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- DFT（でぃーえふてぃー）
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(Discrete Fourier Transform)日本語では「離散フーリエ変換」だが、DFTという表記も頻繁に使われている。
- DDC（でぃーでぃーしー）
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(Digital Down Converter)無線通信で使われる、周波数を下げる機器であるダウンコンバータは、デジタル無線通信の時代になりデジタル・ダウンコンバータが生まれた。文献などではDDCと略記されている。
- DPXライブ・スペクトラム表示（でぃーぴーえっくすらいぶすぺくとらむひょうじ）
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スペクトラム解析に使用する DPX(デジタル・フォスファ)技術。DPXライブ・スペクトラム表示により、周波数領域でトランジェント・イベントが観測できる。(2009年9月発行のテクトロニクスの冊子「リアルタイム・スペクトラム解析のすべて」より)
- 抵抗減衰器（ていこうげんすいき）
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歪みを発生させることなく、電圧信号を減衰させる機器。(=減衰器、アッテネータ)
- 定在波（ていざいは）
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(Standing wave) 伝送線路上において、波長(または周波数)・伝送速度が同じでその信号の進行方向が互いに逆向きの2つの信号が存在すると、相互の干渉によりその波形がその場に止まって振動しているようにみえる波動が生じる。この波動を定在波という。参考用語:電圧定在波比、VSWR、SWR
- dBm（でーびーえむ）
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電波(無線通信)や光ファイバ通信(光通信)で使われる単位。電力で振幅差の非常に大きい信号を取り扱うために、1mWを基準(=0dBm)としてP(dBm)=10×log10(P(mW))で変換した単位系であるdBmという単位がよく使われる。mWが基準のdBなので「デービーミリワット」とも呼ばれる。例えば1Wの場合は、P(dBm)=10×log10(1,000mW)=30dBm、1µWの場合、P(dBm)=10×log10(0.001mW)=-30dBmと表現される。
- デジタルフォスファ解析（でじたるふぉすふぁかいせき）
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時間の経過によって変化する信号を、ライブのように表示する信号解析および圧縮方式。まれにしか発生しないトランジェント・イベントの検出が可能。略記:DPX。(2009年9月発行のテクトロニクスの冊子「リアルタイム・スペクトラム解析のすべて」より)
- TELEC（てれっく）
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一般財団法人テレコムエンジニアリングセンターの略称。一般には「テレック」と呼ばれている。日本を代表する無線設備の認証・試験機関。1978年に無線設備検査検定協会(MKK) が創設され、1998年にTELECに名称変更した。日本では無線局を開設するなど、無線を運用するには認可や、技術基準適合証明(技適)の取得が必要になる(電波法で規定されている)。TELECは日本の電波法に基づき、無線設備の技術基準適合証明などを業務にしている。
- 電圧定在波比（でんあつでいざいはひ）
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(Voltage standing wave ratio) 定在波の最大電圧(Vmax)と最小電圧(Vmin)の比。Voltage Standing Wave Ratioの頭文字をとって VSWRと略表記されることが多い。また高周波では単に SWR と表記することもある。 VSWR(ρ)は、下式で表される。ここで、|Γ|は、反射係数である。ρの取り得る値の範囲は、ρ= 1 〜 ∞ である。
- 電磁界強度計（でんじかいきょうどけい）
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電磁界の強さを測定する機器。略して「電界強度計」とも呼ばれる。メーカによっては「シグナルレベルメータ」の品名もある。「電波測定器」や「電測計(電波測定計測器の略)」の呼び名もある。新しい無線通信方式が実用化されると、電波の受信状態などの検査や保守に使われる。たとえばPHS(Personal Handyphone System)は1995年から日本のキャリアでサービスが開始されたが、無線通信測定器の雄、アンリツからPHS用電界強度計が発売されていた。ケーブルテレビ(CATV)が普及したり、TV放送がデジタル化されるとそれに対応した電界強度測定器が、映像・放送測定器メーカのリーダー電子から発売される。最近では2019年4月に4K/8Kに対応したモデルが発売されている。マイクロニクス(日本メーカ)の電界強度自動測定システムは電測車にのせ高速走行しながら、ラジオ、業務無線(警察・消防・防災など)、VICSなどの電界強度を自動測定できるので、高速道路の保守用に導入されている。測定器の表示は周波数ごとの電波の強さなので、特定の無線通信に特化した可搬型のフィールド用スペクトラムアナライザ(スペアナ)の亜種ということもできる。カテゴリーは障害試験器とテレビ・オーデイオ測定器の両方がある。
- 電測計（でんそくけい）
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電波測定計測器の略。電界強度計、シグナルレベルメータなど計測器各社で名称が異なる。
- 電電ファミリー（でんでんふぁみりー）
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NTTの前身である日本電信電話公社は製造部門を持っていない。研究開発を製品化するNTTの出入りメーカ(お抱え企業、下請けメーカ)を「電電公社のファミリー企業」という意味でこう呼んだ。1980年代までは国内の基幹通信は公衆電話回線(いわゆる黒電話や公衆電話などの固定電話網)で、NTT 1社の独占事業だった。電話機や交換機、通信装置などが電電ファミリーに発注された。重要インフラである通信網(通信ネットワーク)を維持するために、国産の通信機器メーカがNTTと一体となって研究・開発から製造、保守までを行った。 交換機を筆頭とした通信装置(伝送交換)はNEC、富士通、沖電気、日立製作所がつくったのでNFOHと呼称された(一番はNとFで三番がOという、比率を表していると業界ではいわれた)。新しい規格に対応した通信装置が導入されるときは、同じく電電ファミリーの大手通信計測器メーカ、アンリツと安藤電気が対応する計測器を開発した(※)。たとえば1980年代から光ファイバによる通信方式が検討されると、この2社が光通信測定器をつくり、R&Dから通信網の敷設・保守までほぼすべての測定器をラインアップした。1980年代に、光通信が商用化され敷設範囲が拡大する際は、2社のOTDRを電気工事会社は使って光ファイバを敷設し、その後の保守でもOTDRを使用している。NTTは2社に仕様を示し製品を作らせる。性能が同じ2社の製品があることで、1社に依存しないというリスクヘッジになる。NTTが日本の基幹通信網を独占し、アメリカのベル研究所と肩を並べて研究開発をしていた時代のことである。 (※) 三菱電機が約32%の株を保有する大井電気は通信機器と計測器の中堅メーカである。電電ファミリーとしてアナログの電話網の時代から伝送路の電気測定器をつくり、光測定器もラインアップした。現在でもモデムテスタや回線試験器、選択レベル計 などを工事会社向けに販売している。2000年代に横河電機に吸収されて光以外の通信計測器から撤退した安藤電気は、同社の電子計測器機器のコンペチタである。両社はほとんど同じラインアップの有線通信測定器をつくっている。つまり、ある仕様の機種をどの計測器メーカに発注するかはNTTが選択している。 その後、通信の自由化によってNTTは分割され、ほかの通信事業者が参入して現在に至る。日本の通信料金は下がり安価になったが、研究開発や国際的な通信規格の策定の力は衰えたという指摘もある。NTTは2019年にIOWN (Innovative Optical and Wireless Network、アイオンと呼称)構想を公表した。光トランジスタの開発によって、従来の電子を使った半導体による通信網を完全なフォトニクスにすることで、世界的なゲームチェンジを狙う。NTTは2020年にNTTドコモの完全子会社化を終え、2021年にはNTTコミュニケーションズ(NTT com)とNTTコムウェアもグループ内へ編入する。過去の分社化から一転、強いNTTの復権がうかがえる。 JR東海は鉄道車両メーカの日本車輌製造(愛知県豊川市)を子会社にした。世界で競えるインフラを作り、輸出によって豊かな国になるためには、上流のR&Dから製造まで独占的な強い企業が必要という、冷徹な国際事情が存在する。たとえば原子力発電の世界有数メーカであるフランスのアレバ社はフランスの国有企業である。フランスは原子力発電を国策ととらえ、世界的なビジネスをしている。日本が世界に伍する技術分野に通信が復権するかはまだ不透明である。 2024年10月10日に「NTTドコモ、基地局の国産優先を転換」というニュースが流れた。記事は「携帯電話基地局の調達戦略を見直し、富士通製品から5Gで先行する海外製に置き換えを増やす(2年間で約1000億円)」と報じた。2019年のIOWN(オールフォトニクスを目指す次世代通信)発表以降、世界中の企業とオープンな仲間つくりを進めているNTTは、調達先についても国産優先からオープンな調達先開拓に転換する。これは通信品質の改善という課題解決にも合致する(オープンRAN)。翌10月11日には「富士通、ドコモの変心で次の手 電電ファミリー転換点」なるニュースが報じられた。ニュースは「富士通やNECなどの電電ファミリーはNTTグループが求める仕様に合わせた通信機器を開発してきた。富士通は基地局事業の戦略を練り直し、経営資源シフトを加速する可能性がある。NTT前身の日本電信電話公社時代から続く電電ファミリーが転換点を迎える。」と書いている。このように通信業界ではいまでも電電ファミリーは現役の用語である。
- 電波暗室（でんぱあんしつ）
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(anechoic chamber、radio anechoic chamber) フィルム式の写真の、フィルムの作成に使う「光が入らない部屋」を暗室という。暗室は光を遮断するが、電波を遮断する部屋を電波暗室と呼び、シールドルームと同じ機能がある。「シールドルームの内側に電波吸収体を設置しシールド機能を高めたのが電波暗室」で、「電波吸収体がないと、計測対象機器から出た電波はシールドルーム内で乱反射を起こし、受信アンテナは本来計測したい直接波以外の電波も受信するため、正確な測定ができない」という解説がある。つまり、この説明によればEMCなどの試験に使うシールド機能のある部屋の内、どこまでの機能を求めるかによってシールドルームと電波暗室が使い分けられる。機能と価格はトレードオフのため、どちらが良いという訳ではない。シールドルームで十分に測定ができる場合もある。電波暗室は内部で電磁波が反射しない特殊な実験室で、電波無響室とも呼ばれる。 一般にシールド機能が高い大きな電波暗室を備えて、EMC試験を事業(ビジネス)としているのが「EMCサイト」と呼称される企業群である。利用者は評価したい電子機器をEMCサイトに持ち込んで自分で測定をしたり、EMCサイトに測定依頼したりできる。無線機器をつくる大手メーカは自社で電波暗室を設備しているが、維持費用(ランニングコスト)は安価ではないので、電波暗室を持たないメーカも多い。 無線機器(電波を送受信する電子機器)は、電波暗室で評価され、規格に合格し(場合によっては適合マークを取得し)市場に出荷される。電波暗室ではスペクトラムアナライザ(スペアナ)やEMIレシーバ、アンテナなどの無線通信の計測器が使用される。 電波暗室に似た計測用の部屋に無響室(むきょうしつ、anechoic room)がある。部屋の壁には独特の形状をした吸音体が敷き詰められ、壁から反射する音を極力なくして、音響機器の試験に使用される。無響室と反対のことをしているのが、コンサート会場である。壁に音が反射するように設計されていて、ホール内の反射音と演奏者からの直接音が混ざり、演奏を豊かにしている。無響室は電波暗室と同じく専業メーカが販売しているが、音・振動計測器の国産メーカであるリオンも無響室や無響箱のラインアップがある。 英語のanechonicは無響音で、anechoic chamberは電波暗室、anechoic roomは無響室と訳されている。電波暗室は外の電波が侵入しないようにシールドされていて、無響室は外の音と遮断された防音室である。部屋内の壁には目的に応じた、電波や音を吸収する材料が使われている点は同じである。 電波暗室やシールドルームを小さくして、箱にした物を電波暗箱(anechoic box)やシールドボックス(sield box)と呼ぶ。室(ルーム)や箱(ボックス)のメーカは計測器とは別の専業が多い。森田テックやキャンドックスシステムズなどは、アンテナまでラインアップする国産大手メーカである。ハンドヘルドのスペアナも手掛ける国産のマイクロニクスは計測器もつくる数少ないメーカである。
- 電波技術協会（でんぱぎじゅつきょうかい）
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通信技術、放送技術の円滑な普及、発展に貢献することを目的に1952年設立。1953年にはテレビ修理試験業務を開始し、テレビジョン技術者養成所を設置。 ホームページ(HP)に会社概要は無い。名称が「一般財団法人 電波技術協会」であること、略称がREEA(Radio Engineering Electronics Association)であることがHPより推測される。「通信技術、放送技術の調査、試験研究、普及啓発などの事業を行い、日本の電波利用の発展に微力ながら貢献してきた」旨が書かれている。理事長の氏名以外は不明(評議員や役員がいるもよう)。HPには「賛助会員入会案内」と「賛助会員専用ページ」がある。(2023年9月現在) 素人には電波産業会(ARIB、アライブ)と間違いやすいと筆者は思う。
- 電波産業会（でんぱさんぎょうかい）
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正式名称:一般社団法人 電波産業会。通信・放送分野の電波利用について、調査・研究・コンサルティングを行っている団体。通称のARIB(アライブ)で呼称されることが多い。
- 電波法（でんぱほう）
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無線通信の混信を防ぎ、電波の効率的な利用を確保するためにつくられた法律。電波法では無線通信に関して次の規制などが設けられている。無線局の免許・登録制、無線設備に関する規制、無線従事者に関する規制、無線局の運用に関する規制。無線設備の認証マークである技適や、違反時のペナルティ(罰則)も規定されている。電波は携帯電話、テレビ、ラジオ、警察、消防など多くの公共インフラで使われるので、「公平、能率的に電波を利用し、公共の福祉を増進する」ために電波法令がある。
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