる。2000年代には横河電機(現横河計測)の傘下になり、結局SS No.7プロアナをつくらずに終わった(つくれなかったのか、つくらなかったのかは不明)。 (※) ISDNの擬似交換機やモニタ(プロアナの1種)をつくる甲賀電子株式会社のHPにはSS No.7用のシミュレータやモニタが掲載されている(2024年11月現在)。大手計測器メーカのキーサイト・テクノロジーがだいぶ前にSS No.7モデル(37900)を中止して、プロアナベンダはラインアイなどの非計測器メーカ(エレクトロニクスのベンチャー企業)になったが、甲賀電子もその1社である。少ないながらもSS No.7関連の測定器の需要があり、同社がそれに応えていると推測される。
- NWC(えぬだぶりゅしー)
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(Mobile World Congress) 日本語では「モバイル世界会議」だが、業界内(たとえば無線通信の計測器メーカなど)ではMWCと表記されている。MWCは、世界の移動体通信関連企業が出展する、世界最大規模の移動体通信イベント(携帯電話業界の見本市)。スペインのバルセロナで毎年開催されるため、「MWC Barcelona(バルセロナ)」とも呼称される。 2024年3月1日にローデ・シュワルツは「MWC2024でメディアテック(MediaTek※)社と5G NTN-NRリリース17対応の接続デモンストレーションを行う」と日本で発表(配信)した(MWC2024はバルセロナ時間の2/26~2/29に開催された)。メディアテック社のNTN-NRデバイスをDUTとして、ローデ・シュワルツのR&S CMX500ワンボックス・シグナリング・テスタで、最新の3GPPリリース17仕様に基づく5G非地上系ネットワーク(NTN)NR接続を実証する。このようにMWCは移動体通信の計測器メーカの発表の場でもある。 ※ MediaTek Inc.は台湾の半導体メーカ(1997年設立のファブレス)。5G リリース17が策定された2022年に、キーサイト・テクノロジーとメディアテックは、「世界初でRedCapの接続に成功した」とプレス発表している。上記のローデ・シュワルツと同じく、移動体通信の計測器メーカがメディアテックと共同で接続(実証実験)を行った事例である。海外メーカはこのようなデモンストレーション(宣伝)が得意である。
- FSK(えふえすけー)
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(Frequency Shift Keying)日本語では「周波数偏移変調」だがFSKという表記の方が良く使われている。「周波数シフトキーイング」とも呼ばれる。周波数を変えることで情報を伝達する変調方式。無線通信がデジタル化されて、デジタル変調方式がいくつも考案された中の1つ。アナログ変調のFM(Frequency Modulation、周波数変調)のデジタル変調版。
- FM変調(えふえむへんちょう)
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「周波数変調(Frequency Modulation)」をFMと略記する。周波数変調よりもFMという表記の方が多く使われている。搬送波に対して変調信号の変化に合わせて周波数(f)を変化させるアナログの変調方式。FMはラジオ放送で良く知られている。AM(振幅変調)ほど送受信回路は簡単ではないが、音質の良い音楽をFM放送は受信することができる。FMというとFM放送の略記の意味もあるので、本解説ではタイトルを「FM変調」とした。
- FTTH(えふてぃーてぃーえっち)
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(Fiber To The Home)2000年代にCATVやADSLが普及し始めると、従来からアクセス網の光ファイバ化を構想していたNTTが「家まで光ファイバを引き込む」をスローガンに(コアネットワークだけでなく)アクセス系の通信網も光通信にすることで高速・大容量化を進展させようとした。家だけでなく事業所も含めてFTTP(Fiber To The Premises、敷地までファイバを)と呼ぶときもあった。アクセス系光通信網を完成することによって、広範囲にわたるユーザに高品質の通信を提供することを目指した。具体的な方式としてPON(Passive Optical Network)などが導入された。2022年現在はあまりFTTHということばは聞かなくなったので、ISDNと同じように、通信用語としては過去のもの(死語)になりかけている。
- MWE(えむだぶりゅいー)
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(Microwave Workshop&Exhibition) 電子情報通信学会 APMC国内委員会が主催する、マイクロ波技術の学術、産業、教育に関する国内最大級のイベント。MWEと略記されることが多い。パシフィコ横浜の展示ホール/アネックスホールで開催され、マイクロウェーブワークショップ(マイクロ波工学の初学者を対象にした基礎・入門講座、一流研究者が先端技術の発表を行う特別セッションなど)とマイクロウェーブ展 (Microwave Exhibition)で構成される。 展示会には主要なRFの計測器メーカが出展する(キーサイト・テクノロジー、ローデ・シュワルツ、アンリツ、森田テックなど)。計測器としてはスペクトラムアナライザ、デジタル信号発生器、ネットワークアナライザ、RFパワーメータなどが出展する。無線給電や5G、6Gなどの最新の無線通信方式も技術展示される。TechEyesOnlineはサイトを開設した2017年と翌年2018年にマイクロウェーブ展を取材している。 MWEのHPによると、古くは1990年に池袋サンシャインシティで開催した記録がある。コロナ禍で2020年~2022年はオンライン開催(リアルな展示会などは中止)となった。 電子情報通信学会(IEICE)は毎年3月に総会(発表、講演会)である「総合大会」を、大学で開催する。大学は毎年異なり、2025年3月は東京都世田谷区の東京都市大学で行われた。総合大会には展示会が併設されIEICE EXPOと呼ばれている。マイクロウェーブ展に参加している企業の内、10~20社程度が出展している。IEICE EXPOは「大学で開催されるマイクロウェーブ展のミニ版」といえる。大学で計測器などを展示してもほとんど見学者はいないが、大学の先生方との長年のお付き合いで各社は出展していると推測される。
- エリアテスタ(えりあてすた)
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(area tester) 携帯電話の基地局 設置後、基地局から発射された電波を受信し、その電波伝搬特性を評価する測定器。いわゆる電界強度計測器で、広義にはスペアナの1種。自動車に積んで、場所ごとの電界強度(電波の強さ)を測定して、マッピングといって電界強度の地図を作成する。車載で使うのでハンドヘルド(小型・軽量)の計測器である。 無線通信計測器の老舗で、日本の移動体通信インフラを評価ツールで支えているアンリツには、ML87xxシリーズのエリアテスタがある。世界的なデジタル方式の移動体通信の規格である3G(第3世代移動体通信システム、スリージー)をNTTが世界に先駆けて2001年に運用開始したときの名前はW-CDMAだった。アンリツはW-CDMAエリアテスタML8720Aを発売した。その後、4G(フォージ―)、5G(ファイブジー)と携帯電話の新しい通信ネットワークが構築されると、それに対応した同社のエリアテスタが開発された。5G用のモデルとしてML8780Jが現役機種である(2023年11月現在、LTEに対応したML8761Aもある)。 シグナリングテスタやワンボックステスタなど、移動体通信分野で競合するキーサイト・テクノロジーは、5G向けのエリアテスタNemoシリーズをラインアップしている。車載の計測器(ハードウェア)であるドライブ テスタ Nemo Handyは大変小型で、スマートフォンサイズなので、箱(カバー)に収納して使用される。
- LTE(えるてぃーいー)
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(Long Term Evolution) 3G(第3世代移動通信システム、第3世代携帯電話)を「長期的に進化」させ、4Gに使われている通信規格。3Gと4Gの中間規格として登場し(※)、当初は3.9Gと呼称したが、現在は4Gと同義。業界関係者は4GをLTEと表現することが多い(たとえば擬似基地局などの無線通信計測器)。通信事業会社(キャリア)と契約しているスマホやタブレットは、利用している通信規格(3G、4G、5Gなど)をディスプレイ上部で確認できる。以前は「LTE」と表示されていたが、現在はほとんどのキャリアが「4G」の表記に統一している。 (※) 2009年3月に3GPP15で策定されたLTE16について、2010年にNTTドコモが、2012年にソフトバンクなどが商用サービスを開始した。NTTドコモは2011年にはデータ通信端末向けのLTEサービス「Xi(クロッシィ)」を始め、2012年には対象をスマートフォンに拡大した。 ソフトバンクは2012年に「TD-LTE」に限定したサービス「SoftBank 4G」を始めた。 2010年にドコモが「ドコモLTE-Xi」、2012年にソフトバンクモバイルが「SoftBank 4G LTE」、KDDIが「au 4G LTE」を開始した。これらを4G LTEと呼ぶが、現在はLTEではなく単に4Gと呼ばれているのは前述の通りである。計測器はキャリアのサービスが開催される前に開発されるので、4GよりもLTEの名称を使っていることが多い。エイビットのAQ-M800の品名は「LTEエアプロトコルアナライザ」である。このモデルはLTE規格に準拠した計測器として開発・発売され、LTEが4Gになった現在でも「LTE準拠」であることを名称にしていて、特長などの説明には「4G」の表記は全くない。
- LPWA(えるぴーだぶりゅえー)
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(Low Power Wide Area)低消費電力、低コスト、長距離通信が可能(10 km~)、小データサイズ、低スループットという特徴がある。その中で大きく分けるとセルラー系のLTE-M、NB-IoTという規格と、携帯電話事業者でなくても誰でも使えるLoRa(ローラ)という規格の2種類がある。2018年から携帯電話事業者がサービスを開始した。
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