環境問題に関連する3R（スリーアール）をご存じでしょう。Reduce（リデュース）、Reuse（リユース）、Recycle（リサイクル）の頭文字をとった言葉です。わかりやすく言えば、「ごみを減らして資源を大事に使いましょう」です。優先順位は3つの行動順とされています。本稿で扱う「リサイクル」は、ある面では環境問題を解決する方策として最後の砦（とりで）と言及しても良いでしょう。本稿では、「リサイクル」について解説します。先ず、「リサイクル」の定義と求められる背景、関連した歴史を紹介します。その後に、「リサイクル」に関連した法令やJIS、海外の動向を概説します。次に「リサイクル」の主な3つの手法、日本における「リサイクル」の現状を述べます。さらに、「リサイクル」に関するトピックスとして、有機塩素系プラスチックの問題点、識別マーク、脱プラスチックの課題、江戸のリサイクル、レアメタルのリサイクル、王水によるリサイクルを紹介します。そして、リサイクルの今後について述べます。最後にリサイクルに関連した計測器を紹介します。

廃棄物とは

3R（リデュース・リユース・リサイクル）を推進するうえで、入り口となる課題が廃棄物です。廃棄物の適正な処理や再利用を促すことが3Rです。そこで、廃棄物に関する基本的な情報を紹介します。廃棄物の処理やリサイクルに関する施策を統括する主な省庁は、環境省です。廃棄物とは、自分で利用し、または他人に有償で売却できないために不要となった固形形状や液状のものをさします。法的には「産業廃棄物」と「一般廃棄物」とに分類されます。

産業廃棄物の種類は表1の通りです。

なお、事業活動に伴って生じた廃棄物のすべてが産業廃棄物に分類されません。例えば、一般的なオフィスビルで発生した紙くずは、事業活動で発生した廃棄物であるため産業廃棄物に該当するものと思われますが、一般廃棄物に分類されます。紙くずを産業廃棄物として扱う業種は建設業（工作物の新築や撤去など）や紙製造・新聞・出版業などが対象となります。爆発性、毒性、感染性などの性状がある廃棄物は、特別な管理が必要なために分類されます。特別管理一般廃棄物および特別管理産業廃棄物に区分されます。一般管理特別廃棄物の一例としては、家庭で使用した注射針などの医療廃棄物、特別管理産業廃棄物の例としては、引火性廃油、強アルカリ、PCB含有物などです。廃棄物の法的な詳細は「廃棄物の処理及び清掃に関する法律」^※1で規定されています。

リサイクルが求められる背景

「リサイクル」とは、人間が作り出した使用済みの製品や素材を回収し、再利用が可能な資源や原料へ再生する活動のことです。ここで、3R（① Reduce、② Reuse、③ Recycle）を概説します。

1. Reduce：廃棄物を減らす。
2. Reuse：繰り返し使う。
3. Recycle：再資源化する。

リサイクルが求められる背景にはいくつかのポイントが挙げられます。

① 資源の枯渇

世の中の製品や素材は地球上の資源から製造されます。例えば、石油や金属類です。いずれの資源も有限であり、使い捨ての消費では資源の枯渇を来すことは言うまでもありません。リサイクルにより資源を再利用すれば、持続可能（サステナブル^※2）な社会を維持できます。

② 環境負荷

廃棄物をそのまま焼却したり埋め立てしたりすると、大気汚染、土壌汚染、水質汚濁など環境への負荷が増加します。リサイクルを行うことで廃棄物の量を減らし、環境への影響を抑制することができます。また、製品を新たに製造するよりもリサイクルした原材料を使うことで、CO₂の排出量抑制などが期待できます。

③ エネルギ節約

原料から新しい製品を作るには大量のエネルギが必要です。例えば、アルミニウムを鉱石から精製する場合、リサイクルしたアルミ缶等を使用する場合に比べ、約95％も多くのエネルギを消費するとされます。リサイクルを活用することで、エネルギの使用量を大幅に削減できます。

④ 経済性

廃棄物を処分するだけでなく、再資源化することで新しい原材料として活用できます。原料の購入コスト削減だけでなく、リサイクル関連の新たなビジネス創出が可能になります。

⑤ 法的対応

世界中でリサイクルを推進するための法令や規制が整備されています。日本においても「循環型社会形成推進基本法」を上位法令として種々の個別法令が制定、施行されています。詳細については後述します。これらの法令は、廃棄物の適正処理、再資源化を義務化することで、サステナブルな循環型社会を目指すものです。

リサイクルの歴史

1）古代から中世

青銅器や鉄器などは壊れても溶かして再利用する習慣となっていました。「リサイクル」の意識ではなく、貴重な資源を再活用するため、自然発生的な行動であったと推察されます。ギリシャ時代には投票用紙の代わりに、陶器の破片に名前を刻む方法（オストラコン）がとられていました。これも、リサイクルと言えます。

2）近世

金属を溶かして再利用することに加えて、灰を建築材料のモルタル（セメント、砂の混合物）に加えていました。このころ、紙のリサイクルが始まった記録が残っています。

3）産業革命

大量生産、大量消費の時代です。物品を修理することやリサイクルすることよりも新品の購入が優先されました。よって、環境課題となる「ゴミ」が生まれ、焼却や埋め立てで処理されるようになりました。

4）20世紀前半

大戦により資源不足を来し、金属、紙、布、ゴムなどの回収が義務化されました。現在のリサイクルではなく、戦時下特有のリサイクルでしょう。

5）20世紀後半

公害や廃棄物問題の深刻化や資源不足の危機的意識の高まりから、リサイクルが環境課題の解決手段として再定義されました。「リサイクル」という言葉が一般化してきました。環境問題に対する世界的な転換点と評価される「第1回アースディ」が4月22日に設定されました。その後も米国だけでなく、日本も含めて国際的なイベントして活動が継続しています。日本においては、リサイクル関連の法制化が本格化しました。

6）現代

リサイクルは単なる「環境政策」から「脱酸素、経済活動」へ転換されています。3Rに関する資源循環のシステムは高度化されています。海外の動向としては、EUにおける「経済循環パッケージ」は資源循環＋環境保護＋競争力強化を実現する包括的な政策を打ち出しています。

関係法令

廃棄物や3Rに関連する法令の中で最上位に位置づけられ、環境政策の根幹を定めているのは「環境基本法」です。「環境の保全に関する施策を総合的かつ計画的に推進し、現在及び将来の国民の健康で文化的な生活の確保に寄与するとともに人類の福祉に貢献すること」を目的としています。「環境基本法」はいわゆる「理念法」です。直下にはリサイクルに関する「循環型社会形成推進基本法」が位置づけられ、下位階層に「枠組法群」、さらに「個別法群」が制定されています。併せて、「関連法」も定められています。なお、「循環型社会形成推進基本法」に基づく環境基本計画は概ね5年ごとに策定されています。直近で2024年8月に閣議決定した「第五次循環型社会形成推進基本計画」です。計画の最終年（2030年）において、各種の指標が設定されています。詳細は、環境省が公開した資料をご覧ください。
https://www.env.go.jp/content/000242562.pdf

環境基本法配下の体系は図3です。個々の概要は表2です。

リサイクルに関連するJIS

リサイクルに関連するJIS（Japan Industrial Standard：日本産業規格）は多岐にわたって規定されています。表3は主なJISを分野別に整理したものです。

海外の動向

1）国際プラスチック条約

国際プラスチック条約は、2022年3月に開催された第5回国連環境総会再開セッション（UNEA5.2）で採択された決議「プラスチック汚染を終わらせる：国際的な法的拘束力のある文書（条約）に向けて」で、各国政府が合意しました。条約の目的は「プラスチックのライフサイクル全体に対応する包括的なアプローチに基づいて、海洋環境を含むプラスチック汚染から環境と人間の健康を保護すること」です。2024年制定を目標に、政府間交渉委員会（INC）で議論を重ねていますが、2025年8月に開催された第5回政府間交渉委員会再開会合（INC5.2）で条約全体の案文について交渉が行われるも、合意に至っていません^※3。今後も、再開会合を開催し交渉が継続されます。政府間交渉委員会において、日本は代表理事（副議長）を務めています。委員会へは、環境省、経済産業省、外務省、農林水産省で構成される政府代表団が出席しています。

2）欧州の動向

欧州ではプラスチック規制に関する先進的な政策を進めています。2021年から施行されている「使い捨てプラスチック指令（SUP指令）」の主な目的は「海洋プラスチックごみの削減」です。「特定品目の削減や禁止」をうたっています。具体的な規定は次の通りです。

その後、包装全体のリサイクル性や再利用性向上、廃棄物の削減を目的とする規則「包装・包装廃棄物規則（PPWR：Packaging and Packaging Waste Regulation）」が採択され、2025年2月に正式発効されました。具体的な運用は2026年8月からとされています。将来的には「SUP指令」は「PPWR」へ包含される可能性があります。PPWRの概要は7つの要件で構成されています。それらの要件を満たさない包装は上市が禁止されます。① 有害物質の使用規制、② リサイクル可能な包装、③ プラスチック包装の最低リサイクル含有割合、④ プラスチック包装におけるバイオベース原料、⑤ 堆肥化可能な包装、⑥ 包装の最小化、⑦ 再利用可能な包装。詳細は、欧州連合日本政府代表部が公開した資料をご覧ください。https://www.eu.emb-japan.go.jp/files/100788022.pdf

3）米国の動向

米国では連邦政府レベルでのプラスチック規制はありませんが、各州によって法整備が進んでいます。例えば、カリフォルニア州では次の規制が導入されます。① 発泡スチロール製食品容器の提供禁止（2023年4月23日から）、② 食料雑貨店でプラスチック製レジ袋の禁止（2026年1月1日から）。

4）中国の動向

中国では、2020年までに都市部でのレジ袋、食品容器等の生産、販売、使用の禁止や制限が進められています。さらに、「プラスチック廃棄物の使用量削減」「リサイクル率の向上」「代替製品の普及」などの制度を定め、重要な都市のプラスチック製品埋立量を大幅に減らすことを目指しています。

リサイクル対象と手法

リサイクルが可能な製品や材料は多くあります。表4は主な対象製品や材料とリサイクル手法、生成される材料をまとめたものです。

リサイクル対象物のリサイクル手法は3つに分類できます。① マテリアルリサイクル、② ケミカルリサイクル、③ サーマルリサイクルです。

1. マテリアルリサイクル
   リサイクル対象物を物理的に加工して再利用する方法です。ほぼすべての対象物に適用可能です。
2. ケミカルリサイクル
   化学反応で原料に戻す手法。プラスチックなど、素材の特性によっては適用が限定されます。
3. サーマルリサイクル
   焼却して熱エネルギとして利用する方法です。日本ではリサイクルの一種として扱いますが、国際的にはリサイクルと区別されます。

表5は代表的なリサイクル対象物と手法の適合性です。マテリアルリサイクル手法は全ての対象物に対して適用できます。ケミカルマテリアル手法は対象物の特性に応じて選択されます。サーマルリサイクル手法の適用は限定的です。

1）マテリアルリサイクル

マテリアルリサイクルには3つの種類があります。① 水平リサイクル、② カスケードリサイクル、③ アップリサイクル。

① 水平リサイクル

リサイクル対象物を同じ用途の製品群に再利用することです。例としては、PETボトル→再生PETボトル、アルミ缶→アルミ缶、ガラス容器→ガラス容器があります。

② カスケードリサイクル

リサイクル対象物を異なる用途に再利用することです。多くの廃棄物はカスケードリサイクルが適用されます。例えば、PETボトル→PET繊維（衣類やカーペットへ）、ガラス瓶→建材用ガラスチップ、紙（新聞）→トイレットペーパや雑誌。

③ アップリサイクル

対象物を分解等による再利用するのではなく、元の素材を生かし、アイデアやデザインを加えて付加価値を高めた製品とすることです。例えば、古着をバックにする、廃材から家具を作る、などです。アップサイクルとは逆の考え方であるダウンサイクルもあり得ます。例えば、再利用できなくなった古着を雑巾として活用することです。

2）ケミカルリサイクル

廃プラスチックを化学的に分解し、原料や燃料を生成するリサイクル手法です。用途に応じて、油化、ガス化、コークス炉化学原料化、高炉原料化、原料・モノマ化する方法などがあります。異なる種類のプラスチックが混じっていてもリサイクルが可能です。プラスチックを製造するよりもCO₂発生の削減効果が期待できます。主なケミカルリサイクル手法を紹介します。

① 原料・モノマ化

特定のプラスチックを化学的に分解し、プラスチックのポリマ（高分子）をモノマ（単量体）へ戻す手法です。モノマが「重合」と呼ばれる化学反応によって結合しポリマが形成されます。PETボトルからPETボトルが製造できます。

② 高炉原料化

廃プラスチックを製鉄所の高炉で使う還元剤や熱源として利用します。コークスの使用量削減とCO₂排出抑制につながります。

③ コークス炉化学原料化

コークスを製造するコークス炉で廃プラスチックを加熱し、コークスや炭化水素油、コークス炉ガスなどを生成します。

④ ガス化

廃プラスチックを高温で分解し、合成ガス（CO、H₂）を生成します。メタノールやアンモニアなどの原料となります。

⑤ 油化

廃プラスチックを無酸素状態で加熱することで、炭化水素油を生成します。石油製品の原料や燃料として利用します。

3）サーマルリサイクル

サーマルリサイクルとは、廃棄物を焼却する際に発生する熱エネルギを回収し、発電や温水供給などに利用するリサイクル方法です。焼却炉でごみを燃やし、その熱でボイラーによって蒸気を作り、タービンを回して発電機により発電します。また、温水を暖房や温水プールで活用します。なお、欧州ではサーマルリサイクルをリサイクルと見なさず、廃棄物処理の一形態として扱います。エネルギ回収を最終手段として位置付けているからでしょう。

リサイクルの現状

産業廃棄物の排出量の推移は図5です。全体としては減少傾向ですが、近年は停滞気味と判断できます。

産業廃棄物の処理状況は図6です。産業廃棄物の再生利用量は全体の54.4％でした。種類別にみると、再生利用率の高い廃棄物は、がれき類の 96.0％、 金属くずの 95.5％、動物のふん尿の 94.9％、鉱さいの 89.6％などです。再生利用率の低い廃棄物は、汚泥の 7.1％、廃アルカリの 18.6％、廃酸の 30.6％、廃油の 44.8％などです。廃棄物の種類によって、再生利用量の差が見られます。

トピックス

1）有機塩素系プラスチックの問題点

塩化ビニール樹脂や塩化ビリニデン（サラン）は塩素化合物のため、発熱量が低く燃料としてエネルギを回収ことは難しいです。また、塩素を含むため、焼却すると塩化水素（塩酸）発生します。大気汚染防止法の対象となっており排出が制限されます。そのため、塩化水素を中和する薬剤（苛性ソーダ）が必要となります。苛性ソーダを製造する際、塩素が副産物として生成され、塩素は塩化ビニール樹脂の材料として使われます。リサイクルのプロセスが成り立っているように思われますが、（以下 私見ですが）廃棄物を処理するために課題につながる材料が製造されることを考えさせられます。一方、塩化ビニールの市場が小さくなると、苛性ソーダの製造過程で副産物として生成される塩素の行き先がなくなります。

2）識別マーク

「容器包装リサイクル法」で包装容器の再商品化が義務付けられている容器包装は「特定容器包装」として定められています。その中で、表6の1～5の包装容器には定められたマークによる識別表示が義務付けられています。リサイクルが円滑に行われるよう、消費者が容易に分別できることを目的としています。一部の対象容器は業界が自主的に表示しています。

プラスチック製容器包装および紙製容器包装の識別表示に関する概要については経済産業省が公開している資料をご覧ください。
https://www.meti.go.jp/policy/recycle/main/data/pamphlet/pdf/pamphlet_mark_gimu.pdf

3）脱プラスチックの課題

脱プラスチックの施策は必ずしもエコにつながらないこともあり得ます。原料調達から製造、輸送、使用、廃棄、リサイクルまでのライフサイクルアセスメント（Life Cycle Assessment：LCA）で定量的に評価することが必要でしょう。（私見ですが）一例をあげると、紙ストロ（製造工程でCO₂を排出）、プラスチック容器の生分解プラスチック化（製造時のエネルギ消費、農産物転用）、プラスチック容器のガラス・金属容器化（製造時のエネルギ消費、運搬時の重量増）、エコバック（もとは化石燃料が原料）などです。

4） 江戸のリサイクル

江戸は「太陽エネルギだけで回っていた」と表現すことが可能です。本稿の主旨で表せば、「究極のリサイクル文化」となるでしょうか。別の表現で示すと「サステナブルな文化」であったと言えます。衣食住に必要なものは、基本的に植物が由来です。例外的なものは、鉄や銅などの金属類と陶磁器、石くらいでしょう。石を除くと、薪（まき）や炭がなければ作れません。エネルギとして使用すると二酸化炭素が発生しますが、水と太陽エネルギにより再び植物へ戻るので、全体ではリサイクルされています。江戸でのリサイクル事例を紹介します。

① 稲わら

米は主食であったことは言うまでもありませんが、脱穀（だっこく）後のわらも重要な資源でした。リサイクルの用途としては、衣料として藁履（わらじ）、編笠（あみがさ）や蓑（みの）、肥料として堆肥（たいひ）や厩肥（きゅうひ）、燃料です。燃やした後の藁灰（わらばい）はカリ肥料になりました。最終的には、すべて大地へもどり、完全なリサイクルができていました。

② 繊維

当時の繊維として絹があります。絹糸は養蚕で得られた繭（まゆ）を原料として作られますが、植物の桑により飼育されます。また、絹糸に必要なアルカリ物質は草木灰が使われました。ここでも、太陽エネルギによって得られた植物が基本となっているので、減る資源はありません。

➂ 肥料の原料

前述の稲わらで得られる肥料もありますが、主な肥料は下肥（したごえ）、つまり人間の排泄物が主要な肥料でした。特別な処理やエネルギは必要なくチッソやリンを豊富に含んだ優れた有機肥料でした。肥料の原料メーカは農産物の消費者であり、肥料の消費者は農家となっており、需要と供給とのリサイクルがうまく回っていたと言えます。下肥を扱う商社や小売商があり、商品として扱われたようです。なお、当時の課題は、下肥の不潔さではなく、慢性的な供給不足だったようです。

④ かまどの灰

薪（まき）など植物を燃料としていたので、燃えかすは灰（はい）になります。大都市の江戸では灰は大量に生産されます。灰は邪魔者ではなく、貴重な資源でした。灰を専門に買い取る「灰買い」がいました。灰の用途は、肥料（カリ肥料）、酒造（麹菌の増殖など）、製紙（不純物の除去）、染色、釉薬（うわぐすり）など多岐にわたって使用されました。

5）レアメタルのリサイクル

レアメタル^※4は日本の産業にとって必要不可欠な金属であり大消費国と言えます。しかしながら、大半を輸入に頼っており、また、産出国が限られているため安定的な資源確保が重要な課題です。そのため、レアメタルの確保は産業界のみならず国家プロジェクトとして、3R（リジュース、リユース、リサイクル）を推進しています。3Rの中でリサイクルについて解説します。レアメタルのリサイクル手法は大きく分けると、① 熱還元法、② 湿式法、③ フラッシュジュール加熱法です。

① 熱還元法

スクラップを高温で加熱し、酸化物や化合物を還元して回収する方法です。主に、鉄鋼や希土類磁石のリサイクルに適用されています。大量処理向きですが、エネルギ負荷が高いです。

② 湿式法

酸や溶媒を使って液体相で金属を抽出します。主にリチウムイオン電池や電子部品からコバルト、ニッケル、リチウムの回収に適用されています。高純度に回収できますが、廃液の処理が課題となります。

③ フラッシュジュール加熱法

数秒で約3000℃に加熱し、素早く活性化させて、分解しやすくする方法です。湿式法に比べて効率的です。環境負荷の低減が特徴です。

6）王水によるリサイクル

王水（おうすい）は濃塩酸と濃硝酸とを体積比3：1で混合した液体です。金や白金などの貴金属を溶かすことができます。電子廃棄物から対象となる金属を抽出します。古くから確立された方法です。

リサイクルの今後

本稿で扱った「リサイクル」は3R（リデュース、リユース、リサイクル）の一環です。基本的な概念は、廃棄物が発生することを前提としています。つまり、環境対策の活動と言っても良いでしょう。近年では、3Rを拡大した概念である「サーキュラーエコノミ」へシフトしています。これは、廃棄物を発生させないことを前提として、製品の設計段階から資源の効率化や長寿命化を検討し、経済活動全体で資源を循環させ、経済と環境の好循環を目指す活動です。企業にとっては「新たなビジネスの創出」や「成長戦略」につながることと捉えています。詳細は経済産業省のサイトをご覧ください。
https://www.meti.go.jp/policy/energy_environment/shigenjunkan/circular_economy/action/index.html

表8は、従来の3Rとサーキュラーエコノミとの比較です。

産業には多くの分野や業種がありますが、サーキュラーエコノミの観点で動脈産業と静脈産業とに分けられます。動脈産業とは、資源を加工して製品を生産、流通、販売する産業です。鉄鋼、化学、建設、自動車、製紙などが代表例です。静脈産業とは、製造過程や消費過程で不要となった製品や素材を回収し、リユースやリサイクルする産業です。廃棄物処理業、スクラップ業などが挙げられます。動脈産業は「供給側」、静脈産業は「回収側」となります。サーキュラーエコノミにおいては、両者の連携によって資源の循環が可能となります。これまでの社会では「静脈産業＝廃棄物業」のイメージを抱いていたかもしれませんが、現在は「動脈静脈が融合」した「資源循環産業」への動きが活発化しています。家電メーカによる自社リサイクル工場の稼働も一例です。日本において、静脈産業の大半は小規模の事業者が占めているのでビジネスの観点では難しい状況のようです。また、動脈産業は長年にわたって産業の中核をなしているので、技術やプロセスの標準化や体系化が進んでいますが、静脈産業は、小規模事業者の特性から、動脈産業との連携やデジタルが遅れていると認識できます。今後のサーキュラーエコノミを強力に推進するためには一層位の技術革新が求められます。

関連計測器の紹介

リサイクルに関連した計測器の一例を紹介します。

その他の製品や仕様については計測器情報ページ から検索してください。

おわりに

廃棄物は日本のみならず世界的に増加の一途をたどっています。リサイクルの重要性は言うまでもなく、ますます高まっています。リサイクルに関する関連技術は古くから進化し普及していますが、今後の技術革新により効率や品質のさらなる向上が期待されます。すでに適用されつつありますが、AIやIoTを活用した高度な資源循環社会の実現が推察されます。